医療・健康

新型コロナワクチンによって「献血で使えない血」が急増した？【ファクトチェック】

リサーチチーム

2023年6月16日

新型コロナウイルスのワクチン接種によって「献血で使えない血」が急増したという言説が拡散していますが、誤りです。輸血に使われる血液製剤の自主回収が急増しているのは事実ですが、これは献血者の新型コロナ感染が献血後に発覚するケースが増えているからであり、ワクチンによって「輸血に使えない血」が急増しているわけではありません。

検証対象

血液製剤の自主回収件数を示したグラフを引用して「コロナワクチンが始まった2021年から献血に使えない血が急増した」という内容のツイートが拡散した。引用を含むリツイート数は890回、表示回数は58万回を超えた。

リプライ欄には「非接種者は1800万人しかいないんだ。私も0だけど逆に今後強制的に血を抜かれたりしないか不安w」「その血液は管理できているのだろうか。区分できているのだろうか」といったコメントが寄せられている。

一方で、血液製剤が回収されている原因は、献血者の新型コロナウイルスの感染が後から発覚するケースが増えたためだと指摘するコメントもあった。

検証過程

検証対象のツイート内で示されているグラフは、血液製剤の自主回収の数を表したグラフだ。自主回収とは、医薬品、医薬部外品、化粧品、医療機器、再生医療等製品の使用によって保健衛生上の危害が発生・拡大するおそれがある場合に、製造販売業者が自主的に製品を回収することだ。

血液製剤とは、人の血液を成分とする医薬品だ。輸血用血液製剤と血漿分画製剤の2種類があり、輸血用血液製剤は病気の治療や手術での輸血に、血漿分画製剤は難病などの治療に使われる。

独立行政法人・医薬品医療機器総合機構は、医薬品の回収情報を公開している。「クラスI・その製品の使用等が、重篤な健康被害又は死亡の原因となり得る状況」として、献血による血液製剤の回収情報も記録している。この資料を確認すると、血液製剤の自主回収は2020年度に71件、2021年度に251件、2022年度に593件と、2021年度以降は大幅に増えている。

この自主回収の増加は、新型コロナワクチン接種によるものなのか。

朝日新聞は2022年2月10日付の記事で、献血による血液製剤の自主回収が増えた理由に「献血者の新型コロナウイルスへの感染が事後にわかるケースが増えているため」と報じ、「輸血による新型コロナウイルスの感染については、理論的な可能性はあるものの、臨床的には問題にならない」としている。

厚生労働省の血液製剤の自主回収原因をまとめた資料を見ると、2021年度の自主回収251件のうち、9割を超える234件が献血後に病原体の感染、感染疑い、感染症検査での陽性反応が発覚したことによるものだとわかる。自主回収の原因に「ワクチン接種」は挙げられていない。

日本ファクトチェックセンター（JFC）は厚労省に対し、以下の2点を取材した。

・血液製剤の自主回収が増えている原因はなにか
・血液製剤の自主回収の原因と新型コロナワクチン接種は関係あるか

厚労省医薬・生活衛生局血液対策課の担当者は、血液製剤の自主回収が増えている理由について、次のように説明する。

「2020年から増えているのは、新型コロナウイルスの流行によるものです。輸血用血液製剤の安全対策として、日本赤十字社は、献血後に新型コロナウイルス感染症を発症、または疑われる症状が認められた場合は血液センターへのご連絡をお願いしています。該当する献血血液から製造された輸血用血液製剤は同社より供給を停止し、既に医療機関に供給されていた場合は使用停止をお願いし、回収が実施されております。主にはこれによる回収と見られます」

血液製剤の自主回収と新型コロナワクチン接種の関係については、「ワクチン接種が原因で輸血に使用できない血液が増加したという事実は確認されておりません」と否定した。

日本赤十字社のウェブサイトでは、新型コロナワクチンの接種をした場合、ワクチンの種類によって１日〜6週間の期間は献血を控えるようにと呼びかけている。日本赤十字社血液事業本部の広報担当者は、新型コロナワクチン接種と献血の安全性についてJFCに以下のように説明した。

「2021 年以降、ワクチン接種を理由とする回収事例はございません。新型コロナワクチンを接種した方の献血延期期間については、国の審議会等において、血液製剤の安全性、献血者の安全確保及び血液製剤の安定供給等を総合的に勘案して検討され、定められています。献血にご協力いただく際の問診で、ワクチン接種について確認しておりますが、献血後に献血延期期間内であったことが判明し、血液センターにご連絡いただく場合が想定されます。その場合、当該献血血液は医療機関に供給された輸血用血液製剤を含めて回収対象となりますが、前述のとおり、2021 年以降、ワクチン接種を理由とする回収事例はございません」