講座

JFCファクトチェック講座6：動画の検証 InVIDとYouTube検索

古田大輔(Daisuke Furuta)

2023年5月18日

近年、特に増えているのが動画での偽情報/誤情報です。動画プラットフォームのYouTubeやTikTokを中心に、他のソーシャルメディアへも拡散していきます。画像と同じく、改変や文脈を変えてミスリードする事例が目立ちます。オリジナルを探すという対策も共通です。見ていきましょう。

その要約や翻訳は正しいのか

動画の誤情報/偽情報というと、最近話題のAIによるフェイク動画を想像する人が多いでしょう。しかし、多くは高度な技術など使われず、オリジナル動画の一部を切り抜き、違う文脈で使ってミスリードする単純なものです。

今回も日本ファクトチェックセンター（JFC）の記事を例に、解説していきます。これはファイザー社長「私は健康だから(ワクチンを)絶対に打たない」と発言したというのは不正確というJFCのファクトチェック記事です。

米製薬大手ファイザーのアルバート・ブーラ最高経営責任者（CEO）がワクチンに関するインタビューに答えた動画の一部を切り出して編集し、内容を捻じ曲げて翻訳したものです。まるで本人が「私は健康だからぜったい打たない」と言ったかのように読めます。

しかし、動画の音声を確認し、さらに元のインタビュー動画で前後の文脈も確認すると、この動画が撮影されたのは、ワクチンがまだ多くの人には行き渡っていない2020年12月のもので「できるだけ早く打ちたいが、健康で（医療などの）最前線で働いているわけではない私が割り込みはできない」と話していることがわかります。

これは動画そのものを改変したというよりは、編集と意図的な翻訳で内容を不正確（ミスリード）にしたもので、言語の壁がある日本で非常に多いタイプの動画を用いた誤情報/偽情報です。

こういった意図的な編集や翻訳・要約に気づくためにも有効なのが、オリジナル動画との比較です。そのための手法を解説します。

InVIDを利用する

これはJFCのファクトチェック記事で、内容は「遺体が動いてる」という動画は気候変動デモの映像に、ウクライナ侵攻のテロップを被せたもので誤り。

「ロシアによるウクライナ侵攻という報道はでっち上げだ」という陰謀論を主張する人たちの間で世界的に拡散したもので、ウクライナ侵攻のニュースを模したテロップがついた動画です。外国語で話す記者の後ろで、カバーがかけられた「遺体」が動いている、という内容で、ロシアが侵攻しているという報道はでっち上げである証拠だという主張に用いられました。

ファクトチェッカーがまず調べるのは、オリジナル動画の存在です。最も簡単な手法が講座5：画像の検証でも紹介した「InVID-WeVerify toolkit（以下、InVID）」を利用すること。Chromeブラウザの拡張機能で、ここからインストールできます。

インストールしたら、検索窓の右に並んだ拡張機能のアイコンをクリックして→「OPEN TOOLBOX」をクリックしましょう。

次に、「Video analysis」をクリックして、分析したい動画のURLを検索窓にコピペ（動画のURLはYouTubeのURLや、TwitterやFacebookなら動画上で右クリックすればコピーできます）。

分析結果のページには様々な情報が並びます。オリジナル動画を探すのに特に役立つのは「Replies that contain links」と「Thumbnails」です。前者から見ていきます。

オリジナル動画を指摘してくれるリプライを探す

TwitterやFacebookなど、多くのユーザーが集うプラットフォームでは、すでに誰かがオリジナル動画を見つけてくれていることがあります。

「Replies that contain links（リンクを含んだリプライ）」の項目をクリックすると、リンク付きのリプライが一覧で出てきます。その中にオリジナル動画のURLを紹介しているツイートがありました。

これはロシアのウクライナ侵攻が始まる約2週間前の2022年2月にオーストリア・ウィーンで撮影されたもので、気候変動に対する抗議のパフォーマンスを報じる動画でした。全く関係ない動画にウクライナ侵攻に関するテロップをくっつけた偽情報です。

サムネイル画像から探す

「Thumbnails(サムネイル)」からも探すことができます。動画から自動的に切り出された画像です。

画像の下に「Google」「Yandex」「TinEye」という3つの画像検索ツールが出てくるので、このどれかを使って探していきます。今回はYandexを使ってみましょう。

Yandexをクリックしてみると、以下のように類似画像が出てきます。右側に出てきたいくつかの画像の中から、鮮明でより広い画角で全体像が見えるものを選んでみます。

その画像の元URLを探していけば関連記事やオリジナル動画が見つかります。では、この2つの手法でも見つからないときには、どうしたらいいか。

あらゆるヒントを組み合わせる

これは「ワクチン接種で子どもを殺された」動画は誤り、というJFCのファクトチェック記事です。

拡散したのは、ワクチンに関するドキュメンタリー映像のような動画とともに、新型コロナウイルスのワクチン接種によって、フィリピンで子供が大量に死亡したと示唆する情報でした。添付されていた動画は、音声の英語と日本語訳があっておらず、また、構成が不自然でオリジナル動画をぶつ切りにしてつなげていることがうかがえました。

これもInVIDを使ってオリジナル動画を探してみましたが、リンク付きリプライでも、サムネイルでもすぐに元動画が見つかりませんでした。こういうときにどうするか。ヒントになったのは、リンク付きリプライで紹介されていた記事です。

オリジナル動画ではありませんが、関連する記事へのリンクが有りました。この記事を読むと、この動画はもともと、新型コロナワクチンに関するものではなく、フィリピンのデング熱ワクチン（Dengvaxia）に関するものであるらしいことがわかります。

ドキュメンタリーやニュース映像であれば、オリジナル動画がYouTubeで公開されているケースがあります。YouTubeで「Dengvaxia Philippines」で検索してみると、Al Jazeera Englishが2021年2月5日にアップした「Philippines Vaccine Scandal | 101 East」が見つかります。

蚊がウイルスを媒介する感染症「デング熱」のワクチンDengvaxiaを2016年に導入した際、「ワクチンで子どもが死んだ」と訴える親たちと支援団体の訴えで世論の反発が広がり、ワクチンプログラムが中止に。ワクチンへの信頼が落ちて他の病気への対策も遅れ、犠牲が広がったことを紹介する内容でした。新型コロナウイルスに関するものでもなければ、ワクチンで子供が大量死したと糾弾する内容でもありませんでした。

YouTubeはオリジナル動画を探すのに役立つプラットフォームです。検索のコツについて解説します。

YouTube検索を使いこなす

動画をYouTubeで検索したいとき、どんな検索ワードを使いますか？

出演している著名人の名前、見たい格闘技の競技名、知りたいレシピの料理名など、様々でしょう。共通するのは全てが文字情報ということです。

動画は必ず文字情報を含んでいます。タイトルだったり、説明文の中にある登場人物や地名、テーマ名だったり。なので、動画を探すときには、どの動画はどんな文字情報を含んでいるかを想像しながら検索していきます。先程、「Dengvaxia Philippines」で見つけたのも、これと同じ手法です。

これはビル・ゲイツが予防接種は間違いと認めたという動画は誤りというJFCのファクトチェック記事です。

拡散したツイートに添付されている動画を見ると、「予防接種は間違い」とはっきりとは言っていないものの、それほど肯定的ではないようにも聞こえます。これも元動画の一部を切り抜いて、不正確の翻訳と要約をつけたパターンに見えます。元動画を探してみます。

ツイートに添付された切り出し動画は、ビル・ゲイツ氏がどこかで取材に応じているように見えます。本物であれば、著名な人物ですから、オリジナル動画はYouTubeなどで公開されている可能性が高いはず。そこで検索ワードを考えてみます。

私が使ったのは「92Y Bill Gates」という検索ワードです。本人の名前は当然ですが、「92Y」はどこから来たのか。答えは、本人の後ろに映っているボードです。会場の壁にこれほど目立つ形で書かれているので、恐らくイベント名か主催者名か何かでしょう。

実はこれがYouTubeのアカウント名でもありました。ニューヨーク 92ndストリートYです。そこで公開されていたのが「Bill Gates with Fareed Zakaria: How to Prevent the Next Pandemic」という動画です。全体を見ると、彼がワクチンを高く評価していることがわかります。

このように、人物やトピック、背景から類推できるキーワードなどを組み合わせて検索することで、オリジナル動画を探すことも可能です。

外国語には翻訳ツールで対応を

外国語に本来とは異なる翻訳や要約をつけるタイプの偽情報/誤情報が大量に拡散する中で、オリジナル動画を見つけたとしても「外国語が苦手で原文の意味がわからない」という人もいるでしょう。

そういう人には、翻訳ツールの活用をお勧めします。Google翻訳やDeepLなどの翻訳ツールの性能は急速に向上しています。YouTubeなどの自動文字起こし機能も発達しているため、テキストをコピペして、翻訳ツールで確認することが可能です。それでも、翻訳や要約が正しいという確信が持てないのであれば、拡散するのは避けたほうが良いでしょう。

次回は現在、最も話題となっているAIコンテンツの検証です。現状では、驚くほど地道な検証に頼っています。

講座目次

意見や推測ではなく事実を検証する
検証は効果あり検索やAIにも反映される
検証の4ステップ「横読み」で効率的に
実践的な検索技術効率的にソースを探す
画像の検証 GoogleレンズとTinEye
動画の検証 InVIDとYouTube検索
AIコンテンツの検証細部を見る
公開情報こそ重要 OSINT技術を使いこなす
国際的な標準ルール透明性を確保する

筆者略歴

ニュースレター登録（無料）はこちら

判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード（またはこのリンク）からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら。

地域で拡散する偽・誤情報に地域で対抗する/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

土曜日に日本メディア学会と情報通信学会に登壇しました。テーマは「宮城県知事選挙における偽情報拡散への対応に関するローカルメディアの取り組み」と「SNS選挙・偽情報問題から問う2026年衆院選と民主主義の行方」でした。前者については私から「地域で拡散する偽・誤情報を素早く検知・検証できるのは地域のメディアや組織だけ」であり、「By the community, for the community(地域コミュニティが地域コミュニティのために)」が重要だと指摘しました。後者については、生成AIによるディープフェイクが2025年から激増しており、すでに「AI氾濫」とでも呼ぶべき状況になっていると説明し、ファクトチェックだけでなくメディアリテラシーの普及や、根本的な法制度の整備などが必要だと訴えました。ファクトチェッカーやメディアがアカデミアの方々と交流し、協力していく「越境」「コラボ」も重要なキーワードです。宮城県でのローカルメディアの取り組みに関しては、河北新報での勉強会や宮城県の有識者委員会などにも参加しています。組織や業界を超えた、民主主義を守るための協力を日

ベネズエラの地震で発生した津波？　2011年の東日本大震災の動画【ファクトチェック】

南米ベネズエラで起きた地震に関連して「ベネズエラのラ・グアイラで津波が発生した」という文言とともに、津波の動画が拡散しましたが、誤りです。動画は2011年の東日本大震災の津波を撮影したものです。検証対象拡散した投稿 2026年6月25日、「Tsunami en La Guaira, Venezuela tras los terremotos ocurridos hoy de 7.1 y 7.5 grados.（ベネズエラのラ・グアイラで津波、今日発生したマグニチュード7.1および7.5の地震に続く）」というスペイン語の投稿が、Xの自動翻訳機能による日本語訳とともに、動画付きで拡散した。動画は1分25秒間で、警報の音や、船や岸を波が襲う様子が映っている。検証する理由この投稿は1300件以上リポストされ、表示回数は99万回を超える。「そのシーンは日本の津波」という指摘もある一方で、「ベネズエラは今日大打撃を受けた」「残酷」と事実として受け止められているようなコメントもあるため、検証する。検証過程 24日にベネズエラで大規模な地震

G7サミットの集合写真に高市首相が不在? 加工された画像【ファクトチェック】

2026年6月17日に閉幕したフランスでのG7サミット（主要7か国首脳会議）をめぐって、「高市外しがミエミエのG7記念撮影。馬鹿が見当たりません」と主張し、高市早苗首相が集合写真に入っていない画像が拡散しましたが、加工されています。元の画像には高市首相が映っています。検証対象拡散した投稿 6月18日、「高市外しがミエミエのG7記念撮影。馬鹿が見当たりません」という投稿が、G7サミットの集合写真とともにXで拡散した。画像には米国のトランプ大統領、フランスのマクロン大統領、ウクライナのゼレンスキー大統領などが映っているが、高市首相の姿はない。検証する理由この投稿は800件以上リポストされ、表示回数は123万回を超えている。「元々日本は影薄いよなぁ」「途中退場？」というコメントの一方で「合成ですか」という指摘もあるため検証する。検証過程 G7サミットはフランス東部の保養地エビアンで2026年6月15日（日本時間16日）から3日間開かれた。トランプ米大統領や、サミット初参加の高市首相らは、イラン情勢など国際的な主要課題について意見を

世界のファクトチェッカーが集結/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

6月17-19日の3日間、リトアニアの首都ビリニュスで、世界中のファクトチェッカーが集まる毎年恒例の「GlobalFact」が開催され、日本ファクトチェックセンターからも私を含む2人が参加しました。対面の参加者は、昨年のリオデジャネイロに続いて約300人。2年前のサラエボ、3年前のソウルの500人規模と比べると減っています。ファクトチェックを支える資金援助が世界的に減っているからです。ファクトチェックが盛んな欧州で開催されたにも関わらず、参加者が南米開催の昨年と同規模だったということは、国際ファクトチェックネットワーク（IFCN）に加盟している約170団体の経済的な苦境が、さらに深刻になっていることを示しています。 3日間で開催された全体会合や分科会では、リトアニアの地政学的な背景から、ロシアからの影響工作に関する議論が盛んでした。また、年々増加しているAIにうよるディープフェイクにどう対抗するか。逆にAIをどのようにファクトチェックに活用するかも、昨年に続いて人気のセッションとなっていました。具体的な内容については、順次記事にしていきたいと思います（古田大輔

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座　申込はこちら

日本ファクトチェックセンター（JFC）は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。次回の開講は6月27日（土）午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0627.peatix.com 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。受講生には教材を提供デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にどのような知識

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター（JFC）は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。理論編と実践編の中身理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です（2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円）。合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター（JFC）はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。拡散する偽・誤情報から身を守るために偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座（YouTube, 記事）は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や