飛行機雲は「ケムトレイル」でワクチン混じり? 世界で繰り返し拡散する陰謀論【ファクトチェック】

飛行機雲は「ケムトレイル」でワクチン混じり? 世界で繰り返し拡散する陰謀論【ファクトチェック】

飛行機雲は実は雲ではなく、闇の勢力が危険な化学物質を散布する「ケムトレイル」だという陰謀論が存在します。最近ではワクチン成分が含まれているという情報が拡散しましたが、誤りです。「ケムトレイル」は存在せず、飛行機雲は航空機の飛行で生じる水蒸気や二酸化炭素などによる線状の雲です。各国の公的機関やファクトチェック機関などが「根拠のない主張」として、度々、否定しています。

検証対象

拡散した言説

2025年10月18日、「最近ではワクチン成分が撒かれているらしい」という文言付きの動画がXで拡散した。動画は飛行機雲は、実は危険な化学物質の「ケムトレイル」だという陰謀論に基づいている。

検証する理由

10月22日現在、投稿は860回以上リポストされ、表示は6万件を超える。

投稿には「なんでここの人達はこんな陰謀論を信じ込むんだよ」などの指摘がある一方、「ケムトレイルの恐怖😰」「岸田が コロナワクチンが大量に余って 捨てた と言ってたから 捨てるって空しかないでしょ」など同調するコメントも多数ある。

ケムトレイルは根拠のない陰謀論として、何度も繰り返し拡散しており、日本ファクトチェックセンター(JFC)でも2022年9月に検証している(JFC”ケムトレイル:政府が飛行機雲で有害物質を空から散布している?”)。改めて検証する。

検証過程

拡散したのは陰謀論アカウントの動画

拡散した動画は33秒。航空機から白い煙が大量に出ている映像や、機内と見られる場所に薬品の容器のようなものがたくさん並んだ映像に、「あなたとあなたの子供が虫のように殺虫剤を浴びせられている証拠」というテロップがついている。

動画にはインスタグラムの「inbo_ga_tokihanata_reru」というアカウント名のテロップがある。

このアカウントのプロフィール欄には「唯一の真実を知る」という本の紹介サイトのURLが記載されており、「9.11はアメリカによる演出だった?!」「フリーメイソン衝撃の人物3選」など、典型的な陰謀論の動画を多数公開している。

ケムトレイルとは

米環境保護局(EPA)は公式サイトにケムトレイルに関する見解をまとめている。概要は次の通りだ。

「『ケムトレイル』(Chemtrails)は『ケミカルトレイル』(Chemical trails)を短縮した用語で、日常的な航空交通によって生じる飛行機雲(contrails)が、危険な化学物質や生物学的薬剤を人口管理・マインドコントロール・地球工学、または気象改変といった悪意ある目的のために高高度で意図的に放出しているという不正確な主張をする際に一部の人々が使用する用語」。

つまり、EPAはケムトレイルを根拠のない不正確なものと位置づけており、実際には水蒸気や二酸化炭素、硫黄酸化物(SOx)、炭化水素(HC)、すすなどの粒子からなる飛行機雲(contrails)だと説明している。また、EPAは、航空機から人為的に撒かれるのは「農業用の殺虫剤や肥料、消防活動用の難燃剤や水などで、高高度飛行のジェット機ではなく、低高度飛行のプロペラ機により散布される」と説明している(以上、EPA”Information on Contrails from Aircraft”、2025年7月22日最終更新)。

英国でも、王立航空協会(RAeS)が、公式サイトのQ&Aに「ケムトレイルが散布されているという信頼できる証拠は存在しない」と書いている(RAeS”Guidance Aircraft contrails Effects on climate and health”)。

ワクチンの効果を維持して散布は困難

ワクチンの成分は不安定で、管理が非常に難しいとされている。

一般社団法人・日本ワクチン産業協会がまとめたワクチンの輸送・保管に関する注意事項には、ワクチン類が生物由来の原料を使用している極めて不安定な製剤であり、保管及び輸送に当たっては、遮光や温度管理を徹底しないと有効性が保てなくなる可能性があると書いてある(日本ワクチン産業協会”ワクチン類の取り扱いについて 輸送・保管における注意点”p1)。

つまり、空中散布すれば温度管理も遮光もままならず、ワクチンは効果を失う可能性が高い。

誤情報の再拡散

日本ファクトチェックセンター(JFC)は過去にもたびたびケムトレイルに関する情報を検証し、「誤り」と判定している(”今年の花粉は2011年の約10万倍?急増していないし、ケムトレイルの影響でもない【ファクトチェック】”)。

AFP通信や英FullFactなどもケムトレイルに関する情報をファクトチェックし、「陰謀論」「誤り」などと判定している(AFP”Doctored TV programme revives widely-debunked 'chemtrails' conspiracy”、Full Fact”Video of pilot ‘fired for refusing to spray chemtrails’ is German satirical skit”

判定

繰り返し拡散してきたケムトレイルの「陰謀論」について、今回はワクチン成分が含まれているらしいという情報が拡散した。ケムトレイルは、各国の公的機関やファクトチェック機関などが否定している陰謀論だ。また、ワクチンは温度や光の影響を受けやすいため、空中散布は現実的ではない。よって、誤りと判定する。

あとがき

「陰謀」とは「密かに準備され、実行される計画」を意味します。歴史上、様々な「陰謀」が存在します。国家レベルのものもあれば、企業レベル、個人レベルのものもあります。

1972年にアメリカのニクソン大統領(当時)が民主党本部に盗聴器を仕掛けようとし、さらに隠蔽工作まであったウォーターゲート事件。日本では1582年に明智光秀が織田信長を急襲した本能寺の変も陰謀と言えるでしょう。

一方で、「陰謀論」とは「根拠もなく『これは陰謀だ』と決めつける言説」です。「世界は闇の政府に支配されている」とか「ワクチンで人口削減を狙っている」などが典型的な陰謀論です。

陰謀論の特徴は、何度も繰り返して拡散することです。ケムトレイルも最初に拡散したのは1990年代。ソーシャルメディアに繰り返し投稿されるため、日本でも月数千人はGoogleで「ケムトレイル」と検索しています。

客観的・科学的根拠に基づいた記事を書いて検索結果の上位に表示されなければ、検索結果から陰謀論にたどり着き、新たな陰謀論者を生む危険性があります。JFCが繰り返し検証記事を出す理由もそこにあります。

出典・参考

JFC.”ケムトレイル:政府が飛行機雲で有害物質を空から散布している?”.https://www.factcheckcenter.jp/fact-check/environment/chemtrail-government-airborne-dispersion-harmful-substances-false/,(閲覧日2025年10月22日).

EPA.”Information on Contrails from Aircraft What is intentionally sprayed from airplanes?”.2025年7月22日最終更新,https://www.epa.gov/regulations-emissions-vehicles-and-engines/Contrails#sprayed-airplane,(閲覧日2025年10月22日).

RAeS.”Guidance Aircraft contrails Effects on climate and health”.https://www.gov.uk/government/publications/contrails-and-chemtrails-frequently-asked-questions/contrails,(閲覧日2025年10月22日).日本ワクチン産業協会.”ワクチン類の取り扱いについて 輸送・保管における注意点”.http://www.wakutin.or.jp/medical/pdf/toriatsukai_2024.pdf,(閲覧日2025年10月22日).

JFC.”今年の花粉は2011年の約10万倍?急増していないし、ケムトレイルの影響でもない【ファクトチェック】”.https://www.factcheckcenter.jp/fact-check/environment/this-years-pollen-2011-levels-100000-times-increase-false-no-chemtrail-impact/,(閲覧日2025年10月22日).

AFP.”Doctored TV programme revives widely-debunked 'chemtrails' conspiracy”.https://factcheck.afp.com/doc.afp.com.36ZH8NR,(閲覧日2025年10月22日).

Full Fact.”Video of pilot ‘fired for refusing to spray chemtrails’ is German satirical skit”.https://fullfact.org/environment/pilot-fired-refused-spray-chemtrails-satire/,(閲覧日2025年10月22日).

検証:根津綾子
編集:藤森かもめ、古田大輔


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

広がり続けるディープフェイク/JFC検証など5本/ファクトチェック選手権、参加者募集【今週のファクトチェック】

広がり続けるディープフェイク/JFC検証など5本/ファクトチェック選手権、参加者募集【今週のファクトチェック】

今週のファクトチェック動画でも紹介していますが、クマの被害が広がるに連れて、生成AIで作ったクマに関する偽動画=ディープフェイクが増えています。 誰でも簡単に動画を作れるようになった上に、質も向上しています。スマホでパッと見ただけだと、本物の映像と区別がつきにくくなっています。クマによる被害が注目を集めている中で、車を壊したり、スーパーに侵入したりする映像には思わず見入ってしまいます。 いまのソーシャルメディアのアルゴリズムだと、シェアやいいねのボタンを押さなかったとしても動画を視聴するだけで、その動画は人気の動画だと判断され、リーチが伸びていきます。 こういったアルゴリズムの特性を知ったうえで、以下を心がけてください。 ・動画や画像や音声が本物とは限らないのですぐに信じない。 ・生成AIで作ったことを知らせるマークが入っていないか確認する。 ・発信源・根拠・関連情報を確認する。 そして、発信する側は、たとえそれが冗談で作ったものだとしても、誤解や混乱を社会に広げる危険性があることを理解しましょう。 今週からは「用語解説」もつけています。こちらも活用してください

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
ファクトチェックとは【JFC用語解説】

ファクトチェックとは【JFC用語解説】

ファクトチェックとは「事実の検証」を意味します。政治家や著名人の発言、ソーシャルメディア上で拡散する真偽不明の情報などを対象に、客観的・科学的な根拠に基づいて、事実かどうかを検証します。 詳しくはこちら ファクトチェックとは 定義・ルール・手法を解説ファクトチェックとは「事実の検証」を意味します。不確かな情報、根拠のないデマ、陰謀論などが広がる中で、客観的・科学的な根拠に基づいて事実を確認し、拡散している言説が正確かどうかを判定します。 「意見は人それぞれ」「何が事実かを誰かが決めて良いのか」などの批判もあります。ここではファクトチェックとは何かについて、国際ファクトチェックネットワーク( International Fact-checking Network, IFCN)などの規定も参考にしつつ解説します。 ファクトチェックの国際的なルール ファクトチェックは世界中で実施されており、国際的に認められた一定のルールが存在します。 世界のファクトチェックをリードするIFCN IFCNは世界最大のファクトチェック団体の連合組織で、米ジャーナリズム研究機関ポインター研究所に本拠を置いてい

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
中国人ビザが無効に?強制送還作戦の開始? 情報はソーシャルメディアのみ【ファクトチェック】

中国人ビザが無効に?強制送還作戦の開始? 情報はソーシャルメディアのみ【ファクトチェック】

48時間で中国人のビザ4万2千件が無効になり、「大規模な強制送還作戦が始まった」などと主張する投稿が拡散しましたが、誤りです。政府は、外国人のビザ発行手数料を値上げする方針だと報じられていますが、中国人のビザを取り消すという発表も報道もありません。 検証対象 拡散した言説 2025年11月11日、「わずか48時間で4万2千件の中国人ビザが無効化に!! 日本史上最大の強制送還作戦が始まった!!」などと主張する投稿がThreadsで拡散した。 検証する理由 11月13日現在、投稿には4万の「いいね」が付き、表示は38万回を超える。 投稿には「フェイクニュースやめてほしい」などの指摘もあるが、「ガンガン送り返して欲しいし生活保護とかも打ち切りでお願いしまーす!」や「素晴らしいことです。激しく支持致します!」など、同調するコメントが多い。 検証過程 同様の情報はソーシャルメディアの投稿のみ 拡散した投稿は「わずか48時間で4万2千件の中国人ビザが無効」などと主張している。 「48時間 4万2千 中国人 ビザ」でGoogle検索すると、最上位に「

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
国連アジェンダ2030は「新世界秩序」への布石? 繰り返し拡散する根拠のない陰謀論【ファクトチェック】

国連アジェンダ2030は「新世界秩序」への布石? 繰り返し拡散する根拠のない陰謀論【ファクトチェック】

国連が2015年に採択した「持続可能な開発のための2030アジェンダ」は「世界統一政府」や「国家の終焉」などのいわゆる「新世界秩序」を目指すものだと示唆する投稿が拡散しましたが、誤りです。「新世界秩序」はSNSで繰り返し拡散している根拠のない陰謀論です。 検証対象 拡散した言説 2025年11月8日、「今起こっていることすべて、本当にすべてがこれにつながっています。新世界秩序」という文言付きの画像がXで拡散した。 添付された画像には国連の旗とともに「国連アジェンダ2030ミッション目標」として、「世界統一政府」「国家の終焉」「世界統一軍」など25項目が列挙してある。 検証する理由 11月10日現在、投稿は2600回以上リポストされ、表示は30.8万件を超える。 投稿には「ここに書かれている 新世界秩序というのは本当に国連が発表したものですか?」と疑問を呈するものもあるが、多くは「陰謀論と言われてたのが真実だったと」や「グレートリセットですか?」など、同調するコメントだ。 このいわゆる「新世界秩序」論は、これまでにも繰り返し拡散している。 検

By 根津 綾子(Ayako Nezu)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は11月28日(土)午後5時~6時30分で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei1128.peatix.com/view 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にど

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)