K2シロップは添加物が多く副作用が心配だから服用しないほうがいい?安全性は証明されている【ファクトチェック】

K2シロップは添加物が多く副作用が心配だから服用しないほうがいい?安全性は証明されている【ファクトチェック】

赤ちゃんに起こりやすい出血を防ぐための薬・K2(ケーツー)シロップの添加物や副作用を心配し、飲まないよう呼びかける声がXで複数拡散していますが、誤りです。同様の言説は過去にも繰り返し拡散していますが、K2シロップはビタミンKが足りないことで起こる出血症の予防効果が高い薬で、確かに添加物は使われていますが、その安全性は証明されています。

検証対象

2025年1月14日以降、K2シロップに含まれる添加物や化学物質の影響や、副作用を心配する声がXで複数拡散した(例1例2例3)。

投稿には「ほぼ毒しか入っていない」というコメントの一方で、「誤った情報を流布するのを今すぐやめて下さい」などの批判もある。

検証過程

K2シロップとは

新生児はビタミンKの不足による出血症を起こしやすく、頭蓋内出血など致命的な事例もある。K2シロップは1mLあたり、ビタミンK2を2mg含み、予防薬として普及。現在は生後3ヶ月になるまで週に1回、計13回飲む「3ヶ月法」が推奨されている(日本小児科学会 新生児と乳児のビタミンK欠乏性出血症発症予防に関する提言)。

添加物は危険?

検証対象の投稿は、添加物の影響に不安を抱いている。日本ファクトチェックセンター(JFC)は、K2シロップの添加物の安全性について、新生児医療が専門の東京医療保健大学・楠田聡教授に取材した。

「一般に使用している薬剤には必ず添加物が含まれている。添加物は、薬剤の安定性を保つため等の目的に使用されており、使用されている添加物は全てPMDA(医薬品医療機器総合機構)で安全性が確認されている」

薬品や医療機器の安全性を監視・審査する独立行政法人・PMDAのK2シロップの審査報告書 (2012年4月2日)は、赤ちゃんのビタミン K 欠乏性出血症の予防について「有効性及び安全性は確認されているものと判断する」と書いている(審査報告書p2)。

 K2シロップの副作用は?

JFCは、K2シロップを使った赤ちゃんに副作用が出たケースについてPMDAに取材した。PMDAによれば、2010・2013年にそれぞれ1例ずつアナフィラキシーショックと意識消失が報告されている(副作用症例一覧)。しかし、K2シロップの安全性への評価は変わっていない。その理由について、PMDAは次のように説明している。

「薬剤承認は使用者全体における有効性と安全性のリスクとベネフィットのバランスで判断される。ゼロリスクの医薬品というのはない。K2シロップの場合、過去に報告された2件の事例は、非常に低い発生頻度であり、かつ、K2シロップを服用したこととの直接的な因果関係が十分に確立されていない。そのため、現時点では全体の安全性に大きな懸念がないと判断され、承認取り消しには至っていない」

ビタミンKは食品で摂れる?

過去に同様の投稿が拡散した際に、K2シロップの代わりにビタミンKが豊富な「海苔」を勧める投稿があった。それでK2シロップの代用になるのか。楠田教授は次のように説明する。

「ビタミンK2シロップは新生児のビタミンK欠乏症予防に使用する。新生児自身が自然食品から摂取することは不可能なので、母体が摂取することを前提とした言説だと思うが、母体が摂取しても、十分量のビタミンKが胎児に移行するとは限らないので、新生児にビタミンK欠乏症を発症する危険性がある。出生後の母乳からの移行も十分とは言えない」

つまり、新生児の離乳食が始まるのは生後5~6か月のため、直接、食べさせることはできないし、母親が食べて、母乳を介して新生児に与えたとしても、十分な量を摂取できるとは限らないため、ビタミンK欠乏症の予防としては有効ではない。

判定

赤ちゃんに起こりやすい出血を防ぐために「K2シロップ」を飲ませる親が多いが、添加物や副作用が心配なので、服用を控えたほうがよいという主張は、誤り。K2シロップは安全性が確認されていて、赤ちゃんのビタミンK欠乏性出血症を防ぐために医療機関で強く推奨されている。また、食品などで代用することはできない。

検証:リサーチチーム
編集:古田大輔


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

日本赤十字社を騙る「なりすましメール」に注意

日本赤十字社を騙る「なりすましメール」に注意

2026年7月28日に発生した熊本地震について、義援金詐欺の事例が出ています。日本赤十字社は同社を騙って義援金を募る「なりすましメール」の報告が寄せられていると注意喚起し、「メールのURLをクリックしないなど、ご注意ください」と呼びかけています。 日本赤十字社「なりすましメール」に注意喚起 7月30日、日本赤十字社は公式のウェブサイトとXアカウントで、同社を騙って熊本地震義援金募集を呼びかける「なりすましメール」が複数の人に送られていると注意を呼びかけた。 ウェブサイトの7月30日付の「【ご注意ください】日本赤十字社をかたった「熊本地震義援金募集メール」について」という記事は、日本赤十字社のロゴや活動写真画像を使った「なりすましメール」が送信されている。また、同社で把握している「なりすましメール」は、@icloud.comのメールアドレス宛に送信されているようだ、と書いている。 同社のX投稿は、なりすましメールに「熊本地震義援金募集」と書かれているとも伝えている(日本赤十字社 X投稿 7月30日)。 日本赤十字社は「当社からこのようなメールを送信すること

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
熊本の地震による雲? 「雲は前兆にならない」と専門家が否定【ファクトチェック】

熊本の地震による雲? 「雲は前兆にならない」と専門家が否定【ファクトチェック】

2026年7月28日、熊本県を震源とする地震が発生したことを受け、地震と雲の形を結び付けて「地震雲」「人工地震の特徴」などと主張する投稿が拡散しましたが、誤りです。気象庁や日本地震学会はウェブサイトで「両者は全く別の現象」「関係はないと考えられている」と説明しています。専門家も「雲は地震の前兆になりません」と否定しています。 検証対象 拡散した言説 2026年7月28日、「やってくれたな💢人工地震😡上空に強力な電磁波を掛けて、雲が局所に変形して集まるのはHAARPによる人工地震の特徴。/震源深さ10kmの浅めのやつは、特に人工地震を強く疑ってよい。てか雲が明らかな証拠だ。意図的だ。街を破壊💥する目的は何だ?許せない。#熊本地震」という文言付きの画像がXで拡散した。 検証する理由 傘を開いたような形の雲の画像に地震を関連付けた投稿は、日本語だけでなく外国語でも多数拡散しているため、検証する(例1,2,3)。 検証過程 気象庁「両者は全く別の現象」 地震と雲の関係について、気象庁のウェブサイトでは、以下のように説明がある。 「雲は大気の

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
日本がイスラエル人観光客の入国を禁止? そのような事実はない【ファクトチェック】

日本がイスラエル人観光客の入国を禁止? そのような事実はない【ファクトチェック】

日本がイスラエル人観光客の入国を完全に禁止したという英語の投稿が拡散しましたが、誤りです。日本政府からの発表や報道はなく、外務省も「そのような事実はありません」と否定しています。 検証対象 拡散した言説 2026年7月25日、「速報:日本がイスラエル人観光客の入国を完全に禁止した」という英語の投稿がXで拡散した。 19秒の動画が添付してあるが、イスラエル国旗と日本国旗を組み合わせた静止画に、BGMがあるだけで、テロップやナレーションはない。 検証する理由 7月28日現在、投稿は1900回以上リポストされ、表示は49万件を超える。 同様の情報の拡散量を調べるため、Japan、 Israel、 Tourist、 banなど複数のキーワードを組み合わせてソーシャルリスニングツールMeltwaterで調べると、総投稿数は7月28日までの30日間に約2500件あり、拡散のほとんどがXだ。 「またしてもアテンションを集めるためだけの誤情報! 」や「このページはフェイクニュースで悪名高い」など誤情報だという指摘がある一方、「日本が西欧諸国より優れていることを

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
WHOが各国へ農業の違法化を呼びかけた? そのような事実はない【ファクトチェック】

WHOが各国へ農業の違法化を呼びかけた? そのような事実はない【ファクトチェック】

世界保健機関(WHO)テドロス事務局長が各国政府に対して農業を違法化するよう呼びかけていると主張する投稿がXで拡散しましたが、誤りです。テドロス氏が「食料システムは温室効果ガス排出量の30%以上を占める」「植物性食品を主体とした食生活へと移行することで、食料システムを変革することが不可欠」などと発言をしたことは事実ですが、農業を違法化するとは言っていません。 検証対象 拡散した言説 2026年7月14日、「WHOのテドロスが各国政府に対して農業を違法化するように呼びかけているそうです」という投稿がXで拡散した。 検証する理由 7月27日現在、投稿は1800回以上リポストされ、表示は20万件を超える。 投稿には「農業の違法化というのは、裏を返せば食料をコントロールできるヤツが出てくること。その結果、多くを奴隷にしたいのだろうな」「農業が違法❓本物のクソ馬鹿野郎ですな」など、真に受けた反応が多いため、検証する。 検証過程 添付動画の内容は 拡散した投稿の添付動画は1分2秒。英語で演説するテドロス氏の映像に、日本語のテロップが付いている。 添

By 根津 綾子(Ayako Nezu)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は8月23日(日)午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 日本ファクトチェックセンター(JFC) ファクトチェック講師養成講座 8月23日(日)開催分日本ファクトチェックセンター(JFC)による講師養成講座です。 講師養成講座(オンラインで90分)を受講いただいた後、修了課題を提出された方には、教室や職場などで利用可能な教材の提... powered by Peatix : More than a ticket.Peatix 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や騙されない人の行動

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)