「(画像)オジマンディアス(ファラオ)に発行されたパスポート」は誤り 過去に何度も拡散【ファクトチェック】

「(画像)オジマンディアス(ファラオ)に発行されたパスポート」は誤り 過去に何度も拡散【ファクトチェック】

「オジマンディアス(ファラオ)に発行されたパスポート」だとする画像つきの言説が拡散しましたが誤りです。過去に何度も拡散した画像で、本物のパスポートではありません。

検証対象

2024年2月28日、「オジマンディアスの遺体は今エジプトにあるんだけど、カビの除去でフランスに移送されたことがあって、そのときに正式なパスポートが発行された」として、ミイラのような顔写真やエジプトの国章を印刷したような画像が拡散した。

オジマンディアスとは古代エジプトの王(ファラオ)であるラムセス2世の別名だ。

2024年3月7日現在、このポストは6300件以上リポストされ、表示回数は160万件を超える。2024年2月29日に、ポストの投稿主がリプライに「この画像はどうやら実物ではなく、それの情報によって再現されたものだ」と釈明する追記をしている。

検証過程

この画像をGoogle画像検索すると、2018年ごろから繰り返し拡散している画像であることがわかる。

例えば、2018年10月1日に投稿されたアフリカに関するニュースを発信するFace2Face Africaの英文記事では、検証対象と同じで、より鮮明な画像が「Heritage Daily によるラムセス 2 世パスポートのモックアップ」として紹介されている。よく見ると、画像の左下(赤丸部分)にHERITAGEDAILY.COMという文字を確認できる。

Heritage Dailyはサイトの自己紹介で「歴史家、考古学者、ライター、研究者からなるチーム」で「世界遺産に関するコンテンツを提供している」と記している。考古学や人類学に関する記事が並ぶ中に「ラムセス2世のパスポート」という記事があり、検証対象の画像を掲載している。

記事は、1976年にラムセス2世の遺体が真菌の増殖を防ぐ処理のためにパリに運ばれ、その際に「エジプトのパスポートが発行された」と記している。

ただし、パスポート画像についてはHeritage Dailyが作成したもので「画像はイメージ。実際のパスポートは公開されていない」という説明がついている。つまり、この画像自体は本物のパスポートではない。

パスポートは発行されたのか

この画像は本物ではないが、実際にファラオのミイラにパスポートが発行されたのか。Heritage Dailyの記事には「フランスの法律では、フランスへの入国と移動には有効なパスポートが必要」「現地の法律を遵守するために、エジプト政府はファラオにパスポートを発行した」と書いている。

日本ファクトチェックセンター(JFC)は当時やその後の記録でパスポートに触れたものを探した。

The New York Timesの1976年9月のアーカイブ記事は、ミイラがエジプトからパリへ運ばれたことを伝えているが、パスポートについての記述はない。その他にも、「ミイラ移送でパスポートが発行された」という主張の根拠は見つけることはできなかった。

一方で、少なくとも2004年や2010年の段階でパスポートが発行されたという言説が拡散していた(例1例2)。

パスポートに関するファクトチェック記事も複数存在した。それぞれ、「パスポート発行の根拠はない」「パスポートの画像は誤り」などと判定している(例1例2例3)。

AFPの2020年公開のファクトチェック記事では、Heritage Dailyの執筆者にも取材している。 Marcus Milligan氏はAFPの取材に「イラストは2018年に作成した」と答えている。

さらにパスポート発行の可能性について、ルーブル美術館は「根拠がない」と回答。フランスのトゥールーズ第一大学キャピトル校の公法教授マチュー・トゥゼイユ・ディヴィナ氏も「フランスの法律では、生きていない人間に対するパスポートの義務はない」と語ったと記している。

判定

パスポート画像は、アーティスト作成のイメージ画像であり、「オジマンディアスに発行されたパスポートの画像」という言説は誤り。パスポートが発行されたという言説も根拠がなく、誤りの可能性が高い。

あとがき

今回の検証では「パスポートの画像」という言説は誤りと判定できましたが、パスポートが発行されたかどうかははっきりしませんでした。このように検証対象をどう定義するかによって、判定の仕方が変わってくる事例がファクトチェックには多くあります。

「⚪︎⚪︎が存在する」ということを証明するには、一つ事例を見つけるだけで良いですが、「⚪︎⚪︎が存在しない」を証明するためには、あらゆる可能性を否定する必要があり、難易度が高くなります。そのため、今回はAFPの記事などを詳しく紹介し、根拠がないだけでなく、発行されていない可能性が高いことを示すことにしました。

検証:鈴木刀磨、住友千花
編集:藤森かもめ、宮本聖二、古田大輔

判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。検証記事を広げるため、XFacebookYouTubeInstagramでのフォロー・拡散をよろしくお願いします。毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンからどうぞ。

また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報について質問すると、AIが関連性の高い過去のJFC記事をお届けします。詳しくはこちらの記事を

もっと見る

「腎臓学会が発表した紅麹健康被害の病名は新型コロナワクチンの副反応そのもの」は誤り 添付された読売記事は無関係で学会も否定【ファクトチェック】

「腎臓学会が発表した紅麹健康被害の病名は新型コロナワクチンの副反応そのもの」は誤り 添付された読売記事は無関係で学会も否定【ファクトチェック】

小林製薬の紅麹問題で、日本腎臓学会が発表した健康被害の主な症状が新型コロナワクチンの副反応と同一だと主張する言説が読売新聞の記事であるかのように拡散しましたが、誤りです。読売新聞のロゴを使い、実際の報道内容とは異なります。また、日本腎臓学会も否定しています。 検証対象 小林製薬の紅麹を含む健康食品を摂取した後に腎臓の病気などを発症した問題で、2024年4月2日、「腎臓学会は確実に主因は、コロナワクチンだと気づいているね」という投稿がX(旧Twitter)で拡散した。投稿には読売新聞のロゴと記事へのリンクとともに「腎臓学会が発表した紅麹健康被害の病名は、新型コロナワクチンの副反応そのものだった」という文言がある。 この投稿は2024年4月12日時点で26万件以上表示され、6000件以上のリポストを獲得している。 検証過程 添付された読売新聞のリンクは、2024年4月1日に日本腎臓学会が公表した「『紅麹コレステヘルプに関連した腎障害に関する研究』アンケート調査(中間報告)」についての記事だ。 「紅麹健康被害、病名は尿細管の『間質性腎炎』『壊死』など…新た

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
小林製薬社長が「『ワクチン被害のスケープゴートにされた』と発言」は誤り このような発言はしていない【ファクトチェック】

小林製薬社長が「『ワクチン被害のスケープゴートにされた』と発言」は誤り このような発言はしていない【ファクトチェック】

小林製薬の紅麹問題で記者会見した小林章浩社長が「『小林製薬はワクチン被害のスケープゴートにされた』と発言した」とする言説が拡散しましたが、誤りです。会見は動画で公開されていますが、そのような発言はありません。 検証対象 紅麹の成分を含む健康食品を摂取した人が腎臓の病気などを発症した問題で、2024年4月2日、小林製薬の小林社長が、「日本政府と厚労省は、ワクチン被害のスケープゴートとして、我が社を利用し、潰しにかかっています」と発言したとする投稿が拡散した。 この投稿は4月4日時点で、140万回以上の表示回数と1万件以上のリポストを獲得している。「エイプリルフール」というコメントの一方で「応援してます!」「素晴らしい」といった反応もある。賛意を示すコメントの多くはワクチンに批判的な人たちから出ている。 検証過程 検証対象のポストは、投稿の3分後に編集されている。編集後は、「※注意 最後までちゃんと読んでね!」という文字が加わった(下の画像の赤枠で囲まれた部分)。 文末には、「元記事のリンクに真実あり」や「毎年エイプリールフールに騙される」といったハッシ

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
能登半島地震3ヶ月、台湾地震、国際ファクトチェック調査の結果、偽広告への対応など【注目のファクトチェック】

能登半島地震3ヶ月、台湾地震、国際ファクトチェック調査の結果、偽広告への対応など【注目のファクトチェック】

✉️日本ファクトチェックセンター(JFC)がこの1週間に出した記事を中心に、その他のメディアも含めて、ファクトチェックや偽情報関連の情報をまとめました。同じ内容をニュースレターでも配信しています。登録はこちら。 2024年4月1-7日のファクトチェック週報です。能登半島地震の発生から3ヶ月、4月3日に台湾地震が起きましたが、過去の津波の映像や関係のない画像とともに様々な偽の情報が拡散しました。誤情報の拡散は、生物多様性の縮小、大気・水・土壌の汚染、気候変動と並んで地球規模の危機だという論考をオーストラリアの王立ビクトリア協会が出しました。 偽情報対策シンポを4月16日開催 YouTubeで配信 JFCは国際大学グローバルコミュニケーションセンター(GLOCOM)と協力し、日本における偽情報の現状と対策について調べる2万人規模の調査を実施しました。そこで得られた知見を紹介し、関係者で議論するシンポジウムを都内で4月16日に開催いたします。 GLOCOMの山口真一准教授による調査の解説や、メディア、ファクトチェック団体、研究者、公的機関、プラットフォームの枠を超え

By 宮本聖二, 古田大輔(Daisuke Furuta)
台湾地震で過去動画や人工地震説などの偽情報が拡散【ファクトチェックまとめ】

台湾地震で過去動画や人工地震説などの偽情報が拡散【ファクトチェックまとめ】

台湾での最大震度6の地震をめぐり、発生直後から偽情報が大量に拡散しています。建物倒壊や津波などの過去動画、「原因は人工地震」など、大きな地震のたびに拡散します。 検証対象 2024年4月3日の台湾地震の直後から拡散した偽情報・誤情報をいくつか例示する。 1 ビルの倒壊映像? 4月3日、「ロシアのテレグラムでは『今回の地震は中国が救出作戦を開始し、島を再統一するチャンスである』と伝えた」という書き込みと共にビルが倒壊する映像が投稿され、表示数は98万件を超えた。 2 気象庁が「人工地震」とバラす? 4月4日、「人工地震は存在する事を気象庁がバラしちゃいました」という言説が拡散した。表示回数は119万件を超える。 3 沖縄からプライベートジェットで避難? 台湾地震の影響で、日本の沖縄本島から宮古島、八重山地方にも一時津波警報が発表された。警報発令を受けて、那覇空港の滑走路上の航空機の画像と共に「こんな時お偉いさん達はプライベートジェットで緊急避難か」という言説が投稿された。4月5日現在、この投稿は削除されている。 検証過程 ビルが倒壊する

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)