「信長の南蛮鎧」とエチオピアの鎧を比較する研究論文がある? 論文の「著者」とされた人は執筆を否定【ファクトチェック】

「信長の南蛮鎧」とエチオピアの鎧を比較する研究論文がある? 論文の「著者」とされた人は執筆を否定【ファクトチェック】

織田信長が所有した南蛮胴とエチオピアの鎧を比較した学術論文が存在するという言説が拡散しましたが、誤りです。「CiNii Research」や「researchmap」などのデータベースに存在せず、論文の「著者」に名前の挙がった研究者は、当該論文の執筆を否定しています。生成AIが提示した架空の論文である可能性があります。

検証対象

検証対象は「『弥助 YASUKE』に関する資料調査報告」と題するブログ記事。記事では「信長の南蛮鎧」という項目で「『信長の南蛮鎧とエチオピア様式』(山田雄司著, 『歴史学研究』第86巻第1号, 2017年)」という研究論文を紹介している。

この記事の記述をめぐって2024年8月5日、「引用されてる『信長の南蛮鎧とエチオピア様式』(山田雄司著, 『歴史学研究』第86巻第1号, 2017年)なんて論文存在しないしな…。」と指摘する投稿があった。この投稿は8月13日までに、8万回以上の表示回数を獲得している。

検証過程

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、「『信長の南蛮鎧とエチオピア様式』(山田雄司著, 『歴史学研究』第86巻第1号, 2017年)」が実在する研究論文か調査した。

研究者の業績データベースに当該論文はなかった

まず、研究者の業績を管理・発信するデータベース「researchmapで著者とされる「山田雄司」を確認した。

研究者検索で「山田雄司」と検索すると、三重大学に所属する同名の研究者が1名ヒットした。山田雄司氏の研究者ページを確認したところ、同氏の主な研究テーマ・関心は「忍者」「神道」「信仰」だとわかった。 

また、researchmapの業績検索で論文タイトル「信長の南蛮鎧とエチオピア様式」と検索したところ、該当する論文はなかった。ただし、researchmapは研究者が自身で業績をデータベースに追加することになっているため、当該論文を業績に追加していない可能性もある。

論文検索データベース「CiNii Research」で当該論文を検索したところ、「信長の南蛮鎧とエチオピア様式」をタイトルにした論文、書籍や研究プロジェクトは存在しなかった。

また、検証対象の言説が「論文を掲載している」と主張する「歴史学研究」というタイトルを、書籍や雑誌を検索するCiNii Books検索すると、同名の学術雑誌は6誌あったが、いずれも2017年に86巻1号を発行していない。

論文の「著者」が執筆を否定

JFCは、論文『信長の南蛮鎧とエチオピア様式』の「著者」として名前の挙がった三重大学人文学部の山田雄司教授に問い合わせた。

山田教授はJFCの取材に対し、「私の研究分野と違いますし、こうした論文を書いたことは一切ありません。なぜ『山田雄司著』となっているのか不思議でなりません」とコメントし、論文の著者であることを否定した。

生成AIによる架空の論文の可能性も

ChatGPTなどの生成AIを利用すると、参考文献などとして実在しない架空の論文を提示してくることがある。

JFCは、検証対象となっている論文「『信長の南蛮鎧とエチオピア様式』(山田雄司著, 『歴史学研究』第86巻第1号, 2017年)」についてChatGPTに問いかけた。

論文情報のみを送信したところ、論文の要約をしたうえで「織田信長の南蛮鎧を通じて、日本とヨーロッパ、さらにはアフリカとの歴史的なつながりを深く理解するための貴重な資料」「山田雄司は多角的な視点から、歴史的背景と文化的影響を精緻に描き出している」と評価した。

「『信長の南蛮鎧とエチオピア様式』(山田雄司著, 『歴史学研究』第86巻第1号, 2017年)について教えてください」という質問に対しては、「信長が異国文化を積極的に取り入れた背景やその影響について、具体的な事例や資料を通じて詳しく解説」「信長が南蛮文化に対してどのような興味を持ち、それをどのように自身の軍事力や権力の象徴として利用したかについても考察」していると分析した。

しかし、「『信長の南蛮鎧とエチオピア様式』(山田雄司著, 『歴史学研究』第86巻第1号, 2017年)は実在する論文ですか?」と質問すると、「論文の実在は確認できませんでした。検索した範囲では、この論文に関する具体的な情報は見つかりませんでした。おそらく、この論文は実在しないか、異なるタイトルで発表されている可能性があります」と回答した。

判定

「信長の南蛮鎧」とエチオピアの鎧を比較する研究論文があるとする言説は誤り。論文データベースでは見つからず、掲載雑誌とされたものと同名の雑誌は複数存在するが、いずれも2017年に86巻1号を発行していない。執筆者として名前が上がった山田教授も否定している。

あとがき

生成AIは事実ではない情報を回答してくることがあり、ハルシネーション(幻覚)と呼ばれます。実在しない書籍やサイトを出典としてあげたり、質問に対して実在しない人物や都市や店舗などを回答してくることもあります。

便利なツールですが、必ず事実確認をするようにしましょう。

検証:リサーチチーム
編集:古田大輔、藤森かもめ


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

熊本地震でも広がるオンライン詐欺/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

熊本地震でも広がるオンライン詐欺/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

オンライン詐欺は世界中で被害が拡大しており、ファクトチェッカーにとっても重要な検証対象の一つになっています。熊本地震をめぐっても、寄付金詐欺や目立つ投稿に詐欺サイトへのリンクを貼るなどの手口が複数確認されています。 ✉️日本ファクトチェックセンター(JFC)がこの1週間に出した記事を中心に、その他のメディアも含めて、ファクトチェックや偽情報関連の情報をまとめました。同じ内容をニュースレターでも配信しています。登録はこちら。 今週のお知らせ JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら 日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は8月23日(日)午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 日本ファクトチェックセンター(JFC) ファクトチェック講師養成講座 8月23日(日)開催分日本ファクトチェックセンター(JFC)による講師養成講座です。 講師養成講座(オ

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
イオンモール熊本の爆発はテロ? 現時点で未解明、漏洩したLPガスに着火した可能性も【ファクトチェック】

イオンモール熊本の爆発はテロ? 現時点で未解明、漏洩したLPガスに着火した可能性も【ファクトチェック】

2026年7月28日に発生した熊本地震の後、嘉島町のイオンモール熊本で起きた爆発事故をめぐり「テロだ」と主張する投稿が拡散しましたが、根拠不明です。経済産業省は漏洩したLPガスに着火した可能性に言及していますが、現時点で未解明です。イオンは8月5日、外部専門家らによる事故調査委員会を設置すると発表しました。 検証対象 拡散した言説 2026年8月2日、イオンモール熊本の爆発がテロによるものだと主張する投稿がXで拡散した。 検証する理由 8月5日現在、投稿は600回以上リポストされ、表示は19万件を超える。 同様の情報の拡散量を調べるため、「熊本」「イオンモール」「爆発」「テロ」など複数のキーワードを組み合わせてソーシャル分析ツールMeltwaterで調べると、総投稿数は8月5日までに約9900件あった(例1,2,3)。拡散のほとんどはXだ。 これらの投稿は根拠を示していないが、「ガス爆発には見えないね」「これは 熊本を略奪する為のテロですよ」など、投稿を真に受けたり、同調する反応が多い。「デマまたは不確定な情報を流すな」や「陰謀論だよ」などの指摘

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
イオンモール熊本の爆発は「ガスコージェネレーション」が原因? 経産省「設置していない」【ファクトチェック】

イオンモール熊本の爆発は「ガスコージェネレーション」が原因? 経産省「設置していない」【ファクトチェック】

熊本地震後にイオンモール熊本で発生した爆発について、「ガスコージェネレーションシステムが原因だ」とする投稿がXで拡散しましたが、誤りです。経済産業省は「ガスコージェネレーションやガス発電機は設置していないことを確認している」と発表し、LPガスが原因だった可能性が高いと説明しています。またイオンは5日、事故原因を調べる事故調査委員会を設置すると発表しました。 検証対象 拡散した投稿 イオンモール熊本で発生した爆発を受けて、Xでは、都市ガスを燃料としてガスエンジンやガスタービンで発電し、排熱を冷暖房などに利用する「ガスコージェネレーション」が原因だとする投稿が拡散した(例1、例2)。  検証する理由 ソーシャルリスニングツールMeltwaterで調べると、これらの投稿の表示回数は少なくとも合計194万回を超えている。爆発の原因をめぐって、さまざまな根拠不明の情報が飛び交っているため検証する。 検証過程 イオンモール熊本の爆発 2026年7月28日午後16時27分ごろ、熊本県で震度7の地震が発生した。午後6時ごろ、嘉島町のショッピングセンター「イ

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
鳩山由紀夫元首相が中国共産党に頭を下げた動画? 2015年に韓国の独立運動家らに謝罪したもの【ファクトチェック】

鳩山由紀夫元首相が中国共産党に頭を下げた動画? 2015年に韓国の独立運動家らに謝罪したもの【ファクトチェック】

鳩山由紀夫元首相が中国共産党に頭を下げている動画だという投稿が拡散しましたが、誤りです。動画は2015年8月、鳩山氏が韓国・ソウル市の西大門刑務所跡を訪問し、韓国の独立運動家らに謝罪した映像です。中国共産党に対して頭を下げている動画ではありません。 検証対象 拡散した言説 2026年7月30日、「日本人がなぜ左翼を嫌うのか、考えたことはありますか?/ここに日本の左寄り首相だった鳩山由紀夫がいます。彼は2009年から2010年まで1年間務めました。/このビデオでは、彼が中国を訪問中に中国共産党に対して恥じらいながら頭を下げています」という英文付きの動画がXで拡散した。 検証する理由 8月6日現在、投稿は200回以上リポストされ、表示は20万件を超える。 投稿には「私の日本語力が衰えていたら申し訳ないですが、動画に『韓国』と書いてあるように見えます」などの英語の指摘もあるが、「日本が犯した残虐行為を謝罪するのは悪いことだと思わない」「共産主義者に恥じて頭を下げるべき人はいない」など、拡散した投稿を真に受けた反応も多いため検証する。 検証過程 動

By 根津 綾子(Ayako Nezu)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は8月23日(日)午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 日本ファクトチェックセンター(JFC) ファクトチェック講師養成講座 8月23日(日)開催分日本ファクトチェックセンター(JFC)による講師養成講座です。 講師養成講座(オンラインで90分)を受講いただいた後、修了課題を提出された方には、教室や職場などで利用可能な教材の提... powered by Peatix : More than a ticket.Peatix 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や騙されない人の行動

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)