(画像)「黒人の侍とその家族」とする写真が拡散 AI時代のミーム【ファクトチェック】

(画像)「黒人の侍とその家族」とする写真が拡散 AI時代のミーム【ファクトチェック】

「大手メディアは伝えない日本の黒人侍」という文言とともに侍姿の黒人と家族のような画像が拡散しましたが、誤りです。写真はAIによるもので本物ではありません。

検証対象

2024年3月13日、「大手メディアは伝えない日本の黒人侍(原文は英語)」という文言と、日本の城を背景に3人が立っているモノクロの画像が拡散した。3月29日現在、このポストは855万回以上の閲覧回数と6200回以上のリポストを獲得している。

検証過程

画像の出所は

Google画像検索で探すと、ネット上で確認できる最も古い同様の画像は2024年2月26日のFacebookページの投稿だった。「Poetry&Talents(詩と才能)」というページで「詩人、歌手、コメディアン、アーティストがその芸術的才能を披露するためにシェアする場所」という説明があり、投稿には「We’re everywhere!!(私たちはどこにでもいる!!)」と書かれている。

画像にある不自然な箇所

拡散した画像には不自然な箇所がいくつかある。

まず、左側の男性が右腰につけている刀が歪んでいる。また、右側の女性の着物と前に立つ子供の着物が融合しているように見える。女性の左手は顔や身長と比べてかなり大きい。これらの描写の不自然さはAIで生成した画像で発生しがちな特徴だ。

帯刀や着衣の不自然さもある。男性は右肩に柄が来るように大太刀とみられる刀を担ぎ、さらに右腰にも刀を差している。しかし、刀は一般的には柄を左側にする。画像が反転していたとすれば、3人の着物が「左前(ひだりまえ)」になってしまう。相手から見て左の衽(おくみ)を前にする「左前」は死者の装束であり、「右前(みぎまえ)」が通常の和服の着方だ。

画像には不自然な箇所(赤い枠線部分)がいくつかある

AI画像認識サービスの結果は

日本ファクトチェックセンター(JFC)が参考までにAI画像認識サービスAI or Notで画像を検証したところ、「This is likely AI(おそらくAI)」との判定を得た。

DeepFake-o-meterでも確認した。こちらは7つのアプローチでAI生成かどうかを判定するが、1つがAI生成の可能性を200%とした一方、別のアプローチでは43.9%という結果が出た。また、残る5つのアプローチでは「画像は本物」という判定で、AI生成ではないという結果だった。

AIを検出する画像認識サービスの精度は完全ではないために、これらの結果が正しいとは限らない。

写真技術の日本への伝来は19世紀中ごろ

黒人侍の写真が存在することは歴史的には矛盾しないのか。感光材料(光を感じて記録できる材料)を使った撮影技術は、1826年にフランスのニエプス兄弟の発明にまでさかのぼれる(キヤノン)。

写真の技術が日本に伝来したのは19世紀中ごろ。ペリーとともに来航した写真師エリファレット・ブラウン・ジュニアが1857年に撮影した松前藩士らの写真が、日本国内最古だとされる(文化庁国指定文化財等データベース)。日本人の手によって撮影された現存最古の写真は、薩摩藩主・島津斉彬の肖像写真(1857年)だと言われている(キヤノン日本カメラ博物館)。

文化庁が提供する国指定文化財等データベースでは、黒人の侍を映した写真は確認できなかった。

専門家「戦国時代に複数の黒人がいて、侍になった人もいる」

日本で歴史的に有名な黒人としては、弥助(やすけ)がいる。16~17世紀中ごろの戦国時代、イエズス会の従者として来日し、織田信長の家臣となった(BBCCNN国立国会図書館)。

JFCは、日本大学法学部のロックリー・トーマス准教授に話を聞いた。著書に「信長と弥助 本能寺を生き延びた黒人侍」がある。

ロックリー准教授によると「数十人から100人を超える黒人がポルトガルの貿易商などの従者として連れてこられ、長崎や口之津など九州の港町にいたのではないか」という。弥助のような黒人の武士については、「太田牛一の『信長公記』やフロイスの『日本史』には、弥助のことが記述されており、黒人を雇っていたという加藤清正の手紙、有馬晴信が黒人に大砲を扱わせた、また、江戸の初期までは島津家など西の大名を中心に黒人を雇っていたという記録もある」と話す。

今回の画像について、当時の黒人の家族を撮った本物の写真である可能性はあり得ないし、黒人の侍の写真は「そもそも存在しないはずだ」という。

ロックリー准教授自身も、最初に見た時は観光客の写真かと思ったと話す。

AFPはこの写真が「弥助ではない」というファクトチェック記事を出しており、生成AIで作られた可能性が高いと指摘している。

判定

写真には生成AIで作った画像に見られる特徴があり、刀や着衣も不自然だ。歴史的な事実から考えても、本物の写真とは考えがたく、誤りと判定する。

検証:高橋篤史、宮本聖二
編集:藤森かもめ、野上英文、古田大輔

判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。検証記事を広げるため、XFacebookYouTubeInstagramでのフォロー・拡散をよろしくお願いします。毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンからどうぞ。

また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報について質問すると、AIが関連性の高い過去のJFC記事をお届けします。詳しくはこちらの記事を

もっと見る

「腎臓学会が発表した紅麹健康被害の病名は新型コロナワクチンの副反応そのもの」は誤り 添付された読売記事は無関係で学会も否定【ファクトチェック】

「腎臓学会が発表した紅麹健康被害の病名は新型コロナワクチンの副反応そのもの」は誤り 添付された読売記事は無関係で学会も否定【ファクトチェック】

小林製薬の紅麹問題で、日本腎臓学会が発表した健康被害の主な症状が新型コロナワクチンの副反応と同一だと主張する言説が読売新聞の記事であるかのように拡散しましたが、誤りです。読売新聞のロゴを使い、実際の報道内容とは異なります。また、日本腎臓学会も否定しています。 検証対象 小林製薬の紅麹を含む健康食品を摂取した後に腎臓の病気などを発症した問題で、2024年4月2日、「腎臓学会は確実に主因は、コロナワクチンだと気づいているね」という投稿がX(旧Twitter)で拡散した。投稿には読売新聞のロゴと記事へのリンクとともに「腎臓学会が発表した紅麹健康被害の病名は、新型コロナワクチンの副反応そのものだった」という文言がある。 この投稿は2024年4月12日時点で26万件以上表示され、6000件以上のリポストを獲得している。 検証過程 添付された読売新聞のリンクは、2024年4月1日に日本腎臓学会が公表した「『紅麹コレステヘルプに関連した腎障害に関する研究』アンケート調査(中間報告)」についての記事だ。 「紅麹健康被害、病名は尿細管の『間質性腎炎』『壊死』など…新た

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
小林製薬社長が「『ワクチン被害のスケープゴートにされた』と発言」は誤り このような発言はしていない【ファクトチェック】

小林製薬社長が「『ワクチン被害のスケープゴートにされた』と発言」は誤り このような発言はしていない【ファクトチェック】

小林製薬の紅麹問題で記者会見した小林章浩社長が「『小林製薬はワクチン被害のスケープゴートにされた』と発言した」とする言説が拡散しましたが、誤りです。会見は動画で公開されていますが、そのような発言はありません。 検証対象 紅麹の成分を含む健康食品を摂取した人が腎臓の病気などを発症した問題で、2024年4月2日、小林製薬の小林社長が、「日本政府と厚労省は、ワクチン被害のスケープゴートとして、我が社を利用し、潰しにかかっています」と発言したとする投稿が拡散した。 この投稿は4月4日時点で、140万回以上の表示回数と1万件以上のリポストを獲得している。「エイプリルフール」というコメントの一方で「応援してます!」「素晴らしい」といった反応もある。賛意を示すコメントの多くはワクチンに批判的な人たちから出ている。 検証過程 検証対象のポストは、投稿の3分後に編集されている。編集後は、「※注意 最後までちゃんと読んでね!」という文字が加わった(下の画像の赤枠で囲まれた部分)。 文末には、「元記事のリンクに真実あり」や「毎年エイプリールフールに騙される」といったハッシ

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
能登半島地震3ヶ月、台湾地震、国際ファクトチェック調査の結果、偽広告への対応など【注目のファクトチェック】

能登半島地震3ヶ月、台湾地震、国際ファクトチェック調査の結果、偽広告への対応など【注目のファクトチェック】

✉️日本ファクトチェックセンター(JFC)がこの1週間に出した記事を中心に、その他のメディアも含めて、ファクトチェックや偽情報関連の情報をまとめました。同じ内容をニュースレターでも配信しています。登録はこちら。 2024年4月1-7日のファクトチェック週報です。能登半島地震の発生から3ヶ月、4月3日に台湾地震が起きましたが、過去の津波の映像や関係のない画像とともに様々な偽の情報が拡散しました。誤情報の拡散は、生物多様性の縮小、大気・水・土壌の汚染、気候変動と並んで地球規模の危機だという論考をオーストラリアの王立ビクトリア協会が出しました。 偽情報対策シンポを4月16日開催 YouTubeで配信 JFCは国際大学グローバルコミュニケーションセンター(GLOCOM)と協力し、日本における偽情報の現状と対策について調べる2万人規模の調査を実施しました。そこで得られた知見を紹介し、関係者で議論するシンポジウムを都内で4月16日に開催いたします。 GLOCOMの山口真一准教授による調査の解説や、メディア、ファクトチェック団体、研究者、公的機関、プラットフォームの枠を超え

By 宮本聖二, 古田大輔(Daisuke Furuta)
台湾地震で過去動画や人工地震説などの偽情報が拡散【ファクトチェックまとめ】

台湾地震で過去動画や人工地震説などの偽情報が拡散【ファクトチェックまとめ】

台湾での最大震度6の地震をめぐり、発生直後から偽情報が大量に拡散しています。建物倒壊や津波などの過去動画、「原因は人工地震」など、大きな地震のたびに拡散します。 検証対象 2024年4月3日の台湾地震の直後から拡散した偽情報・誤情報をいくつか例示する。 1 ビルの倒壊映像? 4月3日、「ロシアのテレグラムでは『今回の地震は中国が救出作戦を開始し、島を再統一するチャンスである』と伝えた」という書き込みと共にビルが倒壊する映像が投稿され、表示数は98万件を超えた。 2 気象庁が「人工地震」とバラす? 4月4日、「人工地震は存在する事を気象庁がバラしちゃいました」という言説が拡散した。表示回数は119万件を超える。 3 沖縄からプライベートジェットで避難? 台湾地震の影響で、日本の沖縄本島から宮古島、八重山地方にも一時津波警報が発表された。警報発令を受けて、那覇空港の滑走路上の航空機の画像と共に「こんな時お偉いさん達はプライベートジェットで緊急避難か」という言説が投稿された。4月5日現在、この投稿は削除されている。 検証過程 ビルが倒壊する

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)