写真に一言「気持ち悪すぎだろ」と書くだけで拡散する偽・誤情報 何をどう検証したのか【ファクトチェックの舞台裏】

写真に一言「気持ち悪すぎだろ」と書くだけで拡散する偽・誤情報 何をどう検証したのか【ファクトチェックの舞台裏】

日本ファクトチェックセンター(JFC)は設立から2年半あまり、700本を超えるファクトチェック記事を公開してきました。一方で、検証を進めたものの、記事として公開に至らなかったものも数百本あります。日本でもファクトチェックに取り組む組織や個人が増えつつあります。そうした流れの中で、私たちは検証の舞台裏や、判断が難しいケース、世界で行われている新たな手法などを紹介するコラムを始めることにしました。

各コラムでは「どう検証したか」「どこで迷ったか」「どんな工夫をしたか」「なぜ掲載を見送ったか」など、編集の舞台裏を紹介します。現場の悩みも交えながら、やわらかくお伝えできればと思います。情報を見極めるヒントになれば幸いです。

第1回は、投稿の内容があいまいな場合、どのように検証対象とするかについて書きます。

曖昧な言葉と闘うファクトチェックの裏側

たとえば、「また、ワクチンで医師と看護師が1か月で〇〇人死亡。危険」という投稿があったとします。これは新型コロナワクチンの危険性を訴えているようにも読めますが、「新型コロナ」という言葉自体は使われていないため、具体的に何を調べれば誤情報だと言い切れるのかがわかりません。

このようにあいまいだったり、投稿が画像や動画だけで構成されていたりすると、どの事実に基づいて検証すべきか判断に迷うことがあります。

写真で示唆、誤解した反応が多い→「誤り」

2023年に「昆虫食」への批判が相次いだ際、「気持ち悪すぎだろ」という一言とともに、エビフライが入った容器のラベルに「バッタミックス粉」と書かれた写真が拡散しました。まるで惣菜に「粉末状のバッタが混入している」かのような誤解を招く投稿でした。

リプライ欄には「昆虫は入っていない」と指摘する声もありましたが、「まさかのバッタ表記」「バッタとコ○ロギのミックス粉?」といった、事実だと信じ込んでいるような反応も目立ちました。

JFC「惣菜に昆虫が混入」?バッタミックス粉は小麦粉などが原料【ファクトチェック】

これは、昆虫が混入しているかのように「におわせて」はいるものの、明確に言い切ってはいない事例です。JFCでは、多くの人が誤解していると判断し、リプライ欄の反応も含めて検証対象としました。

実際に、拡散された画像とは別の店舗で、惣菜の原材料に「バッタミックス粉」と記載しているスーパーを取材し、揚げ物などを大量調理する際に使われる「バッターミックス粉」の略称であることを確認。この投稿を「誤り」と判定しました。

ハッシュタグに誤解させようとする意図→「誤り」

2023年10月、イスラエルのガザへの攻撃が始まった直後、瓦礫の中から子どもが救出される動画が、現地の映像として誤解される形で拡散しました。

JFC(イスラエル・パレスチナ)瓦礫から救出される乳児の動画?【ファクトチェック】

投稿文には「とても辛く、恐ろしい状況です。どうか戦争を止めてください」とあるだけで、紛争との関係は明言していませんでした。しかし、「#TelAviv」「#HamasWarCrimes」などのハッシュタグがつけられており、全体を見ると、これはガザの動画だと誤解を招く内容でした。

JFCではこの動画を検証し、2023年のトルコ・シリア大地震の映像で、紛争とは無関係であることを確認。「誤り」と判定しました。

検証対象の投稿は曖昧なものの方が多い

ファクトチェックの対象は、事実として提示された情報であり、意見や感情ではありません。たとえば、昆虫食に反対するのは個人の意見ですが、実際にバッタが入っていない「バッタミックス粉」を昆虫食だと主張するのは、事実として誤りです。

詳しくは、過去に書いた解説記事を御覧ください。

JFC “ファクトチェックとは 定義・ルール・手法を解説

ただ、2つの事例のように、投稿の意図がはっきりせず、何を伝えようとしているのか、わかりにくい事例もあります。ハッシュタグや前後の投稿など、文脈を含めて読み取ると、結果的に「偽情報」として広まっていることがわかる場合もあります。

JFCでは、同じような言説が多く出回っている場合、特定の投稿だけを検証するのではなく、「例1,例2,例3」といった形で複数の投稿を取り上げて、「このような情報が拡散している」と、まとめて検証することもあります。

JFC”大地震の前にトカラ地方で群発地震が発生する「トカラの法則」? 科学的根拠なし【ファクトチェック】

次回コラムは

コラム「ファクトチェックの裏側」では、JFC編集部が日々、何をどのように検証しているのか。ノウハウやツールなどを紹介します。

今回は曖昧な言説を明快に検証するためのノウハウをお伝えしました。ファクトチェックを実際にやろうとすると、こういうところで悩むからです。次回は、悩んだ末にボツにした事例も紹介します。

出典・参考

“「惣菜に昆虫が混入」?バッタミックス粉は小麦粉などが原料【ファクトチェック】”. 日本ファクトチェックセンター. 2023年4月27日, https://www.factcheckcenter.jp/fact-check/lifestyle/insect-contamination-in-prepared-meals-misconception-this-cricket-mix-powder-contains-wheat-flour-and-more/.閲覧日2025年7月8日

“(イスラエル・パレスチナ)瓦礫から救出される乳児の動画?【ファクトチェック】”. 日本ファクトチェックセンター. 2023年11月7日, https://www.factcheckcenter.jp/fact-check/international/misrepresentation-infant-rescued-from-rubble-in-israel-palestine-video/ .閲覧日2025年7月8日

“ファクトチェックとは 定義・ルール・手法を解説”. 日本ファクトチェックセンター. 2024年1月29日, https://www.factcheckcenter.jp/explainer/fact-check/jfc-fact-checking-101/  .閲覧日2025年7月8日

“大地震の前にトカラ地方で群発地震が発生する「トカラの法則」? 科学的根拠なし【ファクトチェック】”. 日本ファクトチェックセンター. 2023年11月7日, https://www.factcheckcenter.jp/fact-check/disasters/false-tokara-quake-law/  .閲覧日2025年7月8日

編集:古田大輔、根津綾子


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

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宮城県・村井知事が土葬を肯定? 「完全に断念した」と発言【ファクトチェック】

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広島県尾道市に猫の石畳? 画像はAI生成か【ファクトチェック】

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広島県尾道市に猫模様の石畳があるという動画がTikTokやInstagramで拡散しましたが、誤りです。Googleで検索しても尾道市にあると表示されますが、画像はAIで生成された可能性が高く、尾道市は「把握しておりません」と否定しています。 検証対象 拡散した言説 2024年ごろから「広島県尾道市に猫の石畳がある」という動画がTikTokやInstagramのリールなどで拡散している(例1、例2)。 動画では猫の顔の形をした石畳が映り、尾道市の「猫の石畳」として紹介されている。 検証する理由 動画について「かわいい」「絶対行きたい」というコメントがつく一方で「これは本当にある道ですか?」という指摘もある。 実際に猫の石畳目当てで来る旅行客もおり、Xでは、尾道市のカフェが「それを目的で尾道来られたお客様がいらっしゃいまして、残念に思っておられました」と投稿し、拡散している。 検証過程 画像はAI生成か Googleレンズで検索すると、同様の画像が多数表示される。 この画像をダウンロードしてAI生成検出ツールHIVE MODERATIO

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日本では土葬すると死体遺棄で法律違反? 禁止されておらず、国内事例も【ファクトチェック】

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日本では土葬をすると死体遺棄で法律違反という情報が拡散しましたが、不正確です。埋葬に関する法律は土葬を禁じていません。自治体が認可した墓地の区域内で、実際に土葬をしている事例もあります。 検証対象 拡散した言説 2025年10月19日、「土葬って言うのやめませんか?日本では死体遺棄、法律違反ですよ」という投稿が拡散した。 検証する理由 10月21日現在、この投稿は1.4万件以上リポストされ、表示回数は346万回を超える。投稿について「間違いなく日本では死体遺棄ですね」「その通りです!」というコメントの一方で「土葬は禁止されていません」という指摘もある。 宗教的な理由などで土葬を求める人達もおり、議論が広がる中で「違法」という情報は、反対派を中心に拡散する傾向がある。 検証過程 埋葬に関する法律の規定は 墓地や埋葬は「墓地、埋葬等に関する法律(墓埋法)」で、2条「この法律で『埋葬』とは、死体(妊娠四箇月以上の死胎を含む。以下同じ。)を土中に葬ることをいう」、2条の2「この法律で『火葬』とは、死体を葬るために、これを焼くことをいう」、4条

By 木山竣策
飛行機雲は「ケムトレイル」でワクチン混じり? 世界で繰り返し拡散する陰謀論【ファクトチェック】

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飛行機雲は実は雲ではなく、闇の勢力が危険な化学物質を散布する「ケムトレイル」だという陰謀論が存在します。最近ではワクチン成分が含まれているという情報が拡散しましたが、誤りです。「ケムトレイル」は存在せず、飛行機雲は航空機の飛行で生じる水蒸気や二酸化炭素などによる線状の雲です。各国の公的機関やファクトチェック機関などが「根拠のない主張」として、度々、否定しています。 検証対象 拡散した言説 2025年10月18日、「最近ではワクチン成分が撒かれているらしい」という文言付きの動画がXで拡散した。動画は飛行機雲は、実は危険な化学物質の「ケムトレイル」だという陰謀論に基づいている。 検証する理由 10月22日現在、投稿は860回以上リポストされ、表示は6万件を超える。 投稿には「なんでここの人達はこんな陰謀論を信じ込むんだよ」などの指摘がある一方、「ケムトレイルの恐怖😰」「岸田が コロナワクチンが大量に余って 捨てた と言ってたから 捨てるって空しかないでしょ」など同調するコメントも多数ある。 ケムトレイルは根拠のない陰謀論として、何度も繰り返し拡散し

By 根津 綾子(Ayako Nezu)

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JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

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日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は11月28日(土)午後5時~6時30分で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei1128.peatix.com/view 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にど

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

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日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

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JFCファクトチェッカー認定試験

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日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

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