その他

偽画像をファクトチェック GoogleレンズやTinEyeの使い方【JFC講座実践編3】

古田大輔(Daisuke Furuta)

2024年7月21日

日本ファクトチェックセンター（JFC）のファクトチェック講座です。

実践編第2回は、検証の最大の武器である「検索」についてでした。第3回は偽・誤情報でよく見かける画像の検証についてです。

(本編は動画でご覧ください。この記事は概要をまとめています)

画像検証で重要なのはオリジナル探し

画像を使った偽・誤情報で多いのは、例えば、過去の画像を現在のものとして使ったり、オリジナルを改変したりする事例です。

そこで重要になるのが、検証したい画像と似ている画像を探す「画像検索」です。簡単なツールを知っているだけで、オリジナル画像を効率的に探すことができます。

JFCとGLOCOMが実施した2万人調査では、画像検索をする人は偽情報に気づきやすく、拡散しにくいことがわかりましたが、実践している人はわずか6.7%。画像検索を知らない人が多いのが現状です。

Google画像検索の使い方

まずは最も手軽に使えて強力なGoogle画像検索を説明します。実際の検証記事をもとに説明します。

Google画像検索の使い方は簡単です。最も利用されているブラウザの「Chrome」であれば、調べたい画像を右クリックして「Googleで画像検索」を選ぶだけです。

画面の右側に「Googleレンズ」が表示され、画像検索の結果が出てきます。

この他にも「Google画像検索」と検索して、そのページからカメラのアイコンをクリックして画像をアップロードする方法もあります。

岸田首相の画像を検証

看護師が完全防護服を着ている横で岸田首相がマスクだけをしている画像が拡散しました。この画像の真偽を調べるためにGoogle画像検索を使っています。

検証対象の画像をGoogle画像検索で探してみます。画像の上で右クリックです。

右側のGoogleレンズの欄には、X(旧Twitter)の文言の部分も含んだ画像が出てきてしまっているので、画像の検索範囲を写真の部分だけに指定して「この画像を検索」をクリックします。

検索結果の中から関係がありそうなコンテンツのリンクを開いてみましょう。

例えば、2021年10月10日付の産経新聞の記事を開いてみると、検証対象の画像と少しだけ角度が違う写真が掲載されています。

そこには「10日午前9時59分、横浜市内」と撮影場所と日時が書かれており、「治験デモンストレーション」を見守っているとキャプションがついています。

実践編2「検索」で学んだ手法を活用して「site:go.jp 岸田コロナデモンストレーション after:2021-10-01 before:2021-10-20」などと検索してみましょう。首相官邸サイトに同じ写真があることがわかります。

TinEyeで古い画像を探す

もう一つ便利なツールとしてTinEyeを紹介します。これも実際の記事に基づいて解説します。

Google画像検索でオリジナル画像を探そうとすると、検索結果にチマチョゴリの商品画像がたくさん出てきて、稲田議員の画像がなかなか見つかりません。

Google画像検索は非常に強力なツールのため、似ている画像を大量に集めてくれます。その分、オリジナル以外の画像が集まりすぎて、逆に探すのが難しいという事例がよくあります。

そういうときに役立つのがTinEyeです。検索するとすぐに出てきます。画面はGoogle画像検索と似ています。

検証したい画像をダウンロードしたり、スクリーンショットを撮ったり（手法は機材によって変わるので検索してみてください）して、アップロードすることで利用できます。

TinEyeが優れているのは「Sort(並べ替え)機能」があることです。

古い順番に並べる「Sort by oldest」を選ぶことで、似ている画像の中で最も古くネットにアップされた画像が見つかります。それがオリジナルの可能性が高い画像です。

Chrome拡張機能を使う

毎回、画像をダウンロードしたり、スクショを撮ったりするのはめんどくさいですね。

そういうときに便利なのが、Chromeの拡張機能です。Chromeに追加することで、様々な機能をChrome上で簡単に使えるようになる機能で、これが便利なので、世界中のファクトチェッカーの多くはChromeを使っています。

TinEyeを簡単に使う拡張機能は「InVID-WeVerify」です。検索すると「chromeウェブストア」からChoromeに追加するページが見つかります。

これを追加しておくことで、Google画像検索と同じように、画像の上で右クリックをするだけで、Google画像検索、TinEyeなどの主要な画像検索ツールを一気に使うことが可能になります。

次回は動画の検証

次回は、動画の検証方法について説明します。こちらも画像と同様に、ツールやコツを覚えるだけで効果的に検証できます。

アンケートにご協力を

動画を見た方は、ぜひ簡単なアンケートにご協力ください。 https://forms.gle/QdVa9A5v3RDnfBW59

ニュースレター登録（無料）はこちら

判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード（またはこのリンク）からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら。

もっと見る

フランス入国の優先レーンから日本が外された? 大使館が否定【ファクトチェック】

フランス入国の優先レーンから日本が外された? 大使館が否定【ファクトチェック】

「フランス入国の際の優先レーンから日本が外されたようだ」という情報が拡散しましたが、誤りです。2025年4月30日現在、日本は優先レーンの対象国です。検証対象 2025年4月19日、埼玉県戸田市議・河合ゆうすけ氏が「フランスに入国する際、イミグレーションの優先レーンから日本が外されたようだ。日本のパスポートを持った中国人（帰化した人）が増えたからではないかと言われている」などと主張する投稿がXで拡散した。投稿には、フランス・パリの空港と思われる画像が添付されている。投稿は4月30日現在、3700回以上リポストされ、表示回数は112万を超える。投稿には「治安だけは良かったのにその治安もパァ」「自公政権のお陰ですね」などのコメントのほか、「根拠がない」というコミュニティーノートの指摘もある。検証対象の投稿が拡散するひと月ほど前にも、同様の投稿があった（2025年3月19日)。「フランスに入国しようとしたら優先自動ゲートが開かず、担当者に文句を言ったら『日本だけ撤廃した。向こうの中国人の列に並んで』と言われた」などという内容で「虚偽のポストの疑い」というコ

超高齢者の社会保障不正、戸籍制度がある日本ではあり得ない? 問題は日本でも【ファクトチェック】

超高齢者の社会保障不正、戸籍制度がある日本ではあり得ない? 問題は日本でも【ファクトチェック】

「トランプ政権が社会福祉コストを精査したら、記録上で200歳以上が数万人もいた。戸籍制度が完備してる日本ではあり得ない」などという言説がXで拡散しましたが、不正確です。トランプ氏が演説でふれた200超歳の高齢者の記録は1041人分。また、亡くなった人が戸籍上生存したままになっている「高齢者所在不明問題」は日本でも起きています。検証対象 2025年4月24日、「トランプ政権でDOGEが社会福祉コストの精査を行ったら、記録上で200歳以上が数万人もいたという話は、戸籍制度が完備してる日本ではあり得ないこと」という投稿がXで拡散した。投稿は2025年4月28日現在、1万回以上リポストされ、表示は308万件を超える。投稿には「母が亡くなった時戸籍を取り寄せたら、江戸時代末期まで遡った記録が送られてきて驚いた」「ほんと、そう。無くすべきではない」などのコメントのほか、「日本でも何年か前にそういう事ありましたよ」という指摘もある。検証過程トランプ氏「220~229歳が1039人」第2次トランプ政権は、財政赤字の削減を目指し、社会保障費の削減に取り組ん

文京区の中学校はクラスの半分が中国人? 外国籍の生徒割合は約4％【ファクトチェック】

文京区の中学校はクラスの半分が中国人? 外国籍の生徒割合は約4％【ファクトチェック】

東京都文京区では中学校のクラスの半分が中国人だという情報が拡散していますが、誤りです。文京区教育委員会によると、文京区立中学校の外国籍生徒の割合は約4％です。検証対象 2025年4月19日、「文京区では中学校のクラスの半分が中国人」という投稿が拡散した。この投稿は1万件以上リポストされ、表示回数は124万回を超える。投稿について「都内は恐ろしい状況なんだ」「マジでやばいでしょ」というコメントの一方で「どこの中学校の話をされてるんですか？」という指摘もある。検証過程東京都文京区の人口は2025年4月1日現在、23万5380人（前月比298人増）。そのうち中国人を含む外国人全体の人口は1万5821人（前月比17人減）で6.7%だ（文京区「人口統計資料」）。日本ファクトチェックセンター（JFC）は、文京区教育委員会学務課に取材した。文京区内に10ある区立中学校の外国籍の生徒について、学務課学事係は「国別の人数は把握しておりません。外国籍生徒の総数は104人で、これは全生徒2,341人の約4％です（令和6年5月1日現在）。そのため、特定の国籍の

維新の会が大阪万博跡地の使用権を中国に売った? 跡地の開発事業者は未定【ファクトチェック】

維新の会が大阪万博跡地の使用権を中国に売った? 跡地の開発事業者は未定【ファクトチェック】

元プロレスラーの前田日明氏が「維新の会が大阪万博の跡地の使用権を中国に売った」と話す動画が拡散しましたが、誤りです。万博終了後の跡地利用の開発事業者はまだ決まっておらず、現在提案のある企業は「中国ではない」と吉村洋文大阪府知事が否定しています。前田氏のチャンネルの動画は削除されましたが、切り出し動画の拡散が続いています。検証対象 2025年3月、元プロレスラーの前田日明氏が「維新の会が大阪万博の跡地の使用権を中国に売った」と語る動画が拡散した(例1、例2、例3)。これらの動画は、前田氏が自身のYouTubeチャンネルで公開した動画から切り出したものだ。元動画は2025年4月24日現在、削除されている。前田氏が「大阪の維新の党が中国に万博の跡地の使用権を今後60年間売ってお金にした」などと語る部分が切り出されたショート動画は、YouTubeだけでなくTikTokやXなどで拡散を続けている。検証過程現在は削除されている前田氏の元動画は3月23日に投稿され、タイトルは「万博の跡地は中国のものになる」だった。以下のように語っていた。「ある仕事で

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座　申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座　申込はこちら

日本ファクトチェックセンター（JFC）は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。次回の開講は5月28日（日）午後2時~3時半で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0518.peatix.com/view 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。受講生には教材を提供デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にどのよう

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター（JFC）は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。理論編と実践編の中身理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です（2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円）。合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験　　教材と申し込みはこちら

JFCファクトチェッカー認定試験　　教材と申し込みはこちら

日本ファクトチェックセンター（JFC）はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。拡散する偽・誤情報から身を守るために偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座（YouTube, 記事）は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

© 日本ファクトチェックセンター（JFC）