根津綾子(Ayako Nezu)

国際

フランスでムスリムが暴動をおこして高校生を焼き殺した? 教育の改善を要求するデモで拡散時点で死者の報道は無い【ファクトチェック】

2026年9月以降、フランス各地で高校生らによる教育環境の改善を求める抗議行動が広がっています。その中で「ムスリムが暴動をおこし、高校生らを建物に閉じ込めて焼き殺し始めた」という投稿が拡散しましたが、根拠不明です。抗議行動の激化や、治安部隊との衝突、負傷者や拘束者が出ていることは事実ですが、10月14日現在、日本ファクトチェックセンターが確認できた範囲で、当局の発表や主要な報道に、ムスリムが高校生らを焼き殺したという情報や、死者が出たという情報はありません。検証対象拡散した言説 2026年10月6日、「ムスリムのフランス暴動は、とうとう高校生や職員を中に閉じ込めたまま生中継の中で焼き殺し始めた」という投稿がXで拡散した。検証する理由 10月14日現在、投稿は1万回以上リポストされ、表示は67万件を超える。投稿には「『高校生が施設改善を求めデモ』って報道してましたね」などの指摘もあるが、「それでも、高市は移民を利用して、民を殺す」「日本でもフランス同様に内戦が起こる！！」など真に受けた反応が多いため検証する。検証過程 BFMTVの実

医療・健康

インフルエンザの偽・誤情報は毎年、形を変えて広がる国内外の検証に見る5つの手口【プレバンキング】

秋が深まり、インフルエンザワクチンの接種シーズンが始まりました。この時期は、ワクチンや流行をめぐる偽・誤情報も毎年のように広がります。日本ファクトチェックセンター（JFC）は、インフルエンザワクチンに関する投稿を繰り返し検証してきました。似たような主張は、海外でも拡散しています。今回は、海外の事例も合わせて、5つの「手口」を紹介します。この記事は、偽・誤情報の手口を知ることで、同様の情報を目にしたときに騙されにくくする「プレバンキング」という予防的な取り組みです。詳しくは、JFC用語解説「プレバンキング」をご覧ください。広がりやすい5つの手口 1. 本物の資料の一部分を切り出して「危険」と主張本物の医薬品の添付文書や研究論文の一部を切り取って、「危険だ」と主張する投稿です。 2025年9月、点鼻ワクチン「フルミスト」の添付文書に「劇薬」「ミトコンドリア脳筋症の症状悪化」と書かれていることを根拠に、「子供の命が危険」だという主張が拡散しました。記載は事実ですが、そもそもワクチンは原則「劇薬」に指定されています。「劇薬は用法・用量に注意が必要だ」とい

国際

日本は「報道の自由度」117位? 2026年は62位「ジェンダーギャップ」と混同か【ファクトチェック】

高市早苗首相が米ニューヨークの国連総会で演説をしている画像とともに「日本のテレビ局や新聞社はこんな映像を流せない。（報道の自由度117位）」という文言を付けた投稿が拡散しましたが、誤りです。NGO「国境なき記者団（RSF）」が発表している報道の自由度ランキングで、2026年の日本は180か国中62位でした。検証対象拡散した言説 2026年9月26日、「Ｇｏｏｄ　ａｎｇｌｅ　ＮＨＫを筆頭に日本のテレビ局や新聞社はこんな映像（写真）を流せない。（報道の自由度117位）」という文言が付いた画像がＸで拡散した。検証する理由 9月30日現在、投稿は9700回以上リポストされ、表示は144万件を超える。拡散した投稿には「各国首脳の演説は日程が分散しているから時間帯によって空席が多いのは普通の事なので流す必要がないんですよ」などの指摘もあるが、「高市首相の国連演説。ガラガラ。テレビはスルー。さすが報道の自由度117位の日本」「絶対に日本のメディアは出さないアングルさすが報道の自由度117位の我が国日本政権の不都合を隠蔽するな」など、日本が報道の自由度

宗教

「イスラム・ムスリム」をめぐる偽・誤情報の典型パターン海外でも見られる共通点【プレバンキング】

イスラム教に関する誤情報は、世界中で繰り返し拡散しています。日本ファクトチェックセンター（JFC）はこうした投稿を数多く検証してきましたが、似た主張は形を変えて広がります。今回は「イスラム・ムスリム」をめぐる偽・誤情報のパターンを紹介します。この記事は、偽・誤情報の手口を知ることで、同様の情報を目にしたときに騙されにくくする「プレバンキング」という予防的な取り組みです。詳しくは、JFC用語集「プレバンキング」をご覧ください。拡散しやすい5つのパターン 1.無関係の事件をムスリムと結びつける注目度の高い事件の容疑者や関係者を、根拠なくムスリムと結びつけるパターンです。 2026年4月、東京のポケモンセンターで店員が刺殺された事件で、「ムスリムを入国させるとこうなる」との言説が拡散しました。容疑者は事件直後に自身の首を刺して死亡しましたが、ムスリムだという情報はありませんでした。 2024年8月には、英国で3人の女児が刺殺された事件で、「イスラム系住民が路上で武器を持っている」という動画が拡散しましたが、実際は、結婚祝いで装飾用のナイフを手に踊る動

国際

ゼレンスキー大統領は家15軒とプライベートジェット3機を所有する億万長者? 繰り返し拡散する根拠不明な情報【ファクトチェック】

ウクライナのゼレンスキー大統領が家15軒とプライベートジェット3機を所有し、月収は16〜17億円だという投稿が拡散しましたが、根拠不明です。ウクライナの国家汚職防止庁に提出されたゼレンスキー氏の資産申告書や、その他公式の記録や報道に、そのような情報はありませんでした。同様の投稿は、ロシアのウクライナへの軍事侵攻以降、たびたび拡散しています。検証対象拡散した言説 2026年9月14日、「ゼレンスキー、国内外に15軒の家、3機のプライベートジェットを所有。月収16〜17億円だって。日本政府はもう5兆円も渡してるよね?意味あるの?」という投稿がXで拡散した。検証する理由 2026年9月30日現在、投稿は7600回以上リポストされ、表示は38万件を超える。投稿には「これロシアの情報当局が流すデマなんだよね」「この情報は事実確認で否定されてますよ」などの指摘もあるが、「日本人には増税、ウクライナには5兆円。そのトップにこんな資産疑惑が出てるなら、さすがに『何のための支援？』ってなる」「ゼレンスキーはペテン師で西側の駒」など、投稿を真に受けた反応も多

生活

宮城県知事がインドネシアの人材を呼び込むために土葬を検討? 2年前のニュース【ファクトチェック】

宮城県の村井嘉浩知事が、インドネシアの人材を呼びこむために土葬用の墓地を検討していると表明したかのような投稿が拡散しましたが、ミスリードで不正確です。投稿が引用しているのは2024年12月の記事で、当時、村井知事がイスラム圏の外国人材を呼び込むために土葬できる墓地を県内につくる検討を始めたと報じていますが、村井知事は、2025年9月にこの案を撤回しています。検証対象拡散した言説 2026年9月15日、「正気か?　宮城県『土葬墓地を検討』　インドネシア人材呼び込みのため　知事表明」という投稿がＸで拡散した。検証する理由 9月25日現在、投稿は5100回以上リポストされ、表示は27.5万件を超える。投稿には「2年前のニュース」「現在はそんな話は聞かない」などの指摘もあるが、「まず知事の家に移民をたくさん入れるべきでは？」「やめた方がいい、水が汚染する」など真に受けた反応も多いため検証する。検証過程引用元は2年前の記事拡散した投稿には、japannewsnaviというまとめサイトが2024年12月21日に公開した「宮城県「土葬墓地

宗教

都がモスク建設に補助金? インバウンド対応の祈祷室と混同か【ファクトチェック】

東京都がイスラム教のモスク建設に補助金を出しているかのような投稿が拡散しましたが、誤りです。都は外国人旅行者のニーズに対応するため、「祈祷室」の整備に補助金を出す制度はつくっていますが、ウェブサイトで「モスク建設を支援するための都の補助金はありません」と明確に否定しています。検証対象拡散した言説 2026年9月8日、「東京都が超ヤバい！イスラム教のモスク建設に！補助金！」という投稿がXで拡散した。検証する理由 9月18日現在、投稿は1.5万回以上リポストされ、表示は47万件を超える。投稿には「どんどん外国人が集まり、東京都の日本人が重税に泣かされる運命になるね」「ほんとに都民は怒った方がいいよ」など真に受ける反応が多いため、検証する。検証過程都「モスク建設支援の補助金はない」拡散した投稿は、都がモスク建設の補助金を出しているかのように主張している。投稿は小池百合子都知事の画像を添付しているが、補助金の根拠は示していない。「東京都モスク建設補助」でGoogle検索すると、都産業労働局の「インバウンド対応力強化支援事業

生活

アジア開発銀行・神田総裁の「なりすまし」が多発　警察庁「（神田総裁が）個別にSNSで投資を指南することはありません」【詐欺注意】

アジア開発銀行（ADB）総裁・神田眞人氏になりすましたアカウントによる投資詐欺の被害が出ています。警察庁が「（神田総裁が）個別にSNSで投資を指南することはありません。公式アカウント以外は全て偽物です」と注意を呼びかけています。警察庁「SNS型投資詐欺に注意」 2026年9月14日、警察庁は公式Xアカウントで、神田氏のなりすましによるSNS型投資詐欺への注意を呼びかけた。添付画像には、以下のように手口の詳細が紹介されている。 ①バナー等広告などからLINEの投資グループに誘導される ②神田氏やそのアシスタントになりすましたLINEアカウントから投資を勧められ、指定した口座に振込を要求される ③偽の投資アプリをダウンロードさせられ、アプリ上では利益が出ているように表示 ④出金時に手数料を要求され、その後連絡が取れなくなり、被害が発覚 ADBも注意喚起 ADB駐日代表事務所は、ウェブサイトに「ADBや神田総裁の名前を使って投資等を勧誘するサイトにご注意ください」とバナーを掲示している。 ADBはウェブサイトの「ADBの名を騙る詐欺にご注意（B

事件・事故

伊勢神宮近くで起きた火事はイスラム教徒によるもの? 警察「裏付けはない」【ファクトチェック】

2026年8月31日に三重県伊勢市の明倫商店街で火災が起きたことについて、イスラム教徒が放火したと主張する投稿が拡散しましたが、根拠不明です。9月8日午前9時現在、火災の原因は調査中で、伊勢警察署は、日本ファクトチェックセンター（JFC）の取材に「（イスラム教徒によるものだという）裏付けはない」と答えています。検証対象拡散した言説 2026年8月31日、「とうとう、イスラムどもが、伊勢神宮を燃やしにきましたね」という投稿がXで拡散した。検証する理由 9月7日現在、拡散した投稿は3800回以上リポストされ、表示は157万件を超える。同様の投稿は他にも拡散している（例）。投稿には、「犯人はまだ逮捕されていないのに、犯人がイスラム教徒だと決めつけるのか」「イスラムがやった証拠あるんでしたっけ」などの指摘もあるが、「イスラム駆逐デモやらないかな？行くんだけど」「更地になったらモスク建設でしょうか？」など真に受けた反応も多いため検証する。検証過程拡散した投稿は拡散した投稿は、NHKが8月31日に公開した「三重伊勢神宮近くの商店街

災害

ネパールの洪水で象が人を助ける? 洪水の前から投稿されていた動画【ファクトチェック】

2026年8月26日にネパールと中国の国境地帯で大規模な土石流が発生したことを受けて、洪水から象が人を助けているという動画が拡散しましたが、誤りです。今回拡散したのと同じ動画は、少なくとも今回の洪水が起きる前の2026年8月9日に、すでに公開されています。検証対象拡散した言説 2026年8月26日以降、「ネパールの洪水から象が人を助けている」という動画がSNSで多数拡散した（例1,2）。検証する理由「動画はフェイクです」「別の動画」などの指摘もあるが、「このぞうさんすごいね」など真に受けた反応も多いため、検証する。検証過程拡散した動画の内容拡散した複数の動画は、どれも濁流で動けなくなっている人に象が近づいていき、人が象の頭によじ登って助かる様子が映っている（例1,2）。動画の編集やテロップは異なるが、象が人を助ける映像部分は同一だ。元動画は今回の洪水以前のものこの動画をGoogleレンズで検索すると、多数の動画が表示される。その中には、公開日が今回のネパールの土石流発生以前のものもある。例3はバングラデシュのメデ

政治

選挙で拡散しやすい偽・誤情報の典型パターン地方選固有の事例も【プレバンキング】

沖縄県知事選の投開票を前に、SNSでは立候補者に関する真偽不明の情報が多数拡散しています。日本ファクトチェックセンター（JFC）はこれまでも、選挙のたびに偽・誤情報を検証してきましたが、似た主張は形を変えて広がります。1議席をめぐって対立が激化しやすい首長選挙などに特徴的な語り口もあります。この記事は、偽・誤情報の手口を知ることで、同様の情報を目にしたときに騙されにくくする「プレバンキング」という予防的な取り組みです。詳しくは、JFC用語「プレバンキング」をご覧ください。過去に拡散した事例たった1人の勝者を決める大統領選型の知事選で特に拡散しがちな偽・誤情報を分類しました。 1. 候補者をめぐる偽画像・動画 AIで誰でも簡単に偽画像・動画を捏造したり、加工したりすることができるようになりました。注目の選挙・候補者に関して、必ずと言っていいほど、実物と異なる演説画像や偽ポスターなどが出回ります。 2026年8月、沖縄県知事選に立候補している古謝玄太氏の顔写真とともに「国益にかなう沖縄をつくる」と書かれた選挙ポスター風の画像がSNSで拡散しました。

政治

香川県知事選、開票前の当確は不正? ゼロ票打ちによるもの【ファクトチェック】

2026年8月30日に投開票があった香川県知事選挙で、報道機関が、投票が終わった直後に現職の池田豊人氏に「当選確実」と報じたことについて、不正選挙があったかのように主張する投稿が拡散しましたが、誤りです。報道機関が投票を締め切った直後に「当確」と報じるのは、事前取材や有権者への調査などに基づくもので、一般的な手法です。検証対象拡散した言説 2026年8月30日、「うゎ…香川オワタ…これから開票所に投票用紙を運ぶのにもう「当確」って… 絶対おかしいだろ‼️💢」という投稿がXで拡散した。検証する理由 9月1日現在、投稿は2400回以上リポストされ、表示は22万件を超える。投稿には「なんでそれが不正選挙になるんですか?」「当確って、メディアが多分当選しますよって、宣言してるだけで、当選したではないんですよ」などの指摘もあるが、「開票せずに当確なんて、いつも思いますがおかしいです」「不正のにおいがプンプンします」など、真に受けた反応も多いため、検証する。検証過程拡散した画像の出典は拡散した投稿には、瀬戸内海放送（KSB）の「【速

政治

「山本幸三地方創生相が『学芸員はがん』」と発言? 2017年の記事【ファクトチェック】

山本幸三・地方創生相（当時）が「学芸員はがん。連中を一掃しないと」と述べた記事が拡散し、反発が広がりましたが、ミスリードで不正確です。発言は2017年で、山本氏は翌日、この発言を撤回・謝罪しています。山本氏は2021年の衆院選で落選しています。検証対象拡散した言説 2026年8月24日、「『学芸員はがん。連中を一掃しないと』　山本地方創生相：朝日新聞」という見出しの朝日新聞記事がXで拡散した。検証する理由投稿者自身は、別の投稿で、記事の内容を読まない人たちへの拡散は想定外だったと述べており、記事が現在のものではないことを認識している。 Xユーザーの中には「見識のなさに呆れた」「文化財の保存舐めるな」などと最近の発言と受け止めている反応があるため、検証する。検証過程拡散した投稿の記事リンクは、朝日新聞が2017年4月16日に配信した「『学芸員はがん。連中を一掃しないと』　山本地方創生相」という記事だ。山本氏が大津市内で開かれた地方創生セミナーで、文化財観光の振興について、見学者への案内方法やイベント活用が十分でないことを指摘し、

宗教

Did Japan Enact an Anti-Islam Law Banning Mosques and Burqas? Misinformation Spreads Again. [FACT CHECK]

Claims that Japan enacted an "anti-Islam law" banning mosque construction and the wearing of burqas spread in English — but they are false. Japan's constitution guarantees freedom of religion, and no law prohibiting religious practice exists. The Agency for Cultural Affairs' Religious Affairs Division, which

環境

メガソーラーで地球温暖化? 典型的な拡散の5つの「型」【プレバンキング】

「メガソーラーが地球温暖化を進めている」という投稿がSNSで繰り返し拡散します。日本ファクトチェックセンター（JFC）は、国連や日本政府の報告、専門家への取材などを元に、こうした言説を「誤り」と判定してきました。それでも、似た主張は形を変えながら広がります。そこには、共通する語り口があります。これは、偽・誤情報の手口を知ることで、同様の情報を目にしたときに騙されにくくする「プレバンキング」という予防的な取り組みの記事です。詳しくは、JFC用語「プレバンキング」をご覧ください。過去に拡散した「メガソーラーで温暖化」の典型的なパターン「メガソーラーで地球温暖化が進む」という投稿には、様々なパターンがあります（例1,2,3,4,5,6,7,8）。主なものを分類しました。 1.局所的な温度の上昇と地球規模の温暖化を混同「ソーラーパネルは灼熱地獄」「植物の場合30℃以下だった表面が60℃になっている」など、ソーラーパネルが高温になると主張する投稿は多く見られます（例1,3）。太陽光パネル表面の温度が高くなったり、

宗教

日本が反イスラム法を制定し、モスクやブルカを禁止? 誤情報の再拡散【ファクトチェック】

日本がイスラム教のモスク建設やブルカの着用などを禁じる「反イスラム法」を制定したという情報が英語で拡散しました。この情報は過去にも拡散しましたが、誤りです。日本では憲法で信教の自由が保障されており、イスラム教を禁止する法律はありません。宗教政策を担当する文化庁宗務課の担当者も否定しています。検証対象拡散した言説 2026年8月24日、米国の第35代アメリカ合衆国大統領ジョン・F・ケネディ氏とジャクリーン夫人の長男ジョン・F・ケネディJr氏（故人）を名乗るアカウントが、英語で「速報　日本の新たな反イスラム法が衝撃を与える　ハラール - 禁止✅ モスク - 禁止✅ 礼拝の呼びかけ - 禁止✅ ブルカ - 禁止✅　これは基本的に、イスラム教がここでは歓迎されないことを意味します。日本をまねるべきか？A. YesB. No」と書いた投稿がXで拡散した。検証する理由 8月25日現在、投稿は1200回以上リポストされ、表示は10万件を超える。投稿には「素晴らしい、我々も日本をまねすべき」「オーストラリアも日本に倣うべきだ」など、賛同するコメントが多数寄

根津 綾子(Ayako Nezu)