ファクトチェックと調査報道 共通する手法と異なる方法論【JFC講座 実践編8】

ファクトチェックと調査報道 共通する手法と異なる方法論【JFC講座 実践編8】

日本ファクトチェックセンター(JFC)のファクトチェック講座です。

実践編第7回は、ファクトチェックに役立つサイトやツールについてでした。第8回はよく質問されるファクトチェックと調査報道や裏取りとの違いを解説します。

(本編は動画でご覧ください。この記事は概要をまとめています)

ファクトチェックと調査報道の違い

「ファクトチェックは事実を確かめることだから、報道機関は当然どこでもやっているのではないか」とよく聞かれます。

半分正解で半分間違いと言えます。何が共通していて、何が異なるのかを解説していきます。

ファクトチェックとオンライン調査

検証の根拠を公開し、可能な限りユーザーにもアクセス可能にすることが原則のファクトチェックでは、オンライン調査の手法を活用します。

誰でもアクセスできるオープンソースを使うOSINTの重要性は実践編6でも説明した通りです。

OSINTでファクトチェック 公開データを使い真偽を判別する【JFC講座 実践編6】
日本ファクトチェックセンター(JFC)のファクトチェック講座です。 実践編第5回は、生成AIで作られる画像や動画の検証についてでした。第6回は公開されている情報に基づいた調査=OSINTについて解説します。 (本編は動画でご覧ください。この記事は概要をまとめています) OSINTとは オープンソースインテリジェンス(Open Source Inteligence=OSINT)とは、一般に公開されている情報を収集し分析する手法のことです。 近年、調査報道やファクトチェックに活用されており、オンライン調査とも呼ばれます。日本ファクトチェックセンター(JFC)でもこの手法を活用しています。 現実の画像かどうかOSINTで確認する 実例で見ていきます。 実践編第5回でも紹介したように、2022年9月の静岡県の水害では、生成AIによる偽画像が拡散しました。 ドローンで撮影された静岡県の災害画像? AIディープフェイクの見分け方【ファクトチェック】台風15号による記録的な大雨に見舞われた静岡県をドローンで撮影したとする画像がTwitter上で拡散しています

OSINTは調査報道でも活用されており、こういった手法にはファクトチェックと調査報道で共通する点が多数あります。異なるのは他の部分です。

公開の原則に基づいたファクトチェックの方法論

繰り返し説明してきたように、ファクトチェックは情報源の公開が重要です。JFCの記事を見てみましょう。記事中に情報源のURLを可能な限りつけています。

ユーザーはリンク先で検証の根拠を自分自身で確認することができます。これが欧州ファクトチェック規範ネットワーク(EFCSN)が定める方法論「読者が検証過程を再現できるよう、証拠をできるだけアクセス可能にする」の実践です。

報道機関の記事の多くは根拠を辿れない

一方、新聞やテレビや雑誌などの報道機関の記事では、関連する資料のリンクや資料の正式名称が書かれていないことが多いです。そのため、読者は自力で関係資料を探す必要があります。

これは新聞やテレビの記事が伝統的にネットではなく、紙媒体やテレビでの放送を前提としてきた影響もあるでしょう。

また、「関係者によると」「政府高官によると」などと匿名の情報源を使うことも多く、情報の真偽を読者自身が確認することが困難です。

ファクトチェックの厳格な方法論

ファクトチェックは拡散している偽・誤情報に対して「誤り」「不正確」などの判定をします。その際、偽・誤情報よりもファクトチェック記事の方が正しいことがユーザーに明確に伝わる必要があります。

「ファクトチェック記事だから正しい」のではなく、厳格な方法論に基づいて、透明性高く、ユーザー自身が自ら確認できる形で根拠を示しているから信頼性が高い、と納得してもらわなければならない。

JFCではファクトチェックの方法論について、解説記事「ファクトチェックとは 定義・ルール・手法を解説」とJFC自身の指針「JFCファクトチェック指針」をそれぞれ公開しています。

ファクトチェックとは 定義・ルール・手法を解説
ファクトチェックとは「事実の検証」を意味します。不確かな情報、根拠のないデマ、陰謀論などが広がる中で、客観的・科学的な根拠に基づいて事実を確認し、拡散している言説が正確かどうかを判定します。 「意見は人それぞれ」「何が事実かを誰かが決めて良いのか」などの批判もあります。ここではファクトチェックとは何かについて、国際ファクトチェックネットワーク( International Fact-checking Network, IFCN)などの規定も参考にしつつ解説します。 ファクトチェックの国際的なルール ファクトチェックは世界中で実施されており、国際的に認められた一定のルールが存在します。 世界のファクトチェックをリードするIFCN IFCNは世界最大のファクトチェック団体の連合組織で、米ジャーナリズム研究機関ポインター研究所に本拠を置いています。2024年1月27日現在、IFCNの認証を得ているファクトチェック団体やメディアは世界に172存在します(61団体は認証リニューアル中)。日本ファクトチェックセンター(JFC)もその一つです。 IFCNはファクト
JFCファクトチェック指針
日本ファクトチェックセンター(JFC)は、国際ファクトチェックネットワーク(IFCN)の原則規定を参考にファクトチェックガイドラインを定めて、公正な事実の検証に努めています。詳細はこちらのリンクから確認できますが、このページではその概要や実際の検証の方法論・判定基準を説明します。 そもそもの「ファクトチェックとは何か」についてはこちらをご覧ください。 ファクトチェックとは何か 定義・ルール・手法を解説ファクトチェックとは「事実の検証」を意味します。不確かな情報、根拠のないデマ、陰謀論などが広がる中で、客観的・科学的な根拠に基づいて事実を確認し、拡散している言説が正確かどうかを判定します。 「意見は人それぞれ」「何が事実かを誰かが決めて良いのか」などの批判もあります。ここではファクトチェックとは何かについて、国際ファクトチェックネットワーク( International Fact-checking Network, IFCN)などの規定も参考にしつつ解説します。 ファクトチェックの国際的なルール ファクトチェックは世界中で実施されており、国際的に認められた一定のルールが存在します。

ファクトチェックとニュースの役割の違い

ファクトチェックは、すでに公開され、拡散しているネット上の投稿や政治家の演説などに関して客観的に検証し、「正確」「誤り」などの判定をくだすものです。

一方、報道機関のニュースは理論編8「ニュースリテラシー」でも解説したように「知らせる」ことが主な役割です。

フェイクニュースとニュースリテラシー 知られていない記事の読み方【JFCファクトチェック講座 理論編8】
日本ファクトチェックセンター(JFC)のファクトチェック講座です。 理論編第7回は信頼できる情報源についてでした。第8回はニュースの読み方などニュースリテラシーについて説明します。 (本編は動画でご覧ください。この記事は概要をまとめています) 個人の発信もニュースに 政治、経済、社会、文化、スポーツ、趣味など様々な情報がニュースを通じて提供されています。しかし、その内容を正確に理解するためにはニュースリテラシーが必要です。 そもそもニュースとは何か。ニュース番組や新聞記事、Yahoo!ニュースやLINE Newsを思い浮かべる人もいるでしょう。 辞書を見ると「最近の出来事に関する報告」「以前には知られていなかった情報」「新聞などによって報じるもの」という定義があります。友人同士で「すごいニュースがあるんだけど」みたいな会話をすることもあるでしょう。 SNSの普及により、個人が発信した情報もニュースとして広まることがあります。例えば、2021年のアメリカの警察官による黒人暴行死事件では、スマホでその現場を撮影した17歳の女性が報道分野で世界的に有名なピュリツァーの特別表彰

細かく分類すれば、知られていない情報を素早く伝える「速報」だったり、隠された事実を明らかにする「調査報道」だった、複雑な事象を分かりやすく説明する「解説報道」だったりします。

報道機関がファクトチェック記事を出すこともありますが、普段発信している「ニュース」とファクトチェックとは、このような役割の違いも存在します。

裏取りとファクトチェックの違い

報道機関の方々からは「我々は日常的にファクトチェックをしている」という声をよく聞きます。

ここでいう「ファクトチェック」とは、JFCや国際ファクトチェックネットワーク(IFCN)が言うファクトチェックとは異なります。日本語でいう「裏取り」のことです。

「裏取り」とは記者が得た情報が事実かどうかを他の情報源などから確認する行為です。これだけ聞くと「ファクトチェック」と同じ作業に思えますが、決定的な違いがあります。

ファクトチェックは確認した上で、その情報が正しければ「正確」、間違っていれば「誤り」などと記事にして公開します。

一方で「裏取り」は、事実でないことがわかれば報じる内容を修正したり、報じなかったりします。つまり、正確なニュースを発信するための作業の一つ、という位置付けです。検証・確認自体が主眼のファクトチェックとは異なります。

次回はファクトチェックの多様性について

もちろん、伝統的な報道機関にもファクトチェックに取り組んでいる事例はあります。ファクトチェック団体も基本的な方法論は共有しつつ、取り組むテーマなどに個性があります。

次回は、世界の様々なファクトチェック団体がどのようなファクトチェックをしているのかを紹介します。

アンケートにご協力を

動画を見た方は、ぜひ簡単なアンケートにご協力ください。 https://forms.gle/QdVa9A5v3RDnfBW59


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

東日本大震災時の寄付、オマーンやパプアニューギニアは韓国より多かった? 寄付の一部だけのリストが拡散【ファクトチェック】

東日本大震災時の寄付、オマーンやパプアニューギニアは韓国より多かった? 寄付の一部だけのリストが拡散【ファクトチェック】

2011年の東日本大震災に関して、オマーンやパプアニューギニアからの寄付が韓国より多かったという情報が拡散しましたが、誤りです。拡散した表は海外からの寄付の一部である「義援金」上位リストですが、韓国からは約29億円が「海外救援金」として寄付されており、総合すると拡散した投稿が挙げた国々より多額です。 検証対象 拡散した投稿 2025年12月11日、「みんな知らないと思いますが、東北の地震の時に、オマーンやパプアは多額の寄付をしてくれて、韓国などより全然多いんです」という画像付き投稿が拡散した。 表には「海外から寄せられた義援金」と書かれ、最多はアメリカ、オマーンは4番目、パプアニューギニアは16番目、韓国は24番目となっている。 検証する理由 2026年3月10日現在、この投稿は8100件以上リポストされ、表示回数は380万回を超える。 投稿について「オマーンすごくね」「オマーンともっと仲良くしないといけないね」というコメントの一方で「明らかにデタラメな嘘の表」という指摘もある。 検証過程 拡散した表は 拡散した表をGoogleレンズで

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
「選挙不正」投稿はなぜ2.5倍に跳ね上がったのか 確証バイアスで「チームみらい」が標的に【ファクトチェック解説】

「選挙不正」投稿はなぜ2.5倍に跳ね上がったのか 確証バイアスで「チームみらい」が標的に【ファクトチェック解説】

2026年の衆院選では、これまで以上に「不正選挙があった」と主張する偽・誤情報が拡散しました。日本ファクトチェックセンター(JFC)がSNS分析ツールMeltwaterで調べたところ、2025年の参院選に比べて約2.5倍に増えました。どのような投稿が、なぜ拡散したのかを解説します。(古田大輔) 衆院選では投開票日の翌日から急増 JFCは、選挙期間中から選挙後1週間までの間に、どれぐらい「票のすり替え」や「替え玉」などの選挙不正を主張する投稿が増えたかを調べました。 2025年の参院選(7月3日公示・7月20日投票)では、選挙後の7日間も含めた25日間で、記事や投稿は約106万件ありました。これに対して、2026年の衆院選(1月27日公示・2月8日投開票)は、選挙後の7日間も含めた20日間で262万件と、約2.5倍に増えました。 グラフを見ると、投稿量だけでなく、拡散のタイミングにもやや違いがあることがわかります。 不正選挙の指摘が増えやすいのは、選挙戦の後半、特に投開票日と結果が確定する翌日です。開票率が0%なのに続々と「当選確実」が報じられると「選挙不正があって、もともと

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
イランの戦争をめぐるAIディープフェイクの大量拡散/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

イランの戦争をめぐるAIディープフェイクの大量拡散/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

毎週日曜に発行しているニュースレター「今週のファクトチェック」ですが、明日は私がマラソン大会に出ているため、普段より半日早く配信します。 アメリカとイスラエルによるイランへの攻撃をめぐって、AIによる偽の画像や動画(ディープフェイク)が大量に拡散しています。 日本ファクトチェックセンター(JFC)も今回の戦争に関する様々な検証記事を出しています。ディープフェイクだけでなく、過去の映像の使い回しなどもあります。そういったものは「チープフェイク」などと呼ばれます。 ディープフェイクは2022年に始まったロシアによるウクライナ侵攻、2023年からのパレスチナ・ガザ地区での戦争でも拡散しました。しかし、今回の戦争は質と量が全く異なります。 私たち、ファクトチェッカーの眼で見ても真贋がわからないディープフェイクが大量にソーシャルメディアに投稿されており、検証が追いつきません。 爆発する建物や逃げ惑う人々の悲鳴、検証のためにそれらの動画を見続けることは、非常に大きなストレスになっています。しかも、アルゴリズムの力によって、一度そういう動画を見始めると、次々と眼にすることになり

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
前衆院議員・枝野幸男氏が政治家を引退? 本人は発言していない【ファクトチェック】

前衆院議員・枝野幸男氏が政治家を引退? 本人は発言していない【ファクトチェック】

前衆院議員・枝野幸男氏が政治家を引退するかのような投稿がXで拡散しましたが、ミスリードで不正確です。投稿が参照した記事で、本人は「ゆっくり考えたい」と発言しているだけで、枝野氏の事務所は「引退などは言ってはおりません」と述べています。 検証対象 拡散した言説 2026年3月2日、「【速報】『わが生涯に一片の悔いなし』枝野幸男 政治家を引退」という投稿がXで拡散した。 検証する理由 3月6日現在、投稿は1300回以上リポストされ、表示は92.6万件を超える。 投稿には「辞めるつもりは無いんじゃ無いですか」などの指摘もあるが、「一度落ちただけで引退しなくても良いかと」や「安住淳と違って潔いいねぇ」など、真に受けたコメントも多いため検証する。 検証過程 枝野氏は1993年の衆院選に日本新党公認で初当選。民主党政権で官房長官、経済産業相などを務め、2017年の衆院選では立憲民主党を結党して代表に就任。直後の衆議院選で野党第1党の議席を獲得した。 2026年2月の衆院選では12回目の当選を目指したが、選挙区で敗れ、比例代表でも惜敗率で及ばずに落選した

By 根津 綾子(Ayako Nezu)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は3月22日(日)午前10時~11時30分で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0322.peatix.com/view 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的に

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)