JFCリテラシー講座2:クリティカルシンキングで自分自身も吟味する

JFCリテラシー講座2:クリティカルシンキングで自分自身も吟味する

講座1で見たように、情報氾濫によって不可避的にフィルターバブルやエコーチェンバー、極性化や偽情報/誤情報などの課題が大きくなっていきました。日本ファクトチェックセンター(JFC)ではその対策として、日々の検証と同時に「リテラシー」の普及に取り組んでいます。

リテラシー(literacy)とは、英語で「読み書きする能力」という意味で、インターネット上だけでなく、日常で接するあらゆる情報や言説を適切に理解、解釈、分析して、活用する能力のことです。

まずは、様々なリテラシーを紹介します。

ニュース/情報/デジタル/メディアリテラシー

「リテラシー」は様々な言葉を組み合わせて、それを理解し、活用する能力という意味に使われます。例えば、ニュースリテラシー、情報リテラシー、デジタルリテラシー、メディアリテラシーなどです。

大雑把に言えば、ニュースリテラシーはニュースを、情報リテラシーは情報を、デジタルリテラシーはデジタルを、メディアリテラシーはメディアを、理解・活用する能力という意味になります。

それぞれの「リテラシー」の領域は重なっています。これは「ニュース」なのか「情報」なのか、厳密に区別をするのは難しいですし、多くの情報はメディアを通じて、あるいはデジタル技術を通じて流通します。

「ニュース」というと、かつては新聞やテレビなどのマスメディアが取材・編集したコンテンツを指す意味合いが強くありましたが、誰でもネットを通じて情報を受発信できる時代には、それぞれに重なりあうリテラシーを包括的に身につける必要があります。

JFCリテラシー講座の1回目で解説したフィルターバブルやエコーチェンバー、偽情報/誤情報なども、現代のニュース、情報、メディア、デジタルなどを考える上で、リテラシーの前提となる知識と言えるでしょう。

しかし、実際にはこれらのリテラシーに関する知識の普及率は高くはありません。「内容をよく知っている」かというだけでなく、「名前を知っているか」を示す認知度で見ても、高くはありません。特に、学校教育で学ぶことがなかった世代ほど認知度は低い傾向があり、50代以上では50%をきります(電通総研「情報摂取に関する意識と行動調査」)。

画像
電通総研「情報摂取に関する意識と行動調査」より

リテラシーには効果がある

ここまで「リテラシーは大切である」という前提で話を進めてきましたが、誤情報/偽情報に対して、どれだけの効果があるのでしょうか。

JFCファクトチェック講座でも引用した国際大学GLOCOMのリポート「Innovation Nippon」の最新版「偽・誤情報、陰謀論の実態と求められる対策」(2023年5月発表)では、以下のように分析しています。

メディアリテラシーが高いと、偽・誤情報を信じにくく、陰謀論に誤っていると気づきやすい傾向が顕著に見られた。また、情報リテラシーが高いと、陰謀論を信じにくく、誤っていると気づきやすく、事実のニュースを誤っていると思いにくい傾向にあった。ただし、情報リテラシーが高いと、偽・誤情報を誤っていると気づきにくい傾向も見られた。判断を保留しやすくなると考えられる

偽・誤情報、陰謀論の実態と求められる対策」より

また、スマートニュースメディア研究所では、メディアリテラシーに関する効果検証をしています。埼玉県戸田市の教育委員会と共同で小学5年生に実施したプロジェクトで、6カ月間継続してメディアリテラシーの授業を受けたクラスと受けなかったクラスの児童を比較しました。

その結果、計7回の授業を実施した3クラスと授業がなかった2クラスとの間で、効果測定テストを授業実施前と後に実施したところ、正答率に差が出たそうです。

クリティカルシンキング=吟味する思考 

様々なリテラシーが、偽情報/誤情報への対応に役立つ。それらの複数のリテラシーに共通する要素があります。

その一つが「クリティカルシンキング」です。一般的には「批判的思考」と訳されることが多く、そのために、「常に情報やメディアに批判的な目を向ける思考」という印象を与えます。

2022年に出版された「メディアリテラシー 吟味思考を育む」では、クリティカルシンキングに「吟味思考」という訳語をあてています。

この本の中で、楠見孝氏(京都大院教育学 研究科教授)は「批判的思考の『批判』は『非難』ではない」と説明し、批判的思考に基づく行動として、次の 4 つを挙げています。 

  • 相手の発言に耳を傾け、考えや論拠、感情を的確に理解する。 
  • 立ち止まって考える。賛否両方の立場からじっくり考え、評価する。
  • 証拠に基づいて前提や理由を系統立てて、相手に説明する。 
  • 目的、状況、相手の感情、文化、価値観を考慮して実行する。 

一方で、批判的思考に基づかない行動としては、次の4つを挙げています。

  •  相手の発言に耳を傾けず、議論を退ける。表面的な評価をする。 
  •  揚げ足を取る、人を惑わせる。正当でない要求を出す。 
  •  証拠に基づかない、先入観や偏った解釈によって説明する。 
  •  目的、状況、相手の感情、文化、価値観を考慮しない。

「相手の発言に耳を傾ける」「賛否両方の立場からじっくり考える」など、たんに相手を批判・非難するのではなく、まさに吟味する思考方法であることがわかります。

JFCは、この本の編者の一人でスマートニュースメディア研究所の山脇岳志所長に話を聞きました。

インタビュー:スマートニュース メディア研究所 山脇岳志 所長

画像
山脇岳志さん朝日新聞で経済部、ワシントン特派員、GLOBE編集長、アメリカ総局長、編集委員を勤めたのち退社。スマートニュースメディア研究所所長に就任。他に京都大学経営管理大学院特命教授など。

メディアリテラシーの3つのポイント

Q:リテラシーには様々な要素があり、複雑な概念です。中心となる要素は何でしょう。

山脇:
本にも書いたメディアリテラシーについて言えば、これをフェイクニュースの時代にフェイクを見極めるスキルと捉える人もいます。間違いではないのですが、もっと広く多義的に捉えるべきだと思います

3つのポイントがあると考えています。一つはすべてのメディアメッセージは再構成されていると意識すること。2つ目に、クリティカルシンキング(吟味思考)の大切さを自覚すること。3つ目は、メディアの仕組みを理解すること、です。

Q: 「メディアメッセージは再構成されている」とはどういうことでしょう。

山脇:人間はそもそも、情報をそのままではなく、切り取って伝えます。逆にいうと、全ての情報は切り取ってしか伝えられない面があるということを意識する必要があります。

これを意識せずに「マスコミは切り取る」「印象操作する」とか言う人もいます。しかし、何か情報を伝えるときには、その人自身も情報を切り取って編集しています。

また、多くの人はデジタルメディアの仕組みを知りません。検索エンジンやSNSなどのプラットフォームのアルゴリズム(※JFCリテラシー講座1を参照)によって、私達はすでに選別された情報に接しています。

膨大な情報の中では、このようにある程度フィルター(※)をかけないと、やっていけません。不可欠な技術ですが、同時に自分の見たいものしか見なくなっている。そういったようなことを意識しないと、どんどん視野が狭くなっていきます。

吟味思考はメディアリテラシーの核

Q: 2つ目のクリティカルシンキングについて、編著では「吟味思考」と訳してますね。

山脇:クリティカルシンキング=吟味思考がメディアリテラシーの核になると考えます。

クリティカルシンキングは「批判的思考」と直訳されることがあります。しかし、ここでいう「クリティカル」は、「内省的な思考」とか「熟慮的な思考」を意味するもので、他者やメディアを批判するものではないと考えます。

メディアリテラシーの中核にクリティカルシンキングを置くべきだと思うのは、そういう吟味が不可欠だと思うからです。

間違った情報に踊らされないために、すぐに信じそうな自分に対して「これはホントかな」と考える、あるいは人間のバイアス、つまり、心理的な癖などを自分で理解するなど、自分自身に問いかけることが重要です。

吟味思考を身につけるための方法論

Q: 吟味思考を身につけるには、どうすればよいでしょうか。

山脇:帝京大学法学部の若山昇先生が提唱している方法論を引用してお話しします。

一つは「『なぜ』という問いを何度も投げかける」ということです。そうやって問題を深く掘り下げると、本質が見えてきます。

そもそも、大きく意見が分かれているような事象について、なぜなんだろう、なぜあの人はそう考えるんだろう、なぜそのような議論になるんだろうと問いかける人が、まだまだ少ないと思うのです。

次に「手で考えてみよう」ということ。普段から自分の思考というのを、書きながら整理してみることが、有用であるはずです。

最後に「立場を替えて考えよう」ということです。第三者の立場で、あるいは相手の立場で考えることを意識してやってみましょう。さらに、自分とは異なる立場の人の考えや意見を検索してみて、しっかり読んでみるのも有用ではないでしょうか。そんな訓練をしてみることも大事です。

クリティカルシンキング=吟味思考というのは、問い続ける、立場を変えて考える、そして自分を内省的に見つめるということです。その訓練を続けることで、吟味思考を獲得できるのではないでしょうか。

日本はクリティカルシンキング教育が最下位

Q: デジタル技術の発達とともに情報が氾濫する中で、リテラシー教育の重要性が指摘されています。日本の現状はどうなのでしょうか。

山脇:日本では、クリティカルシンキングの教育が非常に軽視されています。欧州諸国を中心に日米を含めた38カ国の先進国が加盟するOECD(経済協力開発機構)の調査で、中学校の先生を対象にしたときに、調査対象国の平均で8割ぐらいの先生が、生徒のクリティカルシンキングを促す教育を実施していると答えています。しかし、日本は最下位の20%台にとどまっています。

画像

社会に出れば、クリティカルシンキング=吟味思考はより一層必要になります。しかし、日本では、学校教育のうちから構造的に段階を踏んだトレーニングをしていません。

今後、社会全体としてクリティカルシンキングの必要性や重要性への理解が増し、学校の授業や家庭での学びなどで、リテラシーを身につける機会が広がるように取り組んでいかなければなりません。


講座目次

1.「情報氾濫の時代を生き抜く能力
2.「クリティカルシンキングで自分自身も吟味する」

JFC リテラシー講座 - 日本ファクトチェックセンター (JFC)
誤情報/偽情報に対応する様々なリテラシーについて学ぶ連載です。

筆者略歴

画像
画像

検証手法や判定基準などに関する解説は、JFCサイトのファクトチェック指針をご参照ください。

「ファクトチェックが役に立った」という方は、シェアやいいねなどで拡散にご協力ください。誤った情報よりも、検証した情報が広がるには、みなさんの力が必要です。

X(Twitter)FacebookYouTubeInstagramなどのフォローもよろしくお願いします。またこちらのQRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、真偽が気になる情報について質問すると、AIが関連性の高い過去のJFC記事をお届けします。詳しくはこちらの記事を

もっと見る

「(画像)堀江貴文氏:ワクチンの危険性が発覚しました」は誤り 本人の発言ではなく、切り抜き動画から

「(画像)堀江貴文氏:ワクチンの危険性が発覚しました」は誤り 本人の発言ではなく、切り抜き動画から

実業家の堀江貴文氏が「ワクチンの危険性がついに発覚しました」と語っているかのような画像が拡散しましたが誤りです。本人が直接否定している他、画像の出典元はYouTubeの切り抜き動画で、元動画にもそのような発言はありません。 検証対象 2024年2月20日に投稿されたポストで、堀江氏の顔とともに「ワクチンの危険性が遂に発覚しました」という文言があしらわれた画像が拡散した。 この投稿は2024年2月22日現在、978万回以上の表示と、9700件以上のいいねを獲得している。 2月21日には堀江氏本人が「フェイク画像が本物と信じて、私の名誉を毀損しているツイートですが、大丈夫でしょうか?」と引用投稿している。 検証過程 出典元はYoutubeの切り抜き動画 拡散した画像を投稿した内海聡氏は、この画像の引用元として2023年9月30日のポストを挙げている(アーカイブ)。 引用元のポストを見るとYouTubeリンクがある。引用元ポストの投稿者はプロフィール欄に陰謀論を多数投稿するサイト「rapt理論+α」のリンクを掲載していた。 このポストに添付されてい

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
「しぶさわくん」や東京都交通局などSNSに偽アカウントが続々 公式が警鐘を鳴らす

「しぶさわくん」や東京都交通局などSNSに偽アカウントが続々 公式が警鐘を鳴らす

SNS上で実在の公式キャラクターや漫画家を装ったなりすましアカウントが次々と出現しています。個人情報を取られたり、詐欺被害にあったりする恐れがあります。公式アカウントも注意を呼びかけています。 東京都北区の広報キャラクター「しぶさわくん」 東京都北区観光協会の広報キャラクター「しぶさわくん」のなりすましアカウントがX(旧Twitter)上で確認された。 しぶさわくんのX公式アカウントは2024年2月19日、SNSを通じて「公式アカウントは、このアカウントだけ」と注意を呼びかけている。 Facebookに複数の「東京都交通局」 Facebookには、「東京都交通局」を名乗るアカウントが多数存在する。 東京都交通局は公式サイトや各SNSを通して、「東京都交通局を装った偽メッセージについて」という注意喚起を掲載。すでに終了しているプレゼントキャンペーンを装って個人情報やクレジットカード情報の入力を促す偽のダイレクトメッセージがFacebookのチャットで送られていると注意喚起している。 BlueSkyに漫画家のなりすましアカウント 招待制から登録制に

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
「【緊急】新NISA、規制か 財務大臣『円安の元凶と見ている』」は誤り そのような発言はない【ファクトチェック】

「【緊急】新NISA、規制か 財務大臣『円安の元凶と見ている』」は誤り そのような発言はない【ファクトチェック】

新しい少額投資非課税制度(NISA)に関して「【緊急】新NISA、規制か。財務大臣『円安の元凶と見てる』」という言説が拡散しましたが誤りです。引用元の記事に「新NISA、規制か」という情報はありません。また、円安について、鈴木俊一財務大臣は「変動の概要を一概に申し上げることはできない」と発言しています。 検証対象 2024年2月21日、「【緊急】新NISA、規制か。財務大臣『海外への資本逃避が見られる。円安の元凶と見てる』 」という投稿が拡散した。 2024年2月21日現在、このポストは2700件以上リポストされ、表示回数は61万件を超える。投稿について「やっぱり…」というコメントの一方で「ソースがない」と指摘する声もある。 検証過程 新NISAとは 通常、株式や投資信託などに投資した場合に売却利益や配当に約20%の税金がかかる。NISAは「NISA口座(非課税口座)」内で、毎年一定金額の範囲内で非課税になる制度だ。(金融庁「NISAとは?」) 2024年以降は新NISAとして、「非課税保有期間の無期限化」「口座開設期間の恒久化」

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
「日本だけがウクライナに巨額の支援」は誤り 欧米諸国よりも少なくGDP比では支援国下位【ファクトチェック】

「日本だけがウクライナに巨額の支援」は誤り 欧米諸国よりも少なくGDP比では支援国下位【ファクトチェック】

ウクライナへの支援について「日本だけが巨額」という言説が拡散しましたが、誤りです。ドイツのシンクタンク「キール世界経済研究所」の統計によると、日本の累計支援額は世界で7番目で、日本(75億ユーロ)はアメリカ(677億ユーロ)の1割程度です。 検証対象 2024年2月8日、ウクライナへの支援について「日本だけが巨額の支援」というポストが拡散した。このポストは、2024年2月21日現在、140万回以上の表示回数と3400件以上のリポストを獲得している。 検証過程 各国からの支援額は ドイツのシンクタンク「キール世界経済研究所」が、42の国・機関によるウクライナへの財政、人道、軍事分野での支援に関する統計を公開している。 同研究所が公開した資料によると、ウクライナへの侵攻が始まった2022年2月24日から2024年1月15日までの間、EUおよび各国が表明した累計支援額は2524億ユーロだという。日本円にすると、約40兆3840億円(1ユーロ=160円で計算)だ。 機関・国家単位の支援額ではEU(849億ユーロ)とアメリカ(677億ユーロ)が突出し、全体

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)