水仙の致死量は10g? マウスの実験結果でヒトの致死量ではない【ファクトチェック】

水仙の致死量は10g? マウスの実験結果でヒトの致死量ではない【ファクトチェック】

「スーパーの野菜売り場に水仙が並んでいた」「水仙の致死量は10g」という投稿がありましたが、誤りです。マウスの実験では、体重1kgあたり10gを口から摂取した時に半数が死亡するというデータがありますが、人間のものではありません。人間の致死量データは確認できず、投稿者も翌日に訂正しています。

追記:本文に記載しているように「致死量が10g」は誤りですが、過去10年で食中毒237件、死亡1件が発生しています。ご注意ください。(2月19日)

検証対象

2025年1月14日、「地場野菜コーナーにめちゃくちゃ紛らわしい感じで水仙が並んでいて怖すぎたので一応店員さんに伝えて帰ってきた」という画像付きの投稿があった。投稿主は同日に「水仙の致死量、10gです」とも追記し、Xで拡散した。

2025年2月17日現在、元の投稿は16000件以上リポストされ、表示回数は1700万件を超える。「これは危ない!」と同調する声の一方で、「体重に対して1kgあたり10グラムです」という指摘もある。

投稿者は、投稿した翌日にスレッドで「補足の致死量10gに関して訂正の指摘あり 気が動転した時ほどしっかりした資料を見ないとですね…ありがとうございます」と訂正した。

検証過程

「体重1kgあたり約10g」は、ヒトでなくマウス

投稿者は、訂正の投稿に下記の資料を添付している。資料は「平成 22 年度食品安全確保総合調査 『輸入食品等の摂取等による健康影響に係る緊急時に対応するために実施する各種ハザード(微生物・ウイルスを除く。)に関する文献調査報告書』(食品安全委員会)」から、三菱総合研究所が抜粋したものだ。

抜粋元となる食品安全委員会の資料の771ページ目には「マウス経口LD50(※注) 10,700mg/kg」、すなわち「マウスが体重1kgあたり10.7gを口から摂取した場合、その半数が死亡する」と書かれている。

※注:化学物質の急性毒性の指標で、実験動物集団に投与した場合に、統計学的に、ある日数のうちに半数(50 %)を死亡させると推定される量のこと(食品安全委員会)。

この「体重1kgあたり約10g」という記載は、ヒトではなく、マウスの結果である。ただし、この出典とされる「日本中毒情報センター ヒガンバナ科植物」のURLは現在アクセスできない。

過去10年の食中毒は237件、死亡は1件

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ヒトの水仙の致死量について調べた。

厚生労働省が公開する「自然毒のリスクプロファイル:高等植物:スイセン類」によると、スイセンはニラと似ているため、誤ってスイセンを食べることによる食中毒の事例が度々ある。厚労省のリーフレット「有毒植物に要注意」によると、2014から2023年の10年間に、スイセンで食中毒になったのは237件で、死亡は1件と書かれている。

いくつかのサイトでは、スイセンの致死量を「10g」と書いており、前述の厚生労働省の「自然毒のリスクプロファイル」を出典として示している(例1例2例3)。ただし、現在公開されている厚労省「自然毒のリスクプロファイル」には、スイセンの致死量についての記述がない。

JFCは厚労省の過去のサイトをInternet Archiveで調べた。それによると、2016年6月4日まで、厚労省の「自然毒のリスクプロファイル」のページで、「スイセンの致死量は 10g である」と記載していた。それ以降のサイトには致死量の記述が見つからない。

記載内容の変更経緯

この記述の変化について、当該記述を作成した医薬基盤・健康・栄養研究所薬用植物資源研究センターに問い合わせたところ、以下の回答を得た。

「当初はスイセンの有毒成分の一つであるリコリンの『動物』に対する半数致死量(LD50)を、スイセンそのものの『ヒト』に対する半数致死量と取り違えて記載していた。その後、当該記載について取り違えた記載ではないかとの指摘を受けて、サイトの運営者である厚生労働省に記述の削除を依頼した」

つまり、2016年段階での「スイセンの致死量が10g」というのは、誤った記載だった。さらに、医薬基盤・健康・栄養研究所薬用植物資源研究センターは、現在わかっているスイセンの致死量について以下のように説明した。

「『ヒト』に対する致死量に関して調べた限りでは直截的に示すデータは見当たらなかった。ただし、スイセンの有毒成分である「リコリン、タゼチン」は、『イヌ』における致死量はそれぞれ体重1kgあたり42 mg、71 mgと報告されている(出典)。これらは『イヌ』における推定結果であり、またスイセンの種類によっても有毒成分の含有量が異なると思われるので、『ヒト』における致死量は明らかではないと思われる」

(出典)  The Medicinal and Poisonous Plants of Southern and Eastern Africa(SECOND EDITION). 発行年1962年、p. 40、著者John Mitchell Watt他、発行元E. & S. LIVINGSTONE LTD. EDINBURGH AND LONDON

判定

スイセンの毒性については、マウスの経口投与における半数致死量が体重1kgあたり10gで「ヒトの致死量」ではない。また、ヒトの致死量は明らかではない。したがって、誤りと判定する。

あとがき

スイセン致死量と検索すると、致死量が10gであるかのようなまとめが見つかる。このようにページの内容をまとめて示してくれる「強調スニペット(Google)」は不確実な情報を含む場合があるため、出典を確かめることが重要です。

また、信頼性が高いと思われる機関からの発信でも時には誤りがあります。複数の出典を確認し、矛盾が見つかった場合にはさらに慎重に確認するようにしましょう。

検証:リサーチチーム
編集:古田大輔、藤森かもめ、野上英文


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

沖縄県知事選/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

沖縄県知事選/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

沖縄県知事選の投開票から1週間。偽・誤情報だけでなく、誹謗中傷や一方的な内容のAIディープフェイク、動画などが話題となりましたが、勝敗を左右したというデータはいまのところありません。欧州では子供たちのSNS利用を制限する動きが広がっています。 今週のファクトチェックまとめです。 ✉️日本ファクトチェックセンター(JFC)がこの1週間に出した記事を中心に、その他のメディアも含めて、ファクトチェックや偽情報関連の情報をまとめました。同じ内容をニュースレターでも配信しています。登録はこちら。 今週のお知らせ JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら 日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は9月27日(日)午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 日本ファクトチェックセンター(JFC) ファクトチェック講師養成講座 9月27日(日)開催分日本ファクトチ

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
都がモスク建設に補助金? インバウンド対応の祈祷室と混同か【ファクトチェック】

都がモスク建設に補助金? インバウンド対応の祈祷室と混同か【ファクトチェック】

東京都がイスラム教のモスク建設に補助金を出しているかのような投稿が拡散しましたが、誤りです。都は外国人旅行者のニーズに対応するため、「祈祷室」の整備に補助金を出す制度はつくっていますが、ウェブサイトで「モスク建設を支援するための都の補助金はありません」と明確に否定しています。 検証対象 拡散した言説 2026年9月8日、「東京都が超ヤバい!イスラム教のモスク建設に!補助金!」という投稿がXで拡散した。 検証する理由 9月18日現在、投稿は1.5万回以上リポストされ、表示は47万件を超える。 投稿には「どんどん外国人が集まり、東京都の日本人が重税に泣かされる運命になるね」「ほんとに都民は怒った方がいいよ」など真に受ける反応が多いため、検証する。 検証過程 都「モスク建設支援の補助金はない」 拡散した投稿は、都がモスク建設の補助金を出しているかのように主張している。投稿は小池百合子都知事の画像を添付しているが、補助金の根拠は示していない。 「東京都 モスク 建設 補助」でGoogle検索すると、都産業労働局の「インバウンド対応力強化支援事業

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
アジア開発銀行・神田総裁の「なりすまし」が多発 警察庁「(神田総裁が)個別にSNSで投資を指南することはありません」【詐欺注意】

アジア開発銀行・神田総裁の「なりすまし」が多発 警察庁「(神田総裁が)個別にSNSで投資を指南することはありません」【詐欺注意】

アジア開発銀行(ADB)総裁・神田眞人氏になりすましたアカウントによる投資詐欺の被害が出ています。警察庁が「(神田総裁が)個別にSNSで投資を指南することはありません。公式アカウント以外は全て偽物です」と注意を呼びかけています。 警察庁「SNS型投資詐欺に注意」 2026年9月14日、警察庁は公式Xアカウントで、神田氏のなりすましによるSNS型投資詐欺への注意を呼びかけた。 添付画像には、以下のように手口の詳細が紹介されている。 ①バナー等広告などからLINEの投資グループに誘導される ②神田氏やそのアシスタントになりすましたLINEアカウントから投資を勧められ、指定した口座に振込を要求される ③偽の投資アプリをダウンロードさせられ、アプリ上では利益が出ているように表示 ④出金時に手数料を要求され、その後連絡が取れなくなり、被害が発覚 ADBも注意喚起 ADB駐日代表事務所は、ウェブサイトに「ADBや神田総裁の名前を使って投資等を勧誘するサイトにご注意ください」とバナーを掲示している。 ADBはウェブサイトの「ADBの名を騙る詐欺にご注意(B

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
JFC2025年度会計を公開しました

JFC2025年度会計を公開しました

日本ファクトチェックセンター(JFC)は資金源と組織の透明性を保つため、国際ファクトチェックネットワーク(IFCN)が定める綱領に則り、毎年、会計報告を公開しています。 JFCの2025年度(2025年4月‐2026年3月)の会計報告はこちら。また、運営母体である一般社団法人セーファーインターネット協会の収入報告はこちらです。 JFCのウェブサイトでは過去分も含めてごらんいただけます。「JFCへの支援と会計」のページからご確認ください。

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は9月27日(日)午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 日本ファクトチェックセンター(JFC) ファクトチェック講師養成講座 9月27日(日)開催分日本ファクトチェックセンター(JFC)による講師養成講座です。 講師養成講座(オンラインで90分)を受講いただいた後、修了課題を提出された方には、教室や職場などで利用可能な教材の提... powered by Peatix : More than a ticket.Peatix 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や騙されない人の行動

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)