「惣菜に昆虫が混入」?バッタミックス粉は小麦粉などが原料【ファクトチェック】

「惣菜に昆虫が混入」?バッタミックス粉は小麦粉などが原料【ファクトチェック】

スーパーの惣菜の原材料表記「バッタミックス粉」から、「粉末状のバッタが混入している」という情報が拡散しましたが、誤りです。溶き卵の代わりに小麦粉や大豆タンパクなどを混ぜた食品用の「バッターミックス粉」が揚げ物に使われており、それの略称です。

検証対象

3月下旬ごろ、市販されたエビフライの原材料に「バッタミックス粉」と表記されている画像が拡散した。元のツイートは既に削除・訂正済みとなっているが、画像は他のTwitterユーザーにも利用されている。「気持ち悪すぎだろ」という言葉とともに画像が添付されたツイートは、リツイート・引用リツイート数が4300回、表示回数は176万回を超えた。(例1例2) (2023年4月27日現在)

画像

リプライ欄には、「バッタとコ○ロギのミックス粉?」「何も買えなくなってきますね」といった不安を訴える反応があった。一方で「水で溶くタイプのバッターミックス粉です」など、昆虫のバッタとは無関係だとの指摘もあった。

BuzzFeedは2023年3月30日にファクトチェック記事を配信して、「バッタミックス粉」は、揚げ物に使用する小麦粉などの粉類を主な原料とした「バッターミックス粉」を指していると考えられる、としてバッタが混入しているという言説は「根拠不明」と判定した。

また、毎日新聞の2023年4月13日付のファクトチェック記事では、「バッタミックス粉」は「バッターミックス」である蓋然性が高いとし、画像を投稿したユーザーたちがツイートを削除したことなどを根拠に誤りと判定している。

検証過程

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、惣菜の原材料に、同様に「バッタミックス粉」と表記しているスーパー(検証対象の画像とは無関係)に取材した。

この業者は「『バッタミックス粉』とは小麦粉や大豆タンパク質などを主原料としているバッターミックス粉のこと。コロッケなどを作る際、パン粉をつける前に使用している。私たちは日頃から『バッタ粉』といった呼び方をしており、『バッタミックス粉』という表記は常識の範囲内だと思う」と答えた。

業者の説明では、「バッタミックス粉」も「バッタ粉」も同一で、「バッターミックス粉」の別称・略称というわけだ。

バッターミックス粉とは、揚げ物などを衛生的に大量に作る際に用いられる粉だ。バッター(batter)について、デジタル大辞泉には「料理で、揚げ物の衣にするための生地。小麦粉と牛乳・卵などを水で混ぜ合わせたもの。バッター液」とある。

一方で、バッタなどの昆虫が原材料の「バッタミックス」は存在し、ネットでも昆虫食として販売されている。ただ、惣菜や揚げ物に使用するバッターミックスの省略形のバッタミックス粉とは異なる。

食品表示法に基づく食品表示基準には、『原材料に占める重量の割合の高いものから順に、その最も一般的な名称をもって表示する』とある。

BuzzFeedの記事では「バッタミックス粉」の表記について「バッタミックス粉はネットの検索でも出てこない言葉で、『最も一般的な名称をもって表示する』という食品表示基準から外れている」という消費者庁のコメントを紹介している。

「バッタミックス粉」という表記は不適切で、「バッターミックス粉」とすべきなのか。JFCが消費者庁食品表示企画課に取材したところ、以下のような回答を得た。

「『パイナップル』と『パインアップル』、『トマトピューレ』と 『トマトピューレー』のように、事業者によって『最も一般的な名称』の判断が異なる例はいくつか存在する。消費者庁のほうで『何が最も一般的な名称であるか』を判断することは難しい」

つまり、「バッタミックス粉」であっても、その表記だけで表示基準から外れているとは言い難い。

バッターミックス粉のような2種類以上の原材料から構成される複合原材料の表記については次のように答えた。

「複合原材料は主要な原材料を明らかにする必要があるが、マヨネーズのように原材料が広く一般に知られている場合は、原材料を省いて表記することができる。バッターミックス粉のように判断に迷う場合は、小麦粉など個別の原材料ごとに記載したほうが、消費者にとってわかりやすくなる場合もあると考える」

判定

画像内の「バッタミックス粉」という文言は、揚げ物などを大量生産する際に用いられるバッターミックス粉。揚げ物などの惣菜にバッタなど昆虫が混入しているという根拠はなく、「惣菜に昆虫が混入」という言説は、誤り。

検証:リサーチチーム
編集:古田大輔


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

災害や事件の際のディープフェイク?/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

災害や事件の際のディープフェイク?/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

ネパールの土石流や、島根県の路上に捨てられたパンを食べに来るクマ――。AIによる画像や動画、いわゆるディープフェイクが拡散しました。中にはディープフェイクかはっきりしないが、少なくともその事件や災害のものではない過去の映像もあります。 ✉️日本ファクトチェックセンター(JFC)がこの1週間に出した記事を中心に、その他のメディアも含めて、ファクトチェックや偽情報関連の情報をまとめました。同じ内容をニュースレターでも配信しています。登録はこちら。 今週のお知らせ JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら 日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は9月27日(日)午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 日本ファクトチェックセンター(JFC) ファクトチェック講師養成講座 9月27日(日)開催分日本ファクトチェックセンター(JFC)による講師養成講座です

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
ネパールの洪水で象が人を助ける? 洪水の前から投稿されていた動画【ファクトチェック】

ネパールの洪水で象が人を助ける? 洪水の前から投稿されていた動画【ファクトチェック】

2026年8月26日にネパールと中国の国境地帯で大規模な土石流が発生したことを受けて、洪水から象が人を助けているという動画が拡散しましたが、誤りです。今回拡散したのと同じ動画は、少なくとも今回の洪水が起きる前の2026年8月9日に、すでに公開されています。 検証対象 拡散した言説 2026年8月26日以降、「ネパールの洪水から象が人を助けている」という動画がSNSで多数拡散した(例1,2)。 検証する理由 「動画はフェイクです」「別の動画」などの指摘もあるが、「このぞうさんすごいね」など真に受けた反応も多いため、検証する。 検証過程 拡散した動画の内容 拡散した複数の動画は、どれも濁流で動けなくなっている人に象が近づいていき、人が象の頭によじ登って助かる様子が映っている(例1,2)。動画の編集やテロップは異なるが、象が人を助ける映像部分は同一だ。 元動画は今回の洪水以前のもの この動画をGoogleレンズで検索すると、多数の動画が表示される。その中には、公開日が今回のネパールの土石流発生以前のものもある。 例3はバングラデシュのメデ

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
選挙で拡散しやすい偽・誤情報の典型パターン 地方選固有の事例も【プレバンキング】

選挙で拡散しやすい偽・誤情報の典型パターン 地方選固有の事例も【プレバンキング】

沖縄県知事選の投開票を前に、SNSでは立候補者に関する真偽不明の情報が多数拡散しています。日本ファクトチェックセンター(JFC)はこれまでも、選挙のたびに偽・誤情報を検証してきましたが、似た主張は形を変えて広がります。1議席をめぐって対立が激化しやすい首長選挙などに特徴的な語り口もあります。 この記事は、偽・誤情報の手口を知ることで、同様の情報を目にしたときに騙されにくくする「プレバンキング」という予防的な取り組みです。詳しくは、JFC用語「プレバンキング」をご覧ください。 過去に拡散した事例 たった1人の勝者を決める大統領選型の知事選で特に拡散しがちな偽・誤情報を分類しました。 1. 候補者をめぐる偽画像・動画 AIで誰でも簡単に偽画像・動画を捏造したり、加工したりすることができるようになりました。注目の選挙・候補者に関して、必ずと言っていいほど、実物と異なる演説画像や偽ポスターなどが出回ります。 2026年8月、沖縄県知事選に立候補している古謝玄太氏の顔写真とともに「国益にかなう沖縄をつくる」と書かれた選挙ポスター風の画像がSNSで拡散しました。

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
香川県知事選、開票前の当確は不正? ゼロ票打ちによるもの【ファクトチェック】

香川県知事選、開票前の当確は不正? ゼロ票打ちによるもの【ファクトチェック】

2026年8月30日に投開票があった香川県知事選挙で、報道機関が、投票が終わった直後に現職の池田豊人氏に「当選確実」と報じたことについて、不正選挙があったかのように主張する投稿が拡散しましたが、誤りです。報道機関が投票を締め切った直後に「当確」と報じるのは、事前取材や有権者への調査などに基づくもので、一般的な手法です。 検証対象 拡散した言説 2026年8月30日、「うゎ…香川オワタ…これから開票所に投票用紙を運ぶのにもう「当確」って… 絶対おかしいだろ‼️💢」という投稿がXで拡散した。 検証する理由 9月1日現在、投稿は2400回以上リポストされ、表示は22万件を超える。 投稿には「なんでそれが不正選挙になるんですか?」「当確って、メディアが多分当選しますよって、宣言してるだけで、当選したではないんですよ」などの指摘もあるが、「開票せずに当確なんて、いつも思いますがおかしいです」「不正のにおいがプンプンします」など、真に受けた反応も多いため、検証する。 検証過程 拡散した画像の出典は 拡散した投稿には、瀬戸内海放送(KSB)の「【速

By 根津 綾子(Ayako Nezu)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は9月27日(日)午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 日本ファクトチェックセンター(JFC) ファクトチェック講師養成講座 9月27日(日)開催分日本ファクトチェックセンター(JFC)による講師養成講座です。 講師養成講座(オンラインで90分)を受講いただいた後、修了課題を提出された方には、教室や職場などで利用可能な教材の提... powered by Peatix : More than a ticket.Peatix 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や騙されない人の行動

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)