イラン戦争の偽・誤情報まとめ：知っておけば対策できる典型的な６つの手口と確認のポイント

アメリカ・イスラエルによる攻撃で始まったイラン戦争では、これまで以上に大量の偽・誤情報が氾濫しています。中でもショート動画は生成AIの発達と普及で現実と見分けがつかない「ディープフェイク（AI製の偽画像・動画）」が無数に拡散し、検証が追いつかない状況です。

日本ファクトチェックセンター（JFC）は個別の検証をしていますが、それだけでは偽・誤情報の拡散を止められません。一人ひとりが、予備知識を持ち、耐性をつけることが大切です。偽・誤情報の典型的な手口と、簡単に実践できる確認のポイントについて解説します。

情報開示：世界中で拡散する膨大な偽・誤情報の分類と分析には、AI「Claude」を活用しました。記事にする際には、実際の検証事例を集め、その内容は全て人間のファクトチェッカーが確認しています。

手口①　生成AIによるディープフェイク画像・動画

生成AIツールを使い、現実ではない画像や動画＝ディープフェイクを作る手口です。かつては「指が6本ある」「背景が歪んでいる」といった画像の不自然さで見分けがつきましたが、今や専門家でも、目視での判別が難しいレベルに達しています。

検証事例①　「がれきの下のハメネイ師の遺体」画像

2026年3月1日、「イラン、がれきの下に横たわるハメネイ師の遺体の画像を公開」という英語の投稿が拡散した。この画像にはGoogleのAI「Gemini」で作成または改変したことを示す電子透かし「SynthID」が含まれていた（JFC「がれきの下のハメネイ師の遺体？AIで生成されたディープフェイク」（2026年3月5日公開））。

検証事例②　アメリカの空母が燃える画像

2026年3月2日、「米軍兵士の死傷者は560人にのぼった」という文言とともに空母が炎上する画像が拡散。投稿の左下には「AIで生成」と書かれており、右下にはGemini生成時に表示される菱形の透かしマークも確認できた。SynthIDも含まれていた。3月5日時点でこの死傷者数を裏付ける情報・報道は存在しなかった（JFC「アメリカの空母が燃える画像？AIで生成されたディープフェイク」（2026年3月5日公開））。

関連記事 NYTのディープフェイク110件の検証

ニューヨーク・タイムズは、イラン戦争にかかわる110件以上のAIによるフェイク画像・動画コンテンツを特定し、その手口を分析。安価で高性能なAIツールが戦況の正確な把握を一層困難にしていると報じています（The New York Times”Cascade of A.I. Fakes About War With Iran Causes Chaos Online”2026年3月13日）。

確認のポイント

・投稿の隅に「AIで生成」の表記やGeminiの透かしなどがないかを確認する。
・Google Lensで画像検索し、オリジナルが存在するか、同じものがAI生成素材として公開されていないかを確かめる。
・爆発や戦闘の映像が鮮明すぎたら要注意。本物は夜間や遠方から撮影されることが多く、不鮮明なことが多い。

手口②　過去の画像・動画を「現在の出来事」として拡散

過去の紛争、事故、自然災害などの画像や動画を現在の出来事であるかのように装って拡散する手口です。AIでそれっぽいディープフェイクを作るよりもさらに簡単で、元の映像が本物であるため「AIっぽくない」という安心感で見過ごされやすいという問題があります。同じ映像が異なる複数の紛争に「使い回し」されるケースもあります。

検証事例③「ドバイのCIA本部をイランが攻撃した映像」

2026年3月1日、「今朝、イランによって標的にされたドバイのCIA本部を映した映像が公開された」という英文と共に、高層ビルが炎と煙をあげて燃える動画が拡散した。実際は、この動画は2015年のドバイの高層マンションの火災映像だった（JFC「イランが攻撃したドバイのCIA本部？2015年の高層マンション火災の映像」（2026年3月3日公開））。

検証事例④「イスラエル核施設がミサイルで破壊された」動画

2026年3月2日、煙が上がる動画と共に「イスラエルの原子力発電所がイラン製ミサイルにより破壊される」という投稿が拡散したが、これは2017年にウクライナの弾薬庫が爆発した際の映像だった（JFC「イスラエルの原子力発電所がイランのミサイルで破壊？2017年のウクライナの映像」（2026年3月3日公開））。

関連記事 2003年イラク戦争の映像の「再利用」

こうした過去映像の使い回しは今回に限ったことではありません。英Full Factの分析では、今回の戦争で拡散した映像の中には2003年のイラク戦争当時のものも含まれており、同じ映像が複数の紛争をまたいで何度も「再利用」されると報告しています（Full Fact”AI images, old videos and false viral claims: what to watch out for when checking posts about the Middle East on social media”（2026年3月6日））。

確認のポイント

・Google Lensで画像検索し、「その映像が今回のイラン攻撃が始まる前から投稿されていないか」を確認する。
・映像に映り込む看板・文字・標識・建物の特徴・地名・言語と、主張されている場所が一致するかを確かめる。
・「BREAKING（速報）」などの煽り文句が付いた投稿は特に注意する。

手口③　ビデオゲームや映画を実際の戦闘映像として拡散

ゲームや戦争映画の映像を、実際の軍事作戦の映像として拡散させる手口です。近年のゲームの映像は実写に近い高品質なものが多く、特に短く編集されると現実との判別が困難です。

検証事例⑤　「空母リンカーンをイランが撃沈した」動画

2026年3月2日、「4発の弾道ミサイルで十分だった」という説明書きとともに黒煙をあげる空母の動画が拡散。しかし、この動画は2025年時点でインターネット上に存在しており、撃沈したという報道もない。米Lead Storiesは、この動画をゲーム動画の可能性が高いと指摘している（JFC「イランがミサイルで米国の空母を沈没させた？実際の映像ではない」（2026年3月3日公開））。

関連記事 ゲーム映像を知事も誤って投稿

今回の戦争ではゲーム映像の転用が多数報告されています。ゲーム「War Thunder」の短い映像が「米イラン交戦映像」として拡散。米テキサス州知事グレッグ・アボット氏も投稿してしまい、後に削除する事態が起きました（Euronews”Did you spot these fake videos about the Iran war?”2026年3月6日）

確認のポイント

・爆発・戦闘の映像が鮮明すぎたり、映画的なアングルの映像は注意する。
・画面の隅にゲームのスコアやマップなどが映っていないか確認する。

手口④　事実の一部を利用した「半分真実」の誤情報

完全な虚偽ではなく、一部の真実を織り交ぜながら、全体として誤った情報を拡散させる手口です。「真実」が含まれているため、正しい情報と誤った情報を切り分けることが難しく、受け手が「あながち嘘ではない」と感じやすい特徴があります。

検証事例⑥　「ネタニヤフ首相がドイツに逃亡した」

2026年3月2日、「ネタニヤフ首相がドイツに逃亡した」という投稿がXで拡散。投稿には航空機追跡サービスのスクリーンショットが添付されており、2月28日にイスラエルを出発した政府専用機がベルリンに到着したことを示していた。

投稿のうち、「飛行機がドイツに向かった」という情報は事実。しかし、ネタニヤフ首相がこの機に搭乗していたことを示す情報は存在しなかった。首相は3月2日、公式Xアカウントで「今日、テルアビブのキリアでの安全保障討論会に参加した」と投稿しており、イスラエルにいると示していた（JFC「イスラエルのネタニヤフ首相がドイツに逃亡？政府専用機が飛行」（2026年3月5日公開））。

関連記事 AIを逆手にとった情報操作

なお、カナダを拠点にイラン関連の情報を検証しているFactnamehは「本物の映像に『AI生成だ』という虚偽のレッテルを貼って、真実を否定する」という、AIを逆手に取った情報操作も確認されたと報告しています。（Factnameh「Iran's Information War: Patterns and Trends in Information and Narrative Manipulation」（2026年4月5日））。

確認のポイント

・「事実（○○が起きた）」と「解釈・主張（＝△△だ）」を切り分けて考える。個々の事実は正しくても、それをまとめる際に解釈や主張が入ることがあるため、全体や結論部分が正しいとは限らない。
・「△△だ」という主張について、別の角度から見た証拠があるかを確認する。今回の事例でいえば、飛行機だけでなく、首相が搭乗したという証拠（搭乗リスト・目撃情報・公式発表）が存在するか。

手口⑤　発言の切り取り・誤訳・拡大解釈

政治家や組織の実際の発言や発表を、異なる文脈で使ったり、誤訳したり、意図的に拡大解釈したりすることによって、発言していないことを発言したかのように見せる手口です。異なる言語間での誤訳は、意図的でもそうでなくとも発生しやすいので、特に注意が必要です。

検証事例⑦　「イラン大使館が日本に報復すると投稿した」

2026年3月30日、「イラン駐中国大使館の公式微博アカウントが、広島原爆AI動画に対し、『亡くなったすべてのイラン人のために日本に報復する』と投稿しました」という投稿がXで拡散した。JFCが在中国イラン大使館の実際の投稿を確認すると、文言は「すべての人々のために復讐する」という内容で「日本に報復する」とは書かれていなかった。誤訳または誇張によって「日本」という言葉が挿入されていた（JFC「在中国のイラン大使館が『日本に報復する』と投稿？そのような文言はない」（2026年4月6日公開））。

検証事例⑧　「日本政府がイラン攻撃を支持した」（小泉防衛相の発言）

2026年3月1日、小泉進次郎防衛相の会見動画とともに「日本政府は早々に支持を表明した」という投稿が拡散した。JFCが実際の会見内容を確認すると、小泉氏は米国の攻撃への評価を問われ「官房長官、そして外務大臣からお話があったとおりだと思いますので」と述べているだけだった。木原稔官房長官・茂木敏充外務大臣も「イランによる核兵器開発は決して許されない」と述べたうえで、米国による攻撃への支持・不支持は明らかにしていなかった（JFC「日本政府がイラン攻撃を支持？小泉防衛相らは支持も不支持も表明していない」（2026年3月2日公開））。

確認のポイント

・拡散した動画の元動画や公式発表の全文など、一次情報で文脈を確認する。
・外国語で書かれた投稿は、大手メディアが同じ内容を報道しているかどうかを確認する。特に「怒りや恐怖を煽る日本関連情報」は誤訳・切り取りが多い。
・国や公的な組織が「支持を表明した」「報復すると宣言した」などとどちらかに偏った立場で、断定的な表現をしている投稿には要注意。政府発表は通常、慎重な言い回しを使う。

手口⑥　根拠不明のソース・まとめサイト経由の偽情報

出典があるように装って事実と異なる派手な見出しで拡散を狙うまとめサイト、OSINT（オープンソースインテリジェンス＝公開情報を活用した調査）を装った匿名アカウント、あるいは正式な報道機関のように見えるが実際は信頼性の低いサイトから発信された情報が、SNS上で「ニュース」のように拡散する手口です。今回のイラン戦争に関連した日本向けの偽情報の多くがこのルートで広がりました。

検証事例⑨　「イランが自衛隊不派遣を条件にホルムズ海峡通過を認める方針」

2026年3月16日、この言説がXで拡散した。投稿にはまとめサイト「Tweeter Breaking News—ツイッ速！」へのリンクが付いていたが、JFCがその記事を確認すると、該当する内容は一切書かれていなかった。関係国からの発表や信頼できる報道も存在しなかった（JFC「イランは日本政府が自衛隊派遣をしないことを条件にホルムズ海峡の通過を認める方針？」（2026年3月18日公開））。

検証事例⑩　「ENEOS・出光興産・コスモ石油がロシアからの石油輸入を再開した」

「ロシアのプーチン大統領、ロシアの皆さんありがとうございます」という文言とともにこの情報が拡散した。JFCが各社に直接取材すると、3社は取材時点でそのような事実はないと否定した。英語でも同内容が拡散しており、英語→日本語への逆流が確認された（JFC「ENEOS、出光興産、コスモ石油がロシアからの石油輸入を再開？3社が否定」（2026年3月13日公開））

検証事例⑪　「日本政府がイラン国民のビザを無期限に延長した」

「日本政府は、イラン国民のビザを無期限に延長すると発表しました」という英文投稿が翻訳されて拡散した。JFCの取材では、帰国が困難な外国人への在留措置は発表されていたが、それはイラン国民に限ったものではなく、また「ビザの無期限延長」という内容でもなかった（JFC「日本政府がイラン国民のビザを無期限に延長？対象は帰国困難になった外国人への対応」（2026年3月18日公開））。

関連記事 OSINT実践者を装った匿名アカウントの問題

OSINT実践者を装う匿名アカウントの問題も深刻です。Bellingcatのエリオット・ヒギンズ氏はAFPの取材に「最近2年以内に作成されたアカウントでユーザー名にOSINTを含む場合は、オープンソース調査をよく知らない偽物だと一般的に言える。情報環境にノイズを加えるだけだ」と指摘しています（AFP・Bill McCarthy/Anuj Chopra「Digital 'sleuths' fuel misinformation after Iran strikes」（France24、2024年4月17日）※2024年イランのイスラエル攻撃時の記事）。

確認のポイント

・「どこが発信しているか」を必ず確認する。日本の大手メディア、またはAFP・Reuters・AP・BBCなど国際通信社や大手報道機関が報じているかを確かめる。
・政府関連情報は首相官邸や担当省庁などの公式サイトで一次情報を確認する。
・「〇〇速！」「速報bot」などを名乗るまとめサイト・匿名アカウントを信頼できると見なさない。

反射的に投稿を共有しない

信頼できるニュースソースを確認する、Googleで画像検索する、ファクトチェック機関の記事を探す。この小さな一手間が、偽情報の連鎖を断ち切ります。しかし、これらの対策では手に負えないほど、偽・誤情報の拡散が激しくなっているのも事実です。

BBC Verifyのサルダリザデ氏は「AI生成コンテンツを見抜くことは非常に難しくなってきており、近い将来さらに困難になる方向に向かっている」と警告しています。デジタル・フォレンジクスの第一人者であるカリフォルニア大学バークレー校のハニー・ファリド教授も「AIの進歩のスピードは速く、数ヵ月前のAIを区別するヒントはもはや役立たない」と述べています（CNN「Fake, AI-generated images and videos of the Iran war are spreading on social media」（2026年3月11日））。

見分ける目を鍛える努力は今後も大切ですが、それ以上に重要なのは情報に接した時の「反射的な共有」を止める習慣です。シェアやいいねは、偽・誤情報にさらなる拡散の力を与えます。

さらに、あなたがその動画を長く見るだけで、あなたがシェアをせずともアルゴリズムが人気の動画と判断して拡散力を与えます。怪しい情報を拡散するアカウントには近づかないことが一番の予防となります。

まとめ：6つの手口と確認のポイント一覧

あとがき

JFCでは情報を検証する際に「発信源」「根拠」「関連情報」の3つを確認するように呼びかけてきました。根拠や関連情報を調べる際には「信頼性の高い情報源」を複数比較することが基本です。

信頼性の高い情報源とは、この記事の中でも触れているように、公的機関のサイトや大手報道機関のニュースなどです。ただし、それらも絶対に正しいとは限りません。

今回のイランへの攻撃をめぐっては、米国のホワイトハウス公式アカウントが日本のアニメや任天堂のゲームを模した動画で米国の戦果を誇示するような投稿をしたり、トランプ大統領自身が誤りや根拠不明と判定されるような発言を繰り返したりしています。

発信源が問題の当事者である場合、自分たちに都合のよい情報発信をしている可能性があることも、念頭に置く必要があります。

出典・参考

Factnameh.Iran's Information War: Patterns and Trends in Information and Narrative Manipulation.
https://factnameh.substack.com/p/irans-information-war-patterns-and .（閲覧日2026年4月9日）.

The New York Times”Cascade of A.I. Fakes About War With Iran Causes Chaos Online”.2026年3月13日.
https://www.nytimes.com/interactive/2026/03/14/business/media/iran-disinfo-artificial-intelligence.html.（閲覧日2026年4月9日）.

Maria Flannery.Eurovision News.20260305.
https://spotlight.ebu.ch/p/verifying-iran-war-strikes-fact-check ,（閲覧日2026年4月9日）.

BBC”'Iran missile attack on US fighter jet' actually from video game”.20260305.
https://www.bbc.com/news/videos/c05vv1m0ngmo,（閲覧日2026年4月9日）.

Foundation for Defence of Democracies”Deepfakes on the Front Lines: Iran’s AI Disinformation Campaign”20260319
https://www.fdd.org/analysis/2026/03/19/deepfakes-on-the-front-lines-irans-ai-disinformation-campaign/,（閲覧日2026年4月9日）.

Foreign Policy “Deepfakes Are Already Shaping Opinions Around　Conflicts”.20260317https://foreignpolicy.com/2026/03/17/deepfakes-iran-trump-videos-war-tiktok/,（閲覧日2026年4月9日）.

CEDMO”AI fakes about Iran-US war swirl on X despite policy crackdown”.20260325.https://cedmohub.eu/ai-fakes-about-iran-us-war-swirl-on-x-despite-policy-crackdown-2/,（閲覧日2026年4月9日）.

Euro News”How misinformation and AI deepfakes on social media are reshaping the Iran war”.20260330.https://www.euronews.com/next/2026/03/30/how-misinformation-and-ai-deepfakes-on-social-media-are-reshaping-the-iran-war,（閲覧日2026年4月9日）.

CNN”Fake explosions, fake missiles, fake troops: AI videos and images of Iran war spread widely on social media”.20260311.https://edition.cnn.com/2026/03/11/politics/fake-ai-images-videos-iran-war,（閲覧日2026年4月9日）.

France24.”'Narrative war': disinformation surges as conflict roils Middle East”.20260304https://www.france24.com/en/live-news/20260304-narrative-war-disinformation-surges-as-conflict-roils-middle-east,（閲覧日2026年4月9日）.

Full Fact.”AI images, old videos and false viral claims: what to watch out for when checking posts about the Middle East on social media”.20260313.https://fullfact.org/conflict/middle-east-conflict-overview/,（閲覧日2026年4月9日）.

Politifact.”Social media feeds are awash with Iran war misinformation. Here’s how to identify false imagery”.20260312.https://www.politifact.com/article/2026/mar/12/identifying-fake-war-imagery-us-israel-iran/,（閲覧日2026年4月9日）.

The Christian Science Monitor.“Sifting fact from fiction in the Iran war”.20260306.https://www.csmonitor.com/Editorials/the-monitors-view/2026/0306/Sifting-fact-from-fiction-in-the-Iran-war,（閲覧日2026年4月9日）.Euro News.”Did you spot these fake videos about the Iran war?”.20260306.https://www.euronews.com/my-europe/2026/03/06/did-you-spot-these-fake-videos-about-the-iran-war,（閲覧日2026年4月9日）.

読売新聞.”米ホワイトハウス、任天堂「Ｗｉｉスポーツ」の映像使いイラン攻撃を誇示する動画を投稿か…「遊☆戯☆王」も”。20260313.
https://www.yomiuri.co.jp/world/20260313-GYT1T00258/,（閲覧日2026年4月9日）.

Bloomberg.”米ホワイトハウスがイラン爆撃をゲーム映像で誇示、任天堂作品に酷似”.20260313.
https://news.yahoo.co.jp/articles/53faa4aed69feb176502c7fed8f2fe3df146c6d2,（閲覧日2026年4月9日）.

日経新聞.”米政権のパロディー動画が波紋　トランプ氏、対イラン攻撃は「小さな旅」”.2026年4月3日.
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN020PG0S6A400C2000000/,（閲覧日2026年4月9日）.

編集：古田大輔、藤森かもめ