電子レンジは食べ物の栄養を破壊し、発がん物質を発生させる?【ファクトチェック】

電子レンジは食べ物の栄養を破壊し、発がん物質を発生させる?【ファクトチェック】

「電子レンジは食べ物の栄養を破壊、発がん物質を発生させる」という言説が繰り返し拡散し続けていますが、これは誤りです。

検証対象

「電子レンジは食べ物の栄養を破壊、発がん物質を発生させる」という言説がTwitterなどで拡散(例1例2)した。
例1のツイートは、「電子レンジで調理したものを子どもに食べさせちゃダメ」と主張する根拠として電子レンジ調理の危険性を唱えている。

例1のツイートは2300回以上引用され、700件以上のいいねを獲得している(2023/07/30現在)。リプライには「衝撃的」「怖いですね」などの反応の一方で、「『何年以内に』『どれだけの確率で』亡くなったか言えない文章は啓発ではなくタダのデマ」「もし発ガン性物質が出ているのであれば、厚生労働省が動くはず」といった指摘もある。

「電子レンジは栄養素を損なう」「電磁波によって病気になる」などの言説は過去にも繰り返し拡散してきた。European Journal of Cancerが2018年に実施した調査によると、約5人に1人が「電磁波ががんの原因になる」と信じている。

検証過程

日本ファクトチェックセンター(JFC)は

  1. 電子レンジは食べ物の栄養を破壊する
  2. 電子レンジは発がん性物質を発生させる

の2点について検証した。

まず、電子レンジの仕組みを説明する。電子レンジは周波数が2,450MHz(=1秒間に24億5000万回振動する)の電磁波を利用して食品を温める。この電磁波は「マイクロ波」とも呼ばれる。電子レンジ内部に放出されたマイクロ波が食品内部の水分を細かく振動させることで摩擦熱が発生し、この熱が広がることで食品全体の温度が上がる。このようにして電子レンジは食品を温めている。

1. 電子レンジは食べ物の栄養を破壊する

WHOは「Radiation: Microwave oven(放射線:電子レンジ)」というページでQ&A形式で以下のように疑問に答えている。

「電子レンジで調理した食品は、従来のオーブンで調理した食品と同様に安全で、栄養価も同じである」「電子レンジで調理した食品が放射性物質になることはないと理解することが重要だ」という見解を示している。

ただし、加熱により栄養成分が壊れることはある。例えば、福井県は「電子レンジで加熱すると栄養素は壊れないの? 」という質問に対して「栄養成分の中には熱に弱いものもあり、電子レンジで調理をした場合、電磁波ではなく温度の上昇により栄養成分が壊れると考えられます」「従来の加熱方法では、食品の表面の急激な温度上昇(焦げ)による栄養成分の破壊が発生する場合もありますが、電子レンジを使うとこのような破壊を避けることが出来ます」と説明している。

また、管理栄養士の平井千里氏はハウス食品のサイトで「電子レンジによる調理は加熱が短時間で仕上がり、その分、野菜の栄養素が分解されずに残る可能性が高い」との見方を示している。さらに「茹でたり煮たりするのと違い、野菜が水に触れていない状態で加熱ができる(水溶性ビタミンなどが逃げない)ことからも、栄養素が残りやすい加熱方法」と説明している。

2. 電子レンジは発がん性物質を発生させる

WHO「Radiation: Microwave oven(放射線:電子レンジ)」で、「電子レンジの設計は、マイクロ波をレンジ庫内に封じ込めること、そしてスイッチが入り、かつ扉が閉じている状態でしかマイクロ波を発生させないことが確認されている。ガラス製の扉周りや扉を通り抜けてのマイクロ波漏れは、国際基準に推奨されるレベルより十分に低いレベルを限度とするように設計されている」「スイッチを切った後、空間や食品にマイクロ波エネルギーが残ることもない」と報告している。

また、WHOは電磁場(電場と磁場の総称)とがんの因果関係については、これまでの研究で「小児または成人のがんリスクの大幅な増加は見つかっていない」と説明している。

判定

電子レンジでの調理による安全性や栄養価は従来のオーブンで調理するものと同様だ。がんリスクの大幅な増加も見つかっておらず、誤りと判断する。

検証:住友千花、高橋篤史
編集:藤森かもめ、宮本聖二、古田大輔


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら

もっと見る

沖縄県知事選/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

沖縄県知事選/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

沖縄県知事選の投開票から1週間。偽・誤情報だけでなく、誹謗中傷や一方的な内容のAIディープフェイク、動画などが話題となりましたが、勝敗を左右したというデータはいまのところありません。欧州では子供たちのSNS利用を制限する動きが広がっています。 今週のファクトチェックまとめです。 ✉️日本ファクトチェックセンター(JFC)がこの1週間に出した記事を中心に、その他のメディアも含めて、ファクトチェックや偽情報関連の情報をまとめました。同じ内容をニュースレターでも配信しています。登録はこちら。 今週のお知らせ JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら 日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は9月27日(日)午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 日本ファクトチェックセンター(JFC) ファクトチェック講師養成講座 9月27日(日)開催分日本ファクトチ

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
都がモスク建設に補助金? インバウンド対応の祈祷室と混同か【ファクトチェック】

都がモスク建設に補助金? インバウンド対応の祈祷室と混同か【ファクトチェック】

東京都がイスラム教のモスク建設に補助金を出しているかのような投稿が拡散しましたが、誤りです。都は外国人旅行者のニーズに対応するため、「祈祷室」の整備に補助金を出す制度はつくっていますが、ウェブサイトで「モスク建設を支援するための都の補助金はありません」と明確に否定しています。 検証対象 拡散した言説 2026年9月8日、「東京都が超ヤバい!イスラム教のモスク建設に!補助金!」という投稿がXで拡散した。 検証する理由 9月18日現在、投稿は1.5万回以上リポストされ、表示は47万件を超える。 投稿には「どんどん外国人が集まり、東京都の日本人が重税に泣かされる運命になるね」「ほんとに都民は怒った方がいいよ」など真に受ける反応が多いため、検証する。 検証過程 都「モスク建設支援の補助金はない」 拡散した投稿は、都がモスク建設の補助金を出しているかのように主張している。投稿は小池百合子都知事の画像を添付しているが、補助金の根拠は示していない。 「東京都 モスク 建設 補助」でGoogle検索すると、都産業労働局の「インバウンド対応力強化支援事業

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
アジア開発銀行・神田総裁の「なりすまし」が多発 警察庁「(神田総裁が)個別にSNSで投資を指南することはありません」【詐欺注意】

アジア開発銀行・神田総裁の「なりすまし」が多発 警察庁「(神田総裁が)個別にSNSで投資を指南することはありません」【詐欺注意】

アジア開発銀行(ADB)総裁・神田眞人氏になりすましたアカウントによる投資詐欺の被害が出ています。警察庁が「(神田総裁が)個別にSNSで投資を指南することはありません。公式アカウント以外は全て偽物です」と注意を呼びかけています。 警察庁「SNS型投資詐欺に注意」 2026年9月14日、警察庁は公式Xアカウントで、神田氏のなりすましによるSNS型投資詐欺への注意を呼びかけた。 添付画像には、以下のように手口の詳細が紹介されている。 ①バナー等広告などからLINEの投資グループに誘導される ②神田氏やそのアシスタントになりすましたLINEアカウントから投資を勧められ、指定した口座に振込を要求される ③偽の投資アプリをダウンロードさせられ、アプリ上では利益が出ているように表示 ④出金時に手数料を要求され、その後連絡が取れなくなり、被害が発覚 ADBも注意喚起 ADB駐日代表事務所は、ウェブサイトに「ADBや神田総裁の名前を使って投資等を勧誘するサイトにご注意ください」とバナーを掲示している。 ADBはウェブサイトの「ADBの名を騙る詐欺にご注意(B

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
JFC2025年度会計を公開しました

JFC2025年度会計を公開しました

日本ファクトチェックセンター(JFC)は資金源と組織の透明性を保つため、国際ファクトチェックネットワーク(IFCN)が定める綱領に則り、毎年、会計報告を公開しています。 JFCの2025年度(2025年4月‐2026年3月)の会計報告はこちら。また、運営母体である一般社団法人セーファーインターネット協会の収入報告はこちらです。 JFCのウェブサイトでは過去分も含めてごらんいただけます。「JFCへの支援と会計」のページからご確認ください。

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は9月27日(日)午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 日本ファクトチェックセンター(JFC) ファクトチェック講師養成講座 9月27日(日)開催分日本ファクトチェックセンター(JFC)による講師養成講座です。 講師養成講座(オンラインで90分)を受講いただいた後、修了課題を提出された方には、教室や職場などで利用可能な教材の提... powered by Peatix : More than a ticket.Peatix 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や騙されない人の行動

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)