パリ五輪女子ボクシングをめぐる大量の誤情報 判明している事実は何か【ファクトチェックまとめ】

パリ五輪女子ボクシングをめぐる大量の誤情報 判明している事実は何か【ファクトチェックまとめ】

2024年パリ五輪女子ボクシングの選手に関して「元男性」「染色体が男性」などの誤情報や不確かな情報が大量に拡散しています。選手の出場資格について、議論になった経緯や判明している事実をまとめました。

議論のきっかけは

性別が議論になっているのは、パリ五輪女子ボクシングに出場しているアルジェリア代表のイマネ・ヘリフ選手と台湾代表の林郁婷(リンユーティン)選手。

8月1日、女子66キロ級2回戦でヘリフ選手と戦ったイタリア代表選手が開始46秒で棄権。圧倒的な力の差を見せたヘリフ選手が2023年3月の世界選手権で国際ボクシング協会(IBA)から女子選手としての資格を認められず、失格となっていたことに注目が集まった。

同時に女子57キロ級に出場し、ヘリフ選手と同様に世界選手権では失格だった林選手に関しても資格をめぐる議論が巻き起こった。

誤情報や不確かな情報の拡散

特にヘリフ選手をめぐっては衝撃的な勝利もあって、SNSでの議論が世界中で加熱。誤った情報や根拠のない情報、不確かな情報が大量に拡散した。

日本では8月1日、ひろゆき(西村博之)氏がX(旧Twitter)に「元男性が、女子オリンピックボクシングに参加。元男性の余裕勝ち。/金玉取った男性は、金玉取った男性です。女性ではないです。/トランスジェンダーは、トランスジェンダーであって、女性ではない。/女性の大会に元男性を参加させるのは、女性の機会を奪う」と投稿した。

この投稿は2675万回超の表示と8000件超のリポストを獲得(8月8日現在)、ヘリフ選手が男性から女性に性別変更したトランスジェンダーという誤解が広がった。

一方で、ヘリフ選手はトランスジェンダーではないという指摘も広がり、ひろゆき氏は8月2日、「『女性の大会に"染色体XYで女性器と金玉がある男性"が参加するのは女性の機会を奪う』に訂正します」と投稿した。

以下、8月9日時点で判明している事実と誤りをまとめた。

東京五輪にも出場して5位

IOCのサイトによると、ヘリフ選手は1999年生まれの25歳。東京五輪でも女子60キロ級に出場し、5位に入賞している。トランスジェンダーではなく、女子選手たちの中で圧倒的に強かったわけでもない。

リオ五輪を見てボクシングを始め、自宅のある小さな村から10キロ離れたジムまでバスで通った。費用はリサイクル用のスクラップ集めと母親がクスクスを売って賄ったという(IOC)。

世界選手権でのテスト詳細は「極秘」

ヘリフ選手と林選手は2023年の世界選手権でIBAから失格処分を受けた。

IBAはパリ五輪への2選手の参加について7月31日に声明を出し、世界選手権での失格に関して「規則に定められた女子大会への参加資格を満たしていなかった」と説明している

声明の中でIBAは「両選手はテストステロン検査を受けたのではなく、別途認められたテストを受けた」「この検査で両選手が必要な資格基準を満たしておらず、他の女性競技者よりも競争上の優位性があることが判明した」と説明しているが「具体的な内容は極秘」として詳細を明らかにしていない(IBA声明)。

また、IBAのウマル・クレムレフ会長は世界選手権当時、「DNAテストの結果、XY染色体を持っていることが判明した」と語っている(タス通信)。しかし、ここでもテストの詳細についての説明はない。

IBA会見でも根拠を示さず

IBAはパリ五輪での論争を受けて8月5日に記者会見を開いた。しかし、その場でも世界選手権の失格の根拠となったテストの詳細は明らかにしていない。

IBAのクリス・ロバーツ事務局長は2回の血液検査の結果、「2人のボクサーを不適格にした」と説明したが、結果そのものについては「非公開であり、医学的な自信もないため公開する立場にない」と述べた。

また、クレムレフ会長は通訳を介して「テストステロンが高かった」とも語った。これはIBA声明の中にあった「テストステロン検査を受けたのではない」という説明と矛盾しており、会見でも疑問の声が上がったが明確な回答はなかった。

プライバシーを配慮すべきテスト結果とはいえ、どのようなテストがどのように実施されたのかもはっきりしない会見で終わった。

女性選手の参加資格をめぐるこれまでの議論

女性選手の出場資格をめぐる論争では、2012年・2016年の陸上女子800m五輪チャンピオンのキャスタ・セメンヤ選手の例がある。

セメンヤ選手は性分化疾患(DSD)によって男性ホルモンのテストステロンの値が非常に高く、競技に出場するためには数値を下げる薬を飲む必要があるというスポーツ仲裁裁判所による判決が出た(IOC)。

トランスジェンダーの選手に関しては、IOCは2015年にガイドラインを策定した。男性ホルモンのテストステロン値が12ヶ月間一定基準以下なら、女性選手として出場可能とするものだ。

2021年の東京五輪では、トランスジェンダーとして史上初めてニュージーランド代表ローレル・ハバード選手が女子重量挙げに出場し、記録なしに終わっている。

IOCの現在の立場

男性選手としての競技歴もあったハバード選手の出場は議論を呼び、IOCは2021年11月、10の原則からなる「公平で、包摂的、そして性自認や性の多様性に基づく差別のないIOCの枠組み」を採択している。

原則は「包摂」「被害の防止」「差別のないこと」「公平性」などとともに「証拠に基づいたアプローチ」を求めている。

IBAは2019年にIOCから財政・運営・倫理などの問題を指摘され、資格停止処分を受けている。2023年には改革が不十分だとして統括団体としての地位を剥奪された。

IOCは世界選手権でIBAが両選手を失格にしたのは「IBAによる突然の恣意的な決定の犠牲」(IOC声明)と批判している。

古田大輔・JFC編集長の視点

競技参加のためにはテストステロンを下げる薬を飲むようにとの判決が出たセメンヤ選手、トランスジェンダーとして初の五輪出場を果たしたハバード選手のように、これまでも女性選手の参加資格をめぐる議論はあった。全てが無条件で認められてきたわけではない。

その上で、今回のヘリフ選手と林選手に関する議論でまず考えるべきは、誤情報や不確かな情報に基づく意見が広がったことだ。

ヘリフ選手はトランスジェンダーではなく、女性選手として長い競技歴があった。また、参加資格をめぐる議論の出発点となった世界選手権でのテストについてIBAは詳細を全く説明していない。会見も混沌として記者からの質問にほとんど答えておらず、説得力を欠いていた。

それにも関わらず「トランスジェンダー」「染色体がXY」「睾丸がある」「テストステロンが高い」などの情報が飛び交い、それらの誤情報や不確かな情報に基づく「議論」が交わされた。

意見はそれぞれの自由だが、間違った情報を元に議論しても、その内容は信頼性にかける。また、性に関する情報はプライバシーにも配慮しなければならない。

女性選手としての参加資格に関して、IOCの枠組みが原則とする「公平性」つまり「不公平で不均衡な競技上の優位性を有していないという確証を提供すること」や「 他のアスリートの身体的な安全に対する危険を防止すること」は重要だ。

枠組みが定める「プライバシーの権利」「証拠に基づいたアプローチ」を前提にしつつ考える必要がある。

そして、ファクトチェックもそのためにある。


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

フランス入国の優先レーンから日本が外された? 大使館が否定【ファクトチェック】

フランス入国の優先レーンから日本が外された? 大使館が否定【ファクトチェック】

「フランス入国の際の優先レーンから日本が外されたようだ」という情報が拡散しましたが、誤りです。2025年4月30日現在、日本は優先レーンの対象国です。 検証対象 2025年4月19日、埼玉県戸田市議・河合ゆうすけ氏が「フランスに入国する際、イミグレーションの優先レーンから日本が外されたようだ。日本のパスポートを持った中国人(帰化した人)が増えたからではないかと言われている」などと主張する投稿がXで拡散した。投稿には、フランス・パリの空港と思われる画像が添付されている。 投稿は4月30日現在、3700回以上リポストされ、表示回数は112万を超える。投稿には「治安だけは良かったのにその治安もパァ」「自公政権のお陰ですね」などのコメントのほか、「根拠がない」というコミュニティーノートの指摘もある。 検証対象の投稿が拡散するひと月ほど前にも、同様の投稿があった(2025年3月19日)。「フランスに入国しようとしたら優先自動ゲートが開かず、担当者に文句を言ったら『日本だけ撤廃した。向こうの中国人の列に並んで』と言われた」などという内容で「虚偽のポストの疑い」というコ

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
超高齢者の社会保障不正、戸籍制度がある日本ではあり得ない? 問題は日本でも【ファクトチェック】

超高齢者の社会保障不正、戸籍制度がある日本ではあり得ない? 問題は日本でも【ファクトチェック】

「トランプ政権が社会福祉コストを精査したら、記録上で200歳以上が数万人もいた。戸籍制度が完備してる日本ではあり得ない」などという言説がXで拡散しましたが、不正確です。トランプ氏が演説でふれた200超歳の高齢者の記録は1041人分。また、亡くなった人が戸籍上生存したままになっている「高齢者所在不明問題」は日本でも起きています。 検証対象 2025年4月24日、「トランプ政権でDOGEが社会福祉コストの精査を行ったら、記録上で200歳以上が数万人もいたという話は、戸籍制度が完備してる日本ではあり得ないこと」という投稿がXで拡散した。 投稿は2025年4月28日現在、1万回以上リポストされ、表示は308万件を超える。投稿には「母が亡くなった時戸籍を取り寄せたら、江戸時代末期まで遡った記録が送られてきて驚いた」「ほんと、そう。無くすべきではない」などのコメントのほか、「日本でも何年か前にそういう事ありましたよ」という指摘もある。 検証過程 トランプ氏「220~229歳が1039人」 第2次トランプ政権は、財政赤字の削減を目指し、社会保障費の削減に取り組ん

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
文京区の中学校はクラスの半分が中国人? 外国籍の生徒割合は約4%【ファクトチェック】

文京区の中学校はクラスの半分が中国人? 外国籍の生徒割合は約4%【ファクトチェック】

東京都文京区では中学校のクラスの半分が中国人だという情報が拡散していますが、誤りです。文京区教育委員会によると、文京区立中学校の外国籍生徒の割合は約4%です。 検証対象 2025年4月19日、「文京区では中学校のクラスの半分が中国人」という投稿が拡散した。 この投稿は1万件以上リポストされ、表示回数は124万回を超える。投稿について「都内は恐ろしい状況なんだ」「マジでやばいでしょ」というコメントの一方で「どこの中学校の話をされてるんですか?」という指摘もある。 検証過程 東京都文京区の人口は2025年4月1日現在、23万5380人(前月比298人増)。そのうち中国人を含む外国人全体の人口は1万5821人(前月比17人減)で6.7%だ(文京区「人口統計資料」)。 日本ファクトチェックセンター(JFC)は、文京区教育委員会学務課に取材した。 文京区内に10ある区立中学校の外国籍の生徒について、学務課学事係は「国別の人数は把握しておりません。外国籍生徒の総数は104人で、これは全生徒2,341人の約4%です(令和6年5月1日現在)。そのため、特定の国籍の

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
維新の会が大阪万博跡地の使用権を中国に売った? 跡地の開発事業者は未定【ファクトチェック】

維新の会が大阪万博跡地の使用権を中国に売った? 跡地の開発事業者は未定【ファクトチェック】

元プロレスラーの前田日明氏が「維新の会が大阪万博の跡地の使用権を中国に売った」と話す動画が拡散しましたが、誤りです。万博終了後の跡地利用の開発事業者はまだ決まっておらず、現在提案のある企業は「中国ではない」と吉村洋文大阪府知事が否定しています。前田氏のチャンネルの動画は削除されましたが、切り出し動画の拡散が続いています。 検証対象 2025年3月、元プロレスラーの前田日明氏が「維新の会が大阪万博の跡地の使用権を中国に売った」と語る動画が拡散した(例1、例2、例3)。 これらの動画は、前田氏が自身のYouTubeチャンネルで公開した動画から切り出したものだ。元動画は2025年4月24日現在、削除されている。 前田氏が「大阪の維新の党が中国に万博の跡地の使用権を今後60年間売ってお金にした」などと語る部分が切り出されたショート動画は、YouTubeだけでなくTikTokやXなどで拡散を続けている。 検証過程 現在は削除されている前田氏の元動画は3月23日に投稿され、タイトルは「万博の跡地は中国のものになる」だった。以下のように語っていた。 「ある仕事で

By 宮本聖二

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は5月28日(日)午後2時~3時半で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0518.peatix.com/view 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にどのよう

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験  教材と申し込みはこちら

JFCファクトチェッカー認定試験  教材と申し込みはこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)