「(動画)アメリカでは人の死体を液状化したものを水道水に添加」は誤り【ファクトチェック】

「(動画)アメリカでは人の死体を液状化したものを水道水に添加」は誤り【ファクトチェック】

「アメリカでは人の死体を液状化したものを水道水に添加している」という情報が動画と共に拡散しましたが、誤りです。新たな遺体処理法を解説している動画に、誤った字幕とナレーションをつけたものです。

検証対象

2023年5月、「米国の都市では人の死体を液状化したものを水道水に添加している」などのコメントとともに、屋内の施設で、眼鏡をかけた人が骨のようなものを機械に入れながら解説する動画が拡散した。引用を含むリツイートが1200件、表示回数が55万回を超えたものもある。

画像

動画には「Breaking News: The Dead are Liquified and Are Fed to the Living『速報: 死者は液化され、生者に与えられる』」という説明が付けられてナレーションもついている。

リプライ欄には、「カニバリズム?」「まるでホラー映画です」「日本人に食べさせる加工して小麦粉(にする)」などの声がある一方で、「アルカリ薬品による溶解なので(中略)水道水に混ぜるわけがない」などと指摘するコメントもあった。

この動画については、AP通信も2023年3月28日付けの記事でファクトチェックをしている。「問題の動画はアルカリ加水分解が、液体化した遺体を水道水に混入させるために使用されていると誤って伝えている」「アルカリ加水分解はアメリカの半数以上の州で合法的に行われている遺体処理方法で、専門家や関係者はこれらの廃棄物が国の飲料水を汚染した事実はないと確認している」などと報じて、誤りと判定している。

検証過程

AP通信によると、検証対象の元動画は、2017年8月15日にアメリカのメディア「WIRED」が報じたもので、「The Future of Death: Inside the Machine That Dissolves Corpses | WIRED Originals(死の未来:遺体を溶かす機械の中身とは)」。

元動画によると、アメリカではアルカリ性加水による遺体処理が普及し始めている。遺体を棺に入れる埋葬は多くの土地を必要とすること、また電力消費量が火葬より少なく二酸化炭素の排出がほぼないことなどから、コストも環境負荷も低い葬送手法として注目を集めているという。UCLA・カリフォルニア州立大学ロサンゼルス校医学部解剖献体プログラムのディーン・フィッシャー(Dean Fischer)所長がその仕組みを解説している。

画像

一方で、検証対象の動画は、オリジナル動画をトリミングした上で、オリジナルとは異なる内容のナレーションと文字を付け加えたものだ。ナレーションの声はフィッシャー所長の口の動きと一致していない。

画像

検証対象の切り取り動画では「死者を液化し、その残骸を排水溝に捨てて、市水道に再利用するのだそうです。そのため、人々はその水を飲み、その水でシャワーを浴び、その水で洗濯をするのです(0:10-0:24ごろ)」という内容のナレーション(英語)がついている。

しかし、オリジナル動画の該当部分は「3~4時間かけて体を溶かし、その液体は集積タンクに送られ、骨など残ったものはトレイに乗せられます(1:16-1:29ごろ)」と述べているだけで、水道への再利用については話していない。

判定

「アメリカでは人の死体を液状化したものを水道水に添加している」という言説は誤り。アルカリ加水分解による遺体処理法を解説する動画に、誤ったナレーションを付けたもの。

検証:リサーチチーム
編集:古田大輔、藤森かもめ

検証手法や判定基準などに関する解説は、JFCサイトのファクトチェック指針をご参照ください。

「ファクトチェックが役に立った」という方は、シェアやいいねなどで拡散にご協力ください。誤った情報よりも、検証した情報が広がるには、みなさんの力が必要です。

X(Twitter)FacebookYouTubeInstagramなどのフォローもよろしくお願いします。またこちらのQRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、真偽が気になる情報について質問すると、AIが関連性の高い過去のJFC記事をお届けします。詳しくはこちらの記事を

もっと見る

「日本のウクライナ支援は54兆円」「日本に来たウクライナ人の99%が帰国拒否」は誤り【ファクトチェック】

「日本のウクライナ支援は54兆円」「日本に来たウクライナ人の99%が帰国拒否」は誤り【ファクトチェック】

「日本のウクライナ支援は総額54兆円にのぼる」「日本に来たウクライナ人、99%が帰国拒否、日本国籍を要求」という投稿が拡散しましたが、誤りです。日本の2024年1月15日までの支援額は、およそ1兆2000億円です。また日本財団のアンケート調査で99%が帰国を拒否したという結果は出ていません。 検証対象 ロシアのウクライナ侵攻が始まって2年になる2024年2月、「日本のウクライナ支援の総額は54兆円にのぼるらしい」「もう不要だろう」などという内容の投稿が拡散した。 その投稿には、「日本に来たウクライナ人、99%が帰国拒否。日本に永住させろと日本国籍を要求中」とも書かれている。この投稿は2月28日時点で、180万の閲覧数を獲得している。 検証過程 ウクライナ支援に日本から総額54兆円? ドイツのシンクタンク「キール世界経済研究所」は、ロシアのウクライナ侵攻以後の42の国・機関によるウクライナへの財政、人道、軍事分野での支援に関する統計を公開している。 そのうち2024年1月15日までの日本のウクライナへの累計支援額は75億ユーロ(約1兆2000億円)

By 宮本聖二
(動画)「フーシ派、英貨物船を沈没させた」という動画は誤り 2020年ブラジルでの貨物船沈没事故の映像【ファクトチェック】

(動画)「フーシ派、英貨物船を沈没させた」という動画は誤り 2020年ブラジルでの貨物船沈没事故の映像【ファクトチェック】

「イエメンフーシ派、英貨物船を沈没させた」とする動画が拡散しましたが誤りです。2020年にブラジル沖で起きた貨物船沈没の動画です。 検証対象 2024年2月20日、「イエメン フーシ派、英貨物船を沈没させたと発表 」という文面に続き、激しい爆発とともに船が沈没している動画の投稿が拡散した。 2024年2月27日現在、このポストは500件以上リポストされ、表示回数は34万件を超える。 2024年2月23日に、ポストの投稿主がリプライに「(上記の)映像は、2022年のブラジル沿岸での貨物船の沈没映像」だと釈明する追記をしている。 検証過程 ポストの動画の左下には、動画の元となったポストのリンクがある。 ポストは2024年2月20日に投稿され、検証対象と同じ動画が見つかる。ここでは「紅海で標的にされた英国船 "Rubimar "の消息は不明」などと述べているが、イエメンの反政府武装組織フーシ派の攻撃によるとは明記していない。 動画の一場面のスクリーンショットを撮影し、Google画像検索すると、フーシ派による紅海での攻撃とする投稿が表示されたが、、中に

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
クルド人問題で柴田阿弥氏「嫌なら日本人が引っ越せばいい」と発言は誤り そのような発言はなかった【ファクトチェック】

クルド人問題で柴田阿弥氏「嫌なら日本人が引っ越せばいい」と発言は誤り そのような発言はなかった【ファクトチェック】

埼玉県川口市のクルド人に関して、フリーアナウンサー柴田阿弥氏が「嫌なら日本人が引っ越せばいい」と発言したという言説が拡散しましたが、誤りです。柴田氏はインターネット番組で、日本人は国内で自由に引っ越せるとは指摘しましたが「嫌なら日本人が引っ越せばいい」とは発言していません。 検証対象 2024年2月25日、ジャーナリストの石井孝明氏が、フリーアナウンサーの柴田阿弥氏について「クルド人問題で日本人が引っ越せばいいと本当に言ったのでしょうか。これタレント永久追放レベルに(原文ママ)発言でしょうに、拡散希望」とポスト し、拡散した(2月26日までに削除済み)。 石井氏の投稿は2月25日のX上のポストを引用投稿したもので、すでに削除されたその元投稿が、柴田氏が「嫌なら日本人が引っ越せばいい」と発言したと主張していた。 検証過程 拡散したポストのもととなったのは、2024年2月22日配信のインターネットテレビ番組「ABEMA Prime」に出演した柴田阿弥氏の発言だ。番組では埼玉県川口市の「クルド人問題」をテーマに、クルド人の当事者、川口市議会議員らが討論した。

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
チケット販売大手イープラスを騙るメール フィッシング詐欺に注意を

チケット販売大手イープラスを騙るメール フィッシング詐欺に注意を

チケット販売大手イープラスを騙るメールがフィッシング詐欺の可能性があるとして、注意喚起する投稿が拡散しました。イープラスは公式サイトやSNSで、自社を騙る不審なメールについて注意を呼びかけています。 公式を騙る不審なメール チケット販売大手イープラスを騙るメールが届いたという報告がSNS上で複数拡散した。イープラスを名乗るメールは、イベントやライブのチケット購入に利用できるクーポン獲得のための抽選を案内している。クーポンの割引額、取得方法、適用対象の説明があり、抽選への参加を促す「ログイン」リンクがついている。 不審なメールに反応しない イープラスは公式サイトやXの投稿で、「不審なメール等にご注意ください」と呼びかけている。不審なメッセージを受け取った場合、メールを削除するか、リンク先へのアクセスを避けるように注意を促している。 イープラスによると、会員向けのメールマガジンは以下の7つだ。会員が設定したメールマガジンのみが配信される仕組みだ。 e+★今週のおすすめエンタメ情報 e+★PUSH! e+★チェック e+★アートマガジン e+★得チケ e+

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)