医療・健康

インフルエンザワクチン「フルミスト」は劇薬だから危険? ワクチンは劇薬指定が原則【ファクトチェック】

根津綾子(Ayako Nezu), リサーチチーム

2025年12月23日

鼻から吸い込むタイプのインフルエンザワクチン「フルミスト」の添付文書に「劇薬」と書いてあることなどから、「フルミストは危険」と訴える投稿がXやインスタグラムなどで拡散していますが、誤りです。フルミストに限らず、ワクチンは原則「劇薬」に指定されています。「劇薬」は、用量・用法を誤ると有害なおそれがあり、厳重に管理しなければならない医薬品を指しますが、ワクチンが危険だという意味ではありません。

検証対象

拡散した言説

2025年9月4日、フルミスト点鼻薬の添付文書に「劇薬」や「ミトコンドリア脳筋症症状悪化」などと書いてあることから「子供の命が危険」と主張する投稿がXで拡散した。

検証する理由

インスタグラムやTikTokでもフルミストの危険性を訴える投稿が多数拡散し、中には100万回以上再生されている動画もある(例1、2)。

検証過程

フルミストとは

フルミストは、2024年10月に国内で接種が始まった鼻から吸い込むタイプのインフルエンザワクチンだ。ウィルスを弱めて使う生ワクチンで、2歳以上19歳未満を対象とし、接種回数は1回で済む。

米国では2003年から接種が始まり、2023年4月現在、36の国と地域で承認されている（厚生労働省”小児に対するインフルエンザワクチンについて”）。

ほとんどのワクチンが「劇薬」指定、身近な薬にも

フルミストの添付文書には確かに「劇薬」と書いてある。

厚生労働省の「一般用医薬品及び劇薬について」という文書によると、「劇薬」は、薬事法第44条第2項の規定に基づき、劇性が強いものとして、厚生労働大臣が薬事・食品衛生審議会の意見を聴いて指定する医薬品のことだ（厚生労働省”一般用医薬品及び劇薬について”）。

「劇薬」の記載について、日本ファクトチェックセンター（JFC）は、日本感染症学会インフルエンザ委員会の中野貴司・川崎医科大学特任教授に取材した。中野特任教授は、フルミストが人体に有害だという言説を明確に否定し、以下のように述べた。

「『劇性が強い』ということと、『人体に有害』とは別の意味だ。用法や用量に十分注意して使う必要はあるが、『劇薬指定の薬剤』＝『人体には有害物』というのは誤りだ」

「ワクチンのみならず、生物由来製剤は劇薬を義務づけられている。また医療用医薬品では、劇薬指定されている身近な薬として、高血圧の薬（多くの降圧薬）、糖尿病の薬（インスリン注射など）、痛み止め（インドメタシンなど）、骨粗鬆症の薬、喘息の薬（アミノフィリンなど）、胃薬の一部などがある」

「ミトコンドリア脳筋症症状悪化」は?

拡散した投稿が主張する通り、フルミストの添付文書の副反応欄には「ミトコンドリア脳筋症の症状悪化」と記載がある。

ミトコンドリア脳筋症とは、全身の細胞の中にありエネルギーを作るミトコンドリアの働きが低下することでおこる病気「ミトコンドリア病」の一種だ（難病情報センター”ミトコンドリア病（指定難病21）”）。

てんかん、頭痛や嘔吐などの症状があり、脳卒中に似た症状を伴う発作が起き、運動能力や精神機能が損なわれる（Salvatore DiMauro, MD and Michio Hirano, MD.日本語訳者: 和泉賢一”MELAS”）。

医薬品・医療機器等の安全性を審査する独立行政法人医薬品医療機器総合機構（PMDA）のフルミストの審査報告書によると、2021年8月31日までに、海外製造販売後に32例の脳炎が認められ、そのうち31例が重篤で、このうち1例がミトコンドリア脳筋症だ（医薬・生活衛生局医薬品審査管理課”審議結果報告書フルミスト点鼻液”p25-26）。

日本小児科学会は、次の条件に当てはまる人には、フルミストではなく不活化インフルエンザHAワクチンのみの使用を推奨している。

「生後6か月〜2歳未満、19歳以上、免疫不全患者、無脾症患者、妊婦、ミトコンドリア脳筋症患者、ゼラチンアレルギーを有する患者、中枢神経系の解剖学的バリアー破綻がある患者」（公益社団法人日本小児科学会”経鼻弱毒生インフルエンザワクチンの使用に関する考え方～医療機関の皆様へ～”）

中野特任教授は「臨床試験で少ない例であっても副反応と考えられる症状が出た者や、理論的にインフルエンザが重症化する宿主に対しては、他にも不活化ワクチンという予防手段もあるので、フルミストを選択することは推奨しないという注意喚起を発信している」と説明する。

「脳に近い鼻から劇薬噴霧は危険」?

拡散した投稿には、脳に近い鼻から劇薬を入れることに対する懸念の声もある（例3,4）。中野特任教授は「臨床試験で安全性が確認されている」と明確に否定したうえで、次のように指摘した。

「インフルエンザの鼻から噴霧する海外のワクチン（生ワクチンではなくアジュバントを含有した不活化ワクチン）で、顔面神経麻痺のリスクが増大したという例が過去にあった。アジュバントが、鼻粘膜と近いところにある顔面神経に影響を与えた可能性が考察されている。この事例と混同しているのではないか」

判定

「フルミストは危険」と訴える投稿が拡散している。フルミストに限らず、ワクチンは原則「劇薬」に指定されており、ワクチンが危険だという意味ではない。ミトコンドリア脳筋症やゼラチンアレルギーなどがある人は、フルミストではなく不活化インフルエンザHAワクチンを接種するよう推奨されているが、これはフルミストが危険であるということではない。よって、誤りと判定する。

出典・参考

厚生労働省.”小児に対するインフルエンザワクチンについて”.https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001256393.pdf,（閲覧日2025年12月23日）.

厚生労働省.”一般用医薬品及び劇薬について”.https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-11121000-Iyakushokuhinkyoku-Soumuka/0000014658.pdf,（閲覧日2025年12月23日）.

難病情報センター.”ミトコンドリア病（指定難病21）”.https://www.nanbyou.or.jp/entry/194,（閲覧日2025年12月23日）.

Salvatore DiMauro, MD and Michio Hirano, MD.日本語訳者: 和泉賢一.”MELAS”.https://grj.umin.jp/grj/melas.htm,（閲覧日2025年12月23日）.

医薬・生活衛生局医薬品審査管理課.”審議結果報告書フルミスト点鼻液”.https://www.pmda.go.jp/drugs/2023/P20230424001/430574000_30500AMX00102_A100_1.pdf,（閲覧日2025年12月23日）.

公益社団法人日本小児科学会.”経鼻弱毒生インフルエンザワクチンの使用に関する考え方～医療機関の皆様へ～”.https://www.jpeds.or.jp/modules/activity/index.php?content_id=607,（閲覧日2025年12月23日）.

検証：リサーチチーム、根津綾子
編集：藤森かもめ、古田大輔

ニュースレター登録（無料）はこちら

判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード（またはこのリンク）からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら。

ファイザー社が新型コロナワクチンで大腸ガンが増えると認めた? 関連性は説明していない【ファクトチェック】

ファイザー社が新型コロナワクチンで大腸がんになると認めたかのような投稿が拡散しましたが、誤りです。拡散した投稿に添付されたインタビュー動画で、ファイザー社の取締役は「米国で大腸ガンが増加していることは事実だが、理由は不明」と述べています。ファイザー社は大腸がんと新型コロナワクチンに因果関係があるとは発言しておらず、そのような報道もありません。検証対象拡散した言説 2026年1月24日、「ファイザーがコロナワクチンで大腸がんになること認めたって」という投稿がXで拡散した。検証する理由 2月26日現在、投稿は2000回以上リポストされ、表示は24万件を超える。投稿には「インタビューでは認めたって一言も言っていない」などの指摘もあるが、「私の友人が、3人ターボ大腸がんで、切っています」や「免疫力を弱める(といううわさだ)から、そりゃ癌にもなるでしょ」など同調するコメントも多いため、検証する。検証過程引用元投稿は拡散した投稿は「ファイザーがコロナワクチンで大腸がんになること認めたって」という文言とともに、別アカウントが2025年1月

高市政権が外国人政策に1300億円も使う? 在留管理の適正化などの費用【ファクトチェック】

高市政権について「外国人政策費に1300億円も使うことのどこが保守なのか」という投稿が拡散し、「日本人が納めた税金が外国人のために使われる」「移民受け入れに使うんだろうな」など外国人の福祉のための予算のような反応が広がりましたが、ミスリードで不正確です。政府が2026年度当初予算案に、前年度より1320億円積み増したことは事実ですが、財務省の「令和8年度予算のポイント」には、オーバーツーリズムの緩和など、外国人受け入れの適切な管理が目的と書かれています。検証対象拡散した言説 2026年2月19日、「外国人政策費に1300億使うってこれのどこが保守なのか教えてくれない?」という投稿がＸで拡散した。拡散した投稿は、産経新聞の記事「『在留管理の適正化』加速　外国人政策経費を1300億円増令和8年度予算案」（2025年12月26日）を引用している。記事は「政府は令和8年度予算案で、高市早苗首相肝いりの外国人政策を巡り、関連経費を前年度当初比で約1300億円積み増した」と報じている。検証する理由 2月24日現在、投稿は5300回以上リポストされ、

不正選挙を示唆する投稿が急増した衆院選/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

衆院選後に大量に拡散した投稿に「不正選挙」を指摘するものがあります。選挙のたびに広がりますが、日本ファクトチェックセンター（JFC）が調べた範囲では、今回は2025年の参院選と比較して約3倍に増えています。なぜ、ここまで増えたのか。特に目立つのは、躍進したチームみらいが怪しいと指摘する投稿です。JFCでもチームみらいを名指しした情報について、「誤り」「不正確」「根拠不明」と判定しています。「根拠不明」という判定は「真偽が全くわからない」という意味ではありません。明確な根拠がないのに不正選挙だと指摘をしており、誤りである可能性が高いという意味です。捜査によって後から選挙不正が判明する事例はあります。根拠のない指摘があとから結果的に一部あっていたということもありえます。だからこそ、ときには「根拠不明」という判定を用いるわけですが、これまでに解説記事で紹介してきたように、当落がひっくり返るほどの大規模な不正を日本で仕掛けることは、非常に困難です。ぜひ、こちらの解説記事も参考にしてみてください。（古田大輔）「期日前投票はすり替えられる」「鉛筆で書かせるのは消

群馬で大雪の中で白票など大規模な選挙不正？白票は前回より減少、大雪は山間部のみ【ファクトチェック】

2026年2月8日投開票だった衆議院選挙をめぐり、群馬県で大規模な投票不正があったと示唆する投稿が拡散しましたが、ミスリードで不正確です。「大雪の中で2万票も白票が出るわけがない」という主張ですが、前回衆院選よりも白票は減っており、また、投票日当日に目立った積雪があったのは山間部のみです。検証対象拡散した投稿 2026年2月16日、「選挙の日は大雪で吹雪いていたんだけど、わざわざ白票を投票しに行った人が2万人もいるわけなくね⁉️」という投稿が拡散した。投稿は上毛新聞が2月15日に配信した記事「投票先が見つからず？群馬県内5小選挙区で白票2万票《衆議院選挙2026》」のスクリーンショットを添付している。検証する理由 2月20日現在、この投稿は9300件以上リポストされ、表示回数は35.1万回を超える。投稿について「わざわざ白票を入れに大雪の日に行かないですね」「集計結果は書き換え放題」というコメントの一方で「よほどの雪でなければ普通に行く気がする」という指摘もある。検証過程添付されていた記事の内容は添付されている上毛新聞の記

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座　申込はこちら

日本ファクトチェックセンター（JFC）は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。次回の開講は2月28日（土）午前10時~11時30分で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0228.peatix.com/view 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。受講生には教材を提供デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的に

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター（JFC）は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。理論編と実践編の中身理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です（2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円）。合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター（JFC）はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。拡散する偽・誤情報から身を守るために偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座（YouTube, 記事）は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や