「惣菜に昆虫が混入」?バッタミックス粉は小麦粉などが原料【ファクトチェック】

「惣菜に昆虫が混入」?バッタミックス粉は小麦粉などが原料【ファクトチェック】

スーパーの惣菜の原材料表記「バッタミックス粉」から、「粉末状のバッタが混入している」という情報が拡散しましたが、誤りです。溶き卵の代わりに小麦粉や大豆タンパクなどを混ぜた食品用の「バッターミックス粉」が揚げ物に使われており、それの略称です。

検証対象

3月下旬ごろ、市販されたエビフライの原材料に「バッタミックス粉」と表記されている画像が拡散した。元のツイートは既に削除・訂正済みとなっているが、画像は他のTwitterユーザーにも利用されている。「気持ち悪すぎだろ」という言葉とともに画像が添付されたツイートは、リツイート・引用リツイート数が4300回、表示回数は176万回を超えた。(例1例2) (2023年4月27日現在)

画像

リプライ欄には、「バッタとコ○ロギのミックス粉?」「何も買えなくなってきますね」といった不安を訴える反応があった。一方で「水で溶くタイプのバッターミックス粉です」など、昆虫のバッタとは無関係だとの指摘もあった。

BuzzFeedは2023年3月30日にファクトチェック記事を配信して、「バッタミックス粉」は、揚げ物に使用する小麦粉などの粉類を主な原料とした「バッターミックス粉」を指していると考えられる、としてバッタが混入しているという言説は「根拠不明」と判定した。

また、毎日新聞の2023年4月13日付のファクトチェック記事では、「バッタミックス粉」は「バッターミックス」である蓋然性が高いとし、画像を投稿したユーザーたちがツイートを削除したことなどを根拠に誤りと判定している。

検証過程

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、惣菜の原材料に、同様に「バッタミックス粉」と表記しているスーパー(検証対象の画像とは無関係)に取材した。

この業者は「『バッタミックス粉』とは小麦粉や大豆タンパク質などを主原料としているバッターミックス粉のこと。コロッケなどを作る際、パン粉をつける前に使用している。私たちは日頃から『バッタ粉』といった呼び方をしており、『バッタミックス粉』という表記は常識の範囲内だと思う」と答えた。

業者の説明では、「バッタミックス粉」も「バッタ粉」も同一で、「バッターミックス粉」の別称・略称というわけだ。

バッターミックス粉とは、揚げ物などを衛生的に大量に作る際に用いられる粉だ。バッター(batter)について、デジタル大辞泉には「料理で、揚げ物の衣にするための生地。小麦粉と牛乳・卵などを水で混ぜ合わせたもの。バッター液」とある。

一方で、バッタなどの昆虫が原材料の「バッタミックス」は存在し、ネットでも昆虫食として販売されている。ただ、惣菜や揚げ物に使用するバッターミックスの省略形のバッタミックス粉とは異なる。

食品表示法に基づく食品表示基準には、『原材料に占める重量の割合の高いものから順に、その最も一般的な名称をもって表示する』とある。

BuzzFeedの記事では「バッタミックス粉」の表記について「バッタミックス粉はネットの検索でも出てこない言葉で、『最も一般的な名称をもって表示する』という食品表示基準から外れている」という消費者庁のコメントを紹介している。

「バッタミックス粉」という表記は不適切で、「バッターミックス粉」とすべきなのか。JFCが消費者庁食品表示企画課に取材したところ、以下のような回答を得た。

「『パイナップル』と『パインアップル』、『トマトピューレ』と 『トマトピューレー』のように、事業者によって『最も一般的な名称』の判断が異なる例はいくつか存在する。消費者庁のほうで『何が最も一般的な名称であるか』を判断することは難しい」

つまり、「バッタミックス粉」であっても、その表記だけで表示基準から外れているとは言い難い。

バッターミックス粉のような2種類以上の原材料から構成される複合原材料の表記については次のように答えた。

「複合原材料は主要な原材料を明らかにする必要があるが、マヨネーズのように原材料が広く一般に知られている場合は、原材料を省いて表記することができる。バッターミックス粉のように判断に迷う場合は、小麦粉など個別の原材料ごとに記載したほうが、消費者にとってわかりやすくなる場合もあると考える」

判定

画像内の「バッタミックス粉」という文言は、揚げ物などを大量生産する際に用いられるバッターミックス粉。揚げ物などの惣菜にバッタなど昆虫が混入しているという根拠はなく、「惣菜に昆虫が混入」という言説は、誤り。

検証:リサーチチーム
編集:古田大輔


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

4月20日の三陸沖地震を予測していた? 日時や場所を特定する予知は不可能【ファクトチェック】

4月20日の三陸沖地震を予測していた? 日時や場所を特定する予知は不可能【ファクトチェック】

2026年4月20日に発生した三陸沖を震源とする最大震度5強の地震をうけて、「予測的中」などと投稿し、有料のnoteに誘導するアカウントが存在しますが、科学的に信頼性のある地震予報ではありません。専門家によると、日付や場所を正確に特定する地震予知は、現代の科学では不可能です。日本ファクトチェックセンター(JFC)は、このアカウントに根拠を問い合わせましたが、期限までに回答はありませんでした。 検証対象 拡散した投稿 4月20日、三陸沖を震源とする最大震度5強の地震発生をうけて、「M7.4 予測的中」という投稿がXで拡散した。有料noteのURLも添付されている。 拡散した投稿には、20日の地震を予知したと示すためか、地震発生の前日に同じアカウントが投稿した「次の地震はマグニチュード7前後となる可能性がありますので、通常1〜3週間以内(4/20-5/10)に発生します,ご注意ください」という投稿を引用している。 検証する理由 投稿した「南海地震予測所」のアカウントは20日の地震発生時には約10万フォロワーだった。しかし、30日時点で11.3万フォロワ

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
岩手県大槌町の山林火災はレーザーによるもの? 大規模火災のたびに拡散する陰謀論【ファクトチェック】

岩手県大槌町の山林火災はレーザーによるもの? 大規模火災のたびに拡散する陰謀論【ファクトチェック】

2026年4月に岩手県大槌町で発生した山林火災について、レーザーのせいだと主張する投稿が拡散しましたが、誤りです。4月28日現在、出火原因は調査中で、まだ特定されていません。大規模な火災のたびに、国内外で広がる陰謀論です。 検証対象 拡散した言説 2026年4月26日、大槌町の山火事だという山林火災の画像を引用し、「不自然。なぜ一直線?変な燃え方。レーザーでしょ」という文言をつけた投稿が拡散した。 検証する理由 4月28日現在、投稿は2400回以上リポストされ、表示は20.8万件を超える。 投稿には、「風の影響」「山火事ってこういう風に燃え広がるんですよ。少しは調べたら?」などの指摘もあるが、「違和感しかない」や「It could be DEW. Direct Energy Weapon.(指向性兵器DEWの可能性)」など、真に受けた反応も多いため検証する。 検証過程 公式発表では「出火原因は調査中」 総務省消防庁の公式Xアカウントは、大槌町の火災についてこまめに情報発信している。 「岩手県大槌町の林野火災による被害及び 消防機関等の対

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
企業やゲームのキャンペーンを装って偽サイトやLINE登録を促すXアカウントに注意

企業やゲームのキャンペーンを装って偽サイトやLINE登録を促すXアカウントに注意

X上で、実在する企業や人気ゲームのアカウントを装い「特別なご案内」「PayPayマネーがもらえる」などと個人宛てにメンションを送る不審な投稿が複数確認されています。誘導先は公式とは無関係の偽サイトで、LINEアカウントの登録などを求めるため注意が必要です。 個人をメンションした「特別なご案内」 2026年4月から、「平素よりありがとうございます\✨特別なご案内を✨ 4名様にお届けしております プロフィールの固定ポストにまとめています 本日23時まで」という文言で個人のアカウントにメンションを付けた投稿が複数確認されている(例1、例2)。28日時点で、これらのアカウントは「凍結」されている。 投稿したアカウントは、Softbankや人気ゲーム「ツムツム」の「広報課」や「発信課」を名乗っている。固定ポストには「SoftBank」と「PayPay」のロゴとともに、「最短1分で受け取り完了」「1,000円~10万円分Pay Payマネーその場でもらえる!」などと書かれたリンクが添付されている。 リンク先はSoftbankの偽サイト リンクにアクセスすると、So

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
オバマ米元大統領が暴力を肯定する投稿? Xの自動翻訳の誤り【ファクトチェック】

オバマ米元大統領が暴力を肯定する投稿? Xの自動翻訳の誤り【ファクトチェック】

米国のトランプ大統領が出席していた夕食会での銃撃事件をめぐり、オバマ元大統領がXに投稿した文章が、自動翻訳によって「暴力が我々の民主主義に何の居場所もないという考えを、私たち全員が拒絶する責任があります」と日本語表示されました。これは誤訳です。原文を見ると英語で「我々の民主主義に暴力の居場所があるという考えを私たち全員が拒絶する責任がある」と反対の内容を書いています。 検証対象 拡散した言説 2026年4月27日、オバマ氏が自身のXアカウントで「Although we don’t yet have the details about the motives behind last night's shooting at the White House Correspondents Dinner, it’s incumbent upon all us to reject the idea that violence has

By 根津 綾子(Ayako Nezu)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は5月16日(土)午前10時~11時30分で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0516.peatix.com 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にどのような

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)