飛行機雲は「ケムトレイル」でワクチン混じり? 世界で繰り返し拡散する陰謀論【ファクトチェック】

飛行機雲は「ケムトレイル」でワクチン混じり? 世界で繰り返し拡散する陰謀論【ファクトチェック】

飛行機雲は実は雲ではなく、闇の勢力が危険な化学物質を散布する「ケムトレイル」だという陰謀論が存在します。最近ではワクチン成分が含まれているという情報が拡散しましたが、誤りです。「ケムトレイル」は存在せず、飛行機雲は航空機の飛行で生じる水蒸気や二酸化炭素などによる線状の雲です。各国の公的機関やファクトチェック機関などが「根拠のない主張」として、度々、否定しています。

検証対象

拡散した言説

2025年10月18日、「最近ではワクチン成分が撒かれているらしい」という文言付きの動画がXで拡散した。動画は飛行機雲は、実は危険な化学物質の「ケムトレイル」だという陰謀論に基づいている。

検証する理由

10月22日現在、投稿は860回以上リポストされ、表示は6万件を超える。

投稿には「なんでここの人達はこんな陰謀論を信じ込むんだよ」などの指摘がある一方、「ケムトレイルの恐怖😰」「岸田が コロナワクチンが大量に余って 捨てた と言ってたから 捨てるって空しかないでしょ」など同調するコメントも多数ある。

ケムトレイルは根拠のない陰謀論として、何度も繰り返し拡散しており、日本ファクトチェックセンター(JFC)でも2022年9月に検証している(JFC”ケムトレイル:政府が飛行機雲で有害物質を空から散布している?”)。改めて検証する。

検証過程

拡散したのは陰謀論アカウントの動画

拡散した動画は33秒。航空機から白い煙が大量に出ている映像や、機内と見られる場所に薬品の容器のようなものがたくさん並んだ映像に、「あなたとあなたの子供が虫のように殺虫剤を浴びせられている証拠」というテロップがついている。

動画にはインスタグラムの「inbo_ga_tokihanata_reru」というアカウント名のテロップがある。

このアカウントのプロフィール欄には「唯一の真実を知る」という本の紹介サイトのURLが記載されており、「9.11はアメリカによる演出だった?!」「フリーメイソン衝撃の人物3選」など、典型的な陰謀論の動画を多数公開している。

ケムトレイルとは

米環境保護局(EPA)は公式サイトにケムトレイルに関する見解をまとめている。概要は次の通りだ。

「『ケムトレイル』(Chemtrails)は『ケミカルトレイル』(Chemical trails)を短縮した用語で、日常的な航空交通によって生じる飛行機雲(contrails)が、危険な化学物質や生物学的薬剤を人口管理・マインドコントロール・地球工学、または気象改変といった悪意ある目的のために高高度で意図的に放出しているという不正確な主張をする際に一部の人々が使用する用語」。

つまり、EPAはケムトレイルを根拠のない不正確なものと位置づけており、実際には水蒸気や二酸化炭素、硫黄酸化物(SOx)、炭化水素(HC)、すすなどの粒子からなる飛行機雲(contrails)だと説明している。また、EPAは、航空機から人為的に撒かれるのは「農業用の殺虫剤や肥料、消防活動用の難燃剤や水などで、高高度飛行のジェット機ではなく、低高度飛行のプロペラ機により散布される」と説明している(以上、EPA”Information on Contrails from Aircraft”、2025年7月22日最終更新)。

英国でも、王立航空協会(RAeS)が、公式サイトのQ&Aに「ケムトレイルが散布されているという信頼できる証拠は存在しない」と書いている(RAeS”Guidance Aircraft contrails Effects on climate and health”)。

ワクチンの効果を維持して散布は困難

ワクチンの成分は不安定で、管理が非常に難しいとされている。

一般社団法人・日本ワクチン産業協会がまとめたワクチンの輸送・保管に関する注意事項には、ワクチン類が生物由来の原料を使用している極めて不安定な製剤であり、保管及び輸送に当たっては、遮光や温度管理を徹底しないと有効性が保てなくなる可能性があると書いてある(日本ワクチン産業協会”ワクチン類の取り扱いについて 輸送・保管における注意点”p1)。

つまり、空中散布すれば温度管理も遮光もままならず、ワクチンは効果を失う可能性が高い。

誤情報の再拡散

日本ファクトチェックセンター(JFC)は過去にもたびたびケムトレイルに関する情報を検証し、「誤り」と判定している(”今年の花粉は2011年の約10万倍?急増していないし、ケムトレイルの影響でもない【ファクトチェック】”)。

AFP通信や英FullFactなどもケムトレイルに関する情報をファクトチェックし、「陰謀論」「誤り」などと判定している(AFP”Doctored TV programme revives widely-debunked 'chemtrails' conspiracy”、Full Fact”Video of pilot ‘fired for refusing to spray chemtrails’ is German satirical skit”

判定

繰り返し拡散してきたケムトレイルの「陰謀論」について、今回はワクチン成分が含まれているらしいという情報が拡散した。ケムトレイルは、各国の公的機関やファクトチェック機関などが否定している陰謀論だ。また、ワクチンは温度や光の影響を受けやすいため、空中散布は現実的ではない。よって、誤りと判定する。

あとがき

「陰謀」とは「密かに準備され、実行される計画」を意味します。歴史上、様々な「陰謀」が存在します。国家レベルのものもあれば、企業レベル、個人レベルのものもあります。

1972年にアメリカのニクソン大統領(当時)が民主党本部に盗聴器を仕掛けようとし、さらに隠蔽工作まであったウォーターゲート事件。日本では1582年に明智光秀が織田信長を急襲した本能寺の変も陰謀と言えるでしょう。

一方で、「陰謀論」とは「根拠もなく『これは陰謀だ』と決めつける言説」です。「世界は闇の政府に支配されている」とか「ワクチンで人口削減を狙っている」などが典型的な陰謀論です。

陰謀論の特徴は、何度も繰り返して拡散することです。ケムトレイルも最初に拡散したのは1990年代。ソーシャルメディアに繰り返し投稿されるため、日本でも月数千人はGoogleで「ケムトレイル」と検索しています。

客観的・科学的根拠に基づいた記事を書いて検索結果の上位に表示されなければ、検索結果から陰謀論にたどり着き、新たな陰謀論者を生む危険性があります。JFCが繰り返し検証記事を出す理由もそこにあります。

出典・参考

JFC.”ケムトレイル:政府が飛行機雲で有害物質を空から散布している?”.https://www.factcheckcenter.jp/fact-check/environment/chemtrail-government-airborne-dispersion-harmful-substances-false/,(閲覧日2025年10月22日).

EPA.”Information on Contrails from Aircraft What is intentionally sprayed from airplanes?”.2025年7月22日最終更新,https://www.epa.gov/regulations-emissions-vehicles-and-engines/Contrails#sprayed-airplane,(閲覧日2025年10月22日).

RAeS.”Guidance Aircraft contrails Effects on climate and health”.https://www.gov.uk/government/publications/contrails-and-chemtrails-frequently-asked-questions/contrails,(閲覧日2025年10月22日).日本ワクチン産業協会.”ワクチン類の取り扱いについて 輸送・保管における注意点”.http://www.wakutin.or.jp/medical/pdf/toriatsukai_2024.pdf,(閲覧日2025年10月22日).

JFC.”今年の花粉は2011年の約10万倍?急増していないし、ケムトレイルの影響でもない【ファクトチェック】”.https://www.factcheckcenter.jp/fact-check/environment/this-years-pollen-2011-levels-100000-times-increase-false-no-chemtrail-impact/,(閲覧日2025年10月22日).

AFP.”Doctored TV programme revives widely-debunked 'chemtrails' conspiracy”.https://factcheck.afp.com/doc.afp.com.36ZH8NR,(閲覧日2025年10月22日).

Full Fact.”Video of pilot ‘fired for refusing to spray chemtrails’ is German satirical skit”.https://fullfact.org/environment/pilot-fired-refused-spray-chemtrails-satire/,(閲覧日2025年10月22日).

検証:根津綾子
編集:藤森かもめ、古田大輔


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

企業やゲームのキャンペーンを装って偽サイトやLINE登録を促すXアカウントに注意

企業やゲームのキャンペーンを装って偽サイトやLINE登録を促すXアカウントに注意

X上で、実在する企業や人気ゲームのアカウントを装い「特別なご案内」「PayPayマネーがもらえる」などと個人宛てにメンションを送る不審な投稿が複数確認されています。誘導先は公式とは無関係の偽サイトで、LINEアカウントの登録などを求めるため注意が必要です。 個人をメンションした「特別なご案内」 2026年4月から、「平素よりありがとうございます\✨特別なご案内を✨ 4名様にお届けしております プロフィールの固定ポストにまとめています 本日23時まで」という文言で個人のアカウントにメンションを付けた投稿が複数確認されている(例1、例2)。28日時点で、これらのアカウントは「凍結」されている。 投稿したアカウントは、Softbankや人気ゲーム「ツムツム」の「広報課」や「発信課」を名乗っている。固定ポストには「SoftBank」と「PayPay」のロゴとともに、「最短1分で受け取り完了」「1,000円~10万円分Pay Payマネーその場でもらえる!」などと書かれたリンクが添付されている。 リンク先はSoftbankの偽サイト リンクにアクセスすると、So

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
オバマ米元大統領が暴力を肯定する投稿? Xの自動翻訳の誤り【ファクトチェック】

オバマ米元大統領が暴力を肯定する投稿? Xの自動翻訳の誤り【ファクトチェック】

米国のトランプ大統領が出席していた夕食会での銃撃事件をめぐり、オバマ元大統領がXに投稿した文章が、自動翻訳によって「暴力が我々の民主主義に何の居場所もないという考えを、私たち全員が拒絶する責任があります」と日本語表示されました。これは誤訳です。原文を見ると英語で「我々の民主主義に暴力の居場所があるという考えを私たち全員が拒絶する責任がある」と反対の内容を書いています。 検証対象 拡散した言説 2026年4月27日、オバマ氏が自身のXアカウントで「Although we don’t yet have the details about the motives behind last night's shooting at the White House Correspondents Dinner, it’s incumbent upon all us to reject the idea that violence has

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
小野田紀美大臣が園遊会で着ていた衣装はTemuで買ったもの? 異なる帽子、本人も否定【ファクトチェック】

小野田紀美大臣が園遊会で着ていた衣装はTemuで買ったもの? 異なる帽子、本人も否定【ファクトチェック】

天皇、皇后両陛下主催の「園遊会」に出席した小野田紀美・経済安全保障大臣の衣装は中国通販サイトTemuで買ったもの、という投稿が拡散しましたが、誤りです。証拠として添付された画像の帽子は、小野田氏の帽子とは別のものです。また、本人も否定しています。 検証対象 2026年4月21日「悲報 小野田紀美さん、園遊会に着ていった衣装が、大嫌いな中国の通販サイト、Temuで買った事がバレてしまう……」という投稿が拡散した。 投稿には、小野田氏が赤いドレスと赤い帽子を着用している画像と、Temuの販売ページのスクリーンショットが添付されている。 検証する理由 4月24日現在、この投稿は3400件以上リポストされ、表示回数は552万回を超える。投稿について「スーツでいいでしょ」「超笑える」というコメントの一方で「良く調べてから物申せ」という指摘もある。 検証過程 小野田氏の画像は、自民党の赤沢亮正衆議院議員が4月18日にXに投稿したものだ。 拡散した投稿に添付されたTemuの商品ページのスクリーンショットは、帽子の商品ページだ。商品名で検索すると、同じ商品のペ

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
世界のファクトチェック団体の苦境と成長/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

世界のファクトチェック団体の苦境と成長/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

毎年恒例の国際ファクトチェックネットワーク(IFCN)の「ファクトチェッカー実態リポート」。トランプ政権からの逆風で、状況は厳しくなると予想されていた通りの結果が出ています。 資金面で67.2%が「脆弱」と答え、8.8%は半年以内に閉鎖されるかもしれない「危機的」な状況にあります。詳しくはリンクから読んでみてください。 ファクトチェックは偽・誤情報対策として十分ではありませんが、必要不可欠です。誤った情報が無尽蔵に拡散することを留めるだけでなく、根拠を明示してわかりやすく書かれたファクトチェック記事を読むこと自体に教育的な効果や予防効果もあるからです。検証ツールの開発や法的規制の議論の土台ともなります。 そして、そういったファクトチェック記事をコツコツと積み上げているのが、各国で活動している数少ないファクトチェック団体です。レポートでは苦しい経済状況だけでなく、動画や音声への展開、多言語発信、他業界とのコラボなどを通じた成長にも触れています。 残念ながら日本ファクトチェックセンター(JFC)もこの実態レポートのアンケート調査に財務状況は「脆弱」と回答しました。同時に

By 古田大輔(Daisuke Furuta)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は5月16日(土)午前10時~11時30分で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0516.peatix.com 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にどのような

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)