ロシアの戦闘機が米軍機を追い払う映像?【ファクトチェック】

ロシアの戦闘機が米軍機を追い払う映像?【ファクトチェック】

「米空軍のSR-71ブラックバードを追い払うロシアのSu-27戦闘機2機」という動画が拡散しましたが誤りです。動画はゲームをもとに作成されたものです。

検証対象

2024年5月、「米空軍のSR-71ブラックバードを追い払うロシアのSu-27戦闘機2機」という動画が拡散した。動画には米空軍の偵察機SR-71にロシアの戦闘機2機が接近する様子が映っている。

拡散した言説はロシアの外務省情報局長を名乗る人物のアカウントがXに投稿し、現在は削除されている。その後、別のアカウントから同じ文言と動画を使った言説が投稿されている。

検証過程

拡散した言説にある戦闘機の名称「SR-71」と「Su-27」でGoogle検索すると、2024年5月7日に投稿されたYouTubeの動画がヒットする。Xで拡散した動画と同じものだ。

動画の概要欄には「Created with DCS」と明記されている。DCSとは、ロシア人が設立したソフトウェア会社「Eagle Dynamics」のDigital Combat Simulatorというフライトシミュレーションゲームの略称だ。拡散した動画はこのゲームを元に作られている。公式サイトには「このソフトウェアは娯楽のみを目的としています」とある。

米空軍博物館のウェブサイトによると、米空軍のSR-71、通称・ブラックバードは、高いところを飛んで地上を偵察するための軍用機。高度80,000フィートから、1時間に10万平方マイルの地表を調査することができた。米国内や沖縄・嘉手納基地で運用されていたが、1990年に退役した。

アメリカのファクトチェック団体「CHECKYOURFACT」もこの映像を検証して、誤りだという記事を出している。

判定

(動画)「米空軍機を追い払うロシアのSu-27戦闘機」は誤り。動画はシミュレーションゲームで作成されたもので、実際に撮影されたものではない。

あとがき

戦争や武力衝突をめぐって、過去の関係ない映像やゲームの動画などを利用した情報が拡散します。そうした映像の拡散は憎悪を煽ったり、分断を深めたりすることになりかねません。注意が必要です。

日本ファクトチェックセンター(JFC)では、イスラエルとハマスの武力衝突をめぐって拡散した、ゲーム映像を利用した動画の検証もしています。

「(動画)イスラエル兵がハマスの航空機をミサイル攻撃する映像」は誤り【ファクトチェック】
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検証:木山竣策
編集:宮本聖二、野上英文、古田大輔、藤森かもめ


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

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By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
国民・玉木代表が立憲出身の落選者を大量受け入れ? 発言は「問い合わせが来ている」【ファクトチェック】

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国民民主党・玉木雄一郎代表が、2026年の衆院選で落選した旧立憲民主党系の元議員を大量に受け入れると発表したかのような投稿がXで拡散しましたが、誤りです。玉木氏は、選挙後に出演したテレビ番組で旧立憲の候補から「電話が多数かかっている」と発言しましたが、他党からの大量受け入れは否定しています。 検証対象 拡散した言説 2026年2月17日、「玉木代表  最悪 立憲 落選者 大量 受け入れ」という投稿がXで拡散した。 検証する理由 2月20日現在、投稿は900回以上リポストされ、表示は67.9万件を超える。 投稿には「デマです」などの指摘もあるが、「もう、玉木さんは信用してない」「だったら中道と組めば良かったんだよ」など同調するコメントが多いため検証する。 検証過程 添付画像をGoogleレンズで検索すると、2月12日にSponichi AnnexがYahoo!ニュースに配信した「国民・玉木代表 旧立民の落選組から入党希望殺到?『電話はいっぱいかかってきています』」という記事が表示される。 記事は、国民民主党・玉木雄一郎代表のテレビ出演時の質疑

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チームみらいの票が極めて不自然? 事前の報道でも予測されていた【ファクトチェック】

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横浜市でチームみらいが不正に得票したと示唆する投稿が拡散しましたが、根拠不明です。開票結果や獲得議席数は、報道各社による事前の調査と矛盾はなく、選挙管理委員会は、開票立会人からの異議申し立てや不正を疑わせるような事案はなかったと説明しています。 検証対象 拡散した投稿 2026年2月8日に投開票があった衆議院選挙をめぐり、翌9日、「横浜市某区の開票立会い人をやってきた チームみらいの票が極めて不自然」「開票立会い人も来てない参政党みたいな活動も何もしてない党が参政党の1.5倍の比例票を取った」「票を目視確認したが、折り目のない票が8割ほど」などと、選挙不正を示唆する投稿が拡散した。 検証する理由 2月10日現在、この投稿は7700件以上リポストされ、表示回数は141万回を超える。投稿について「神奈川県不正選挙行為有りだったか」「明らかにおかしい」というコメントの一方で「折らないと不正投票と判断されるの心外」という指摘もある。 今回の衆院選では、躍進したチームみらいについて「不正があったのではないか」という情報が大量に拡散したので検証する。 検証

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日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は2月28日(土)午前10時~11時30分で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0228.peatix.com/view 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的に

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理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

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日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

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日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

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