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偽画像をファクトチェック GoogleレンズやTinEyeの使い方【JFC講座 実践編3】

古田大輔(Daisuke Furuta)

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偽画像をファクトチェック GoogleレンズやTinEyeの使い方【JFC講座 実践編3】

日本ファクトチェックセンター（JFC）のファクトチェック講座です。

実践編第2回は、検証の最大の武器である「検索」についてでした。第3回は偽・誤情報でよく見かける画像の検証についてです。

(本編は動画でご覧ください。この記事は概要をまとめています)

画像検証で重要なのはオリジナル探し

画像を使った偽・誤情報で多いのは、例えば、過去の画像を現在のものとして使ったり、オリジナルを改変したりする事例です。

そこで重要になるのが、検証したい画像と似ている画像を探す「画像検索」です。簡単なツールを知っているだけで、オリジナル画像を効率的に探すことができます。

JFCとGLOCOMが実施した2万人調査では、画像検索をする人は偽情報に気づきやすく、拡散しにくいことがわかりましたが、実践している人はわずか6.7%。画像検索を知らない人が多いのが現状です。

Google画像検索の使い方

まずは最も手軽に使えて強力なGoogle画像検索を説明します。実際の検証記事をもとに説明します。

反原発デモの空撮、報道されなかった？別のデモの写真【ファクトチェック】
「反原発デモの空撮」とされる写真が「当時メディアが報じず、国民は知らなかった」などという文言とともに拡散しました。これは誤りです。写真は2015年の安保関連法案に反対する集会を共同通信など国内メディアが撮影した光景で、多数のメディアが報じています。 検証対象 拡散したツイートには、国会正門前がデモ参加者で埋め尽くされている様子を空撮した写真が添付されている。ツイートには以下の文言がある 安倍政権時代は少なくとも３回以上、この規模のデモはあった。 でも、ほとんどの国民は知らなかった。 mediaが報じなかったから。 また、「この画像が世界中に流れてから、警察は民間のヘリによる空撮を禁止した」とも書かれている。 投稿は4月11日時点で240万回以上表示され、1万2000RTを超えている。返信欄には報道を見たという意見もある一方、「こんなのあったの知らなかった」などの反応もあった。 検証過程 この画像を右クリックし、Googleレンズで検索してみると、ほぼ同じ構図の写真を掲載した記事が複数見つかる（例1、例2、例3、例4）。記事や写真のキャプションによる
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Google画像検索の使い方は簡単です。最も利用されているブラウザの「Chrome」であれば、調べたい画像を右クリックして「Googleで画像検索」を選ぶだけです。

画面の右側に「Googleレンズ」が表示され、画像検索の結果が出てきます。

この他にも「Google画像検索」と検索して、そのページからカメラのアイコンをクリックして画像をアップロードする方法もあります。

岸田首相の画像を検証

看護師が完全防護服を着ている横で岸田首相がマスクだけをしている画像が拡散しました。この画像の真偽を調べるためにGoogle画像検索を使っています。

看護師さんが完全防護服で岸田首相が形だけマスク する画像？【ファクトチェック】
新型コロナウイルスに関連し、「看護師さんが完全防護服でやってる横で(岸田文雄首相が)形だけマスクをつけて佇んでる コロナは茶番」という言説が画像とともに拡散しましたが誤りです。画像は岸田首相が治験の実演を視察する様子です。 検証対象 2024年2月11日、「看護師さんが完全防護服でやってる横で形だけマスクをつけて佇んでるどこがのバカ まさしくコロナは茶番🤣」という画像付き言説が拡散した。画像にはベッドに横になる男性に防護服で対応する女性と、マスクをつけた岸田首相が写っている。 2024年2月19日現在、このポストは1000回以上リポストされ、表示回数は29万回を超える。投稿について「完全なパフォーマンス」というコメントの一方で「訓練じゃない？」と指摘する声もある。 検証過程 添付された画像はいつ、どこで撮影されたものなのか。Google画像検索をすると、首相官邸のサイトで同一の画像が見つかった。 この画像は2021年10月10日、岸田首相が神奈川県の宿泊療養施設を視察している様子を撮影したものだ。サイトには「総理は、宿泊療養等の説明を受けた後、治験
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検証対象の画像をGoogle画像検索で探してみます。画像の上で右クリックです。

右側のGoogleレンズの欄には、X(旧Twitter)の文言の部分も含んだ画像が出てきてしまっているので、画像の検索範囲を写真の部分だけに指定して「この画像を検索」をクリックします。

検索結果の中から関係がありそうなコンテンツのリンクを開いてみましょう。

例えば、2021年10月10日付の産経新聞の記事を開いてみると、検証対象の画像と少しだけ角度が違う写真が掲載されています。

そこには「10日午前9時59分、横浜市内」と撮影場所と日時が書かれており、「治験デモンストレーション」を見守っているとキャプションがついています。

実践編2「検索」で学んだ手法を活用して「site:go.jp 岸田 コロナ デモンストレーション after:2021-10-01 before:2021-10-20」などと検索してみましょう。首相官邸サイトに同じ写真があることがわかります。

TinEyeで古い画像を探す

もう一つ便利なツールとしてTinEyeを紹介します。これも実際の記事に基づいて解説します。

稲田議員と皇室がチマチョゴリを着ている？【ファクトチェック】
Twitter上で、稲田朋美衆院議員と皇室が朝鮮の伝統衣装であるチマチョゴリを着ている画像が拡散していますが、これは合成画像です。 検証対象 2023年1月2日に「このファッション上級国民の間で流行ってるの？？(^∇^)」という文言とともに下の画像がTwitter上で拡散された。 稲田議員がチマチョゴリを着ている画像と、皇后さま・長女愛子さまがチマチョゴリを着ている画像がそれぞれ添付されている。ツイートに対しては「合成ですね」というコメントが多くついている。 検証過程 稲田議員の画像を、画像検索ツールTinEyeで調べてみると、最も古い類似画像でabc newsの2016年8月5日付けの記事「Japan’s New Defense Minister Courts Controversy, Refuses to Acknowledge War Atrocities」が見つかる。画像はAPのもので写真説明には「日本の稲田朋美・新防衛大臣が就任初日に防衛省で儀仗兵を視察（2016年8月4日）」とある。稲田氏がチマチョゴリを着ている画像は、これを元に合成して作
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Google画像検索でオリジナル画像を探そうとすると、検索結果にチマチョゴリの商品画像がたくさん出てきて、稲田議員の画像がなかなか見つかりません。

Google画像検索は非常に強力なツールのため、似ている画像を大量に集めてくれます。その分、オリジナル以外の画像が集まりすぎて、逆に探すのが難しいという事例がよくあります。

そういうときに役立つのがTinEyeです。検索するとすぐに出てきます。画面はGoogle画像検索と似ています。

検証したい画像をダウンロードしたり、スクリーンショットを撮ったり（手法は機材によって変わるので検索してみてください）して、アップロードすることで利用できます。


TinEyeが優れているのは「Sort(並べ替え)機能」があることです。

古い順番に並べる「Sort by oldest」を選ぶことで、似ている画像の中で最も古くネットにアップされた画像が見つかります。それがオリジナルの可能性が高い画像です。

Chrome拡張機能を使う

毎回、画像をダウンロードしたり、スクショを撮ったりするのはめんどくさいですね。

そういうときに便利なのが、Chromeの拡張機能です。Chromeに追加することで、様々な機能をChrome上で簡単に使えるようになる機能で、これが便利なので、世界中のファクトチェッカーの多くはChromeを使っています。

TinEyeを簡単に使う拡張機能は「InVID-WeVerify」です。検索すると「chromeウェブストア」からChoromeに追加するページが見つかります。

これを追加しておくことで、Google画像検索と同じように、画像の上で右クリックをするだけで、Google画像検索、TinEyeなどの主要な画像検索ツールを一気に使うことが可能になります。

次回は動画の検証

次回は、動画の検証方法について説明します。こちらも画像と同様に、ツールやコツを覚えるだけで効果的に検証できます。

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動画を見た方は、ぜひ簡単なアンケートにご協力ください。 https://forms.gle/QdVa9A5v3RDnfBW59


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国際ファクトチェックネットワーク（IFCN）が、業界の現状をまとめた「ファクトチェッカー実態レポート」2025年版を公開しました。 IFCNの加盟団体を対象に2026年2月にアンケート、71カ国141団体から回答を得ました。回答率はIFCN加盟団体の77.5%。毎年恒例の公開で、過去分は2024年版で解説しています。 2025年は、多くのファクトチェック団体の資金源となっていたMetaの第三者ファクトチェックプログラムのアメリカでの廃止、米国際開発庁（USAID）の閉鎖など、業界を揺るがす出来事が相次ぎました。レポートからは、資金難がさらに深刻化し、スタッフを減らさざるを得ない団体が増えた一方、読者層は広がり、他団体との協力やAIの活用は加速している複雑な姿が浮かび上がります。 76％の団体が「財務的に脆弱か危機的」 最も深刻なのは、各団体の財務状況です。「持続可能」と答えたのは22.6%、67.2%が「脆弱」、8.8%が「危機的」と回答しました。合わせて76%の団体が、財政的に厳しい状況にあると自己評価しています。 「脆弱」と回答した団体は運営を続けて

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ウクライナのゼレンスキー大統領はモサドのエージェントだった? 画像に多くの矛盾【ファクトチェック】

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ゼレンスキー大統領が、イスラエルのモサドのエージェントだったことを示すパスポートだという画像が拡散しましたが、偽画像で誤りです。画像の氏名はつづりが間違えており、国籍の表記にも矛盾があります。 検証対象 拡散した言説 2026年4月19日、「ゼレンスキーがモサドのエージェントだったことが身元から判明!」という文言付きの画像がXで拡散した。 拡散した画像の上部には「State of Israel（イスラエル国）」、Passportとあり、イスラエルが発行したパスポートのように見える。国名コードの欄には「ISR（イスラエル）」、姓の欄に「ZELENSKY」、名の欄に「VOLODYMYR」、国籍の欄に「ISRAELI」と書いてある。 検証する理由 4月20日現在、投稿は3000回以上リポストされ、表示は41.8万件を超える。 投稿には「これは偽造ネタっぽい」「フェイク！」などの指摘もあるが、「初めから、そう思っていました」「知ってた」など真に受けた反応も多いため、検証する。 検証過程 姓のつづりに間違い ウクライナ大統領の公式サイトによると、

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南丹事件で拡散した偽・誤情報/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

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京都・南丹市の男児遺棄事件をめぐって、「犯人は外国籍」などの偽・誤情報が大量に拡散しました。注目を集める事件では、必ず真偽が不確かな情報が広がります。そして、その傾向は年々強まっています。 特に増えているのは、AIで作った映像や報道の無断転載なども使った「解説動画」です。事件の背景など知るはずもない第三者が、センセーショナルな「真実」や「見立て」を堂々と語り、「マスゴミは報道しない」などと喧伝します。 日本ファクトチェックセンター（JFC）が電通総研と実施した情報インテグリティ調査2026では、71.5%の人が「情報が正しいか疑うことも必要」と考えているのに「ニュースや情報をファクトチェックしたことがある」と答えたのはわずか26％でした。 さらに、どのように情報を確認するか聞いた項目では、そもそも「真偽を確かめたいと思わない」が31.9%で最多でした。偽・誤情報への危機感は高まっているのに、実際の行動が追いついていないことがわかります。 詳しくは4月2日に開催した情報インテグリティ調査を文字起こしした一連の解説記事やアーカイブ動画をご覧ください。 これでは偽・誤情

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「陰謀論」と「批判的思考」は紙一重――Z世代が考える楽しくて伝わるリテラシー教育とは【情報インテグリティ】

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大量拡散する偽・誤情報にどう対応するか。一人ひとりが抵抗力を身につけるメディア情報リテラシーの普及は遅れています。どこに課題があるのか。Z世代が考えた革新的な手法は。日本ファクトチェックセンター（JFC）と電通総研が4月2日に共催した情報インテグリティシンポジウムで議論しました。 パネル討論「メディアリテラシーを広げるには：革新的な取り組みの現在地」に登壇したのは、ファクトチェック団体、メディア情報リテラシー教育に取り組む学生スタートアップ、新聞社、研究者。話題は教育にとどまらず、メディアの役割や情報の信頼性、必要とされる「批判的思考」が実は「陰謀論」と紙一重という話題にも広がりました。 ※シンポの議論を文字起こししたものですが、読みやすさを考慮して一部修正を加えています。 登壇者 モデレーター：古田 大輔 今井 善太郎氏（株式会社Classroom Adventure 代表取締役） 坂本 旬氏（法政大学総合情報センター 所長） 仲村 和代氏（朝日新聞東京本社 ゼネラルエディター補佐） Z世代が考えるゲーム形式のリテラシー教育 今井：株式会社Clas

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ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座　申込はこちら

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日本ファクトチェックセンター（JFC）は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は4月25日（土）午前10時~11時30分で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0425.peatix.com 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にどのような

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理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

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日本ファクトチェックセンター（JFC）は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です（2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円）。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

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日本ファクトチェックセンター（JFC）はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座（YouTube, 記事）は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

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