ファウチ氏が「マスクは10%の効果しかない」と発言した?文脈を切り取られている【ファクトチェック】

ファウチ氏が「マスクは10%の効果しかない」と発言した?文脈を切り取られている【ファクトチェック】

アメリカ政府の新型コロナウイルス対策を主導してきたアンソニー・ファウチ氏が、「マスクは10%のわずかな効果しかない」と発言したとする言説が拡散しましたが、これは不正確(ミスリーディング)です。マスクの付け方に関する発言の一部を切り取ったもので、ファウチ氏は「適切につければ効果的」と説明しています。

検証対象

「マスクは10%の効果しかない」などとファウチ氏が発言したとする言説が拡散した(例1、例2)。アメリカで拡散した情報が翻訳されて日本でも広がっている。

日本ファクトチェックセンター(JFC)の検証に先行して、NewsweekとAFPがそれぞれファクトチェックをしており、判定はそれぞれ「Needs cotext(文脈を要する)」「不正確」と分かれた。

検証過程

ファウチ氏は発言したのか

拡散の発端は、ニューヨーク・タイムズによるファウチ氏へのインタビュー記事(2023年4月24日公開)だ。ファウチ氏は次のように発言している。

「​​公衆衛生の観点から見ると、マスクが効果を発揮するのは人口レベルでわずか、恐らく10%ぐらいでしょう。しかし、厳正にマスクをつけると、きちんとフィットしたKN95やN95のマスクをつければ、ちゃんと効果があります」

これはマスクを着けるべきかどうかについて、社会を分断する論争があったことについて問われた中での発言だ。ファウチ氏は続いて、マスクの着用を肯定する発言をしている。

「最終的には、疫学者は疫学的な現象としてとらえます。経済学者は、経済的な観点から見る。私は、ベッドの上で死んでいく人の立場から見ています。私は、他の人たち以上に、あなたが言うような『文化的戦争』のせいで、命を救うことができるはずの介入をしない人たちがいることが、とても気になるのです」

拡散した情報はどのようにファウチ発言を伝えたか

日本で拡散したツイートには、ファウチ氏がニューヨーク・タイムズの記事での発言についてCNN This Morningから取材を受けた動画の一部が添付されていた。Google検索で「CNN This Morning +Fauci」と検索すると、公式動画が見つかる。

ファウチ氏は動画内で、ニューヨーク・タイムズでの発言について疑問の声が上がっていることを問われると、「私の発言を注意深く聞いてほしい」と前置きし、改めて説明した。

「マスクの着用が義務付けられていたとしても、多くの人がマスクをつけなかったり、適切な方法でつけていなかったりするので、効果は10〜13%となるだろう」と改めてマスクの効果が限定される事例について説明。そして、「マスクを適切に正しく密着させてつければ効果はずっと高まり、85-90%かそれ以上だろう」とも述べ、公衆衛生レベルと個人のレベルを区別して考える重要性を強調した。

拡散した情報の和訳は不正確

日本で拡散したツイートは、ファウチ氏の発言を次のように和訳しており、正確とは言い難い。

「狂信的なマスク信者がフィットテストをしてマスクを着用すれば、マスクには確かに絶大な効果がある。だが、一般社会ではマスクは10%の効果しかない」

これだけを見ると、ファウチ氏がマスクそのものには、ほとんど効果がないとの否定的な発言をしたように見える。しかし実際には、ファウチ氏はマスクの効果に否定的なわけではない。公衆衛生レベルでの実態と、個人の使い方による効果を分けて説明しているだけだ。

和訳のうち「狂信的な」は「religiously」を訳したものとみられるが、これを「狂信的な」と訳すことは不正確だ。そもそも副詞であり、形容詞として「狂信的なマスク信者」とするのは誤りで、かつ、「狂信的」という意味もない。「宗教的に」という意味の他に「習慣的に」「厳正に」などの和訳があり、マスクを「習慣的に」「厳正に」使用すると翻訳するのが自然だ。

判定

ニューヨーク・タイムズやCNNの取材に対してファウチ氏が「マスクの効果は10%ほど」と発言したのは正しい。しかし、ファウチ氏はマスクの効果を否定したわけではない。マスクの誤用により、公衆衛生レベルでの効果は限定的だと説明しているだけだ。マスクを正しく着用すれば85-90%以上の効果があると発言しており、「ファウチ氏が『マスクは10%の効果しかない』と発言」という言説は不正確(ミスリード)と判定した。

検証:堀口野明、高橋篤史
編集:古田大輔、宮本聖二、藤森かもめ


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら。

もっと見る

プーチン大統領が日本市民に「あなた方の問題は自国の支配エリートによる行動の結果」? 実際には「西側諸国の一般市民」に【ファクトチェック】

プーチン大統領が日本市民に「あなた方の問題は自国の支配エリートによる行動の結果」? 実際には「西側諸国の一般市民」に【ファクトチェック】

2026年9月23日、ロシアのプーチン大統領が「日本の一般市民は私の声を聞いてほしい」「あなた方が今直面している問題は、自国の支配エリートによる何年もの行動の結果であるということ」と発言したとする投稿がXで拡散しましたが、不正確です。この発言は4年前の2022年3月にクレムリンが公開したプーチン氏のビデオ会議でのスピーチの一部で、プーチン氏が呼びかけたのは「日本の一般市民」ではなく「西側諸国の一般市民」です。 検証対象 拡散した投稿 2026年9月23日、「速報:プーチン『日本の一般市民は、私の声を聞いてほしい。あなた方が今直面している問題は、自国の支配エリートによる何年もの行動の結果であるということ』」という動画付き投稿がXで拡散した。 検証する理由 この投稿は4400件以上リポストされ、表示回数は88万回を超えている。「プーチン大統領、知恵ある国民は知っています。助けてください」「ほんとその通りだわ」というコメントが多数あるため検証する。 検証過程 動画は約46秒。プーチン大統領とみられる人物が、ロシア国旗などを背に机の前でロシア語で話して

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
ゼレンスキー大統領は家15軒とプライベートジェット3機を所有する億万長者? 繰り返し拡散する根拠不明な情報【ファクトチェック】

ゼレンスキー大統領は家15軒とプライベートジェット3機を所有する億万長者? 繰り返し拡散する根拠不明な情報【ファクトチェック】

ウクライナのゼレンスキー大統領が家15軒とプライベートジェット3機を所有し、月収は16〜17億円だという投稿が拡散しましたが、根拠不明です。ウクライナの国家汚職防止庁に提出されたゼレンスキー氏の資産申告書や、その他公式の記録や報道に、そのような情報はありませんでした。同様の投稿は、ロシアのウクライナへの軍事侵攻以降、たびたび拡散しています。 検証対象 拡散した言説 2026年9月14日、「ゼレンスキー、国内外に15軒の家、3機のプライベートジェットを所有。月収16〜17億円だって。日本政府はもう5兆円も渡してるよね?意味あるの?」という投稿がXで拡散した。 検証する理由 2026年9月30日現在、投稿は7600回以上リポストされ、表示は38万件を超える。 投稿には「これ ロシアの情報当局が流すデマなんだよね」「この情報は事実確認で否定されてますよ」などの指摘もあるが、「日本人には増税、ウクライナには5兆円。そのトップにこんな資産疑惑が出てるなら、さすがに『何のための支援?』ってなる」「ゼレンスキーはペテン師で西側の駒」など、投稿を真に受けた反応も多

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
何度も繰り返すパターン/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

何度も繰り返すパターン/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

今週検証した宮城県の土葬検討も習近平氏が体調不良という情報も、過去に同じような投稿が拡散しています。繰り返されるパターンを知っておけば、次に見たときに、この情報は怪しいのではと身構えることができます。 今週のファクトチェックまとめです。 ✉️日本ファクトチェックセンター(JFC)がこの1週間に出した記事を中心に、その他のメディアも含めて、ファクトチェックや偽情報関連の情報をまとめました。同じ内容をニュースレターでも配信しています。登録はこちら。 今週のファクトチェック 宮城県知事がインドネシアの人材を呼び込むために土葬を検討? 2年前のニュース 宮城県の村井嘉浩知事が、インドネシアの人材を呼びこむために土葬用の墓地を検討していると表明したかのような投稿が拡散しましたが、ミスリードで不正確です。投稿が引用しているのは2024年12月の記事で、当時、村井知事がイスラム圏の外国人材を呼び込むために土葬できる墓地を県内につくる検討を始めたと報じていますが、村井知事は、2025年9月にこの案を撤回しています。 宮城県知事がインドネシアの人材を呼び込むために土葬

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
習近平氏がインドで倒れて訪米中止? 予定通りに訪米【ファクトチェック】

習近平氏がインドで倒れて訪米中止? 予定通りに訪米【ファクトチェック】

インドを訪問中だった中国の習近平国家主席が体調を崩し、訪米を断念したという投稿が拡散しましたが、誤りです。一部の大手メディアも体調不良を報じていますが真相や深刻さははっきりせず、習氏は現地時間9月23日(日本時間24日)に米ワシントン郊外の空軍基地に到着し、24日にトランプ大統領とホワイトハウスで会談しました。 検証対象 拡散した投稿 2026年9月16日、「極秘情報:習近平氏がインドで倒れた 訪米も中止になった 世界が動くよ」という投稿が習近平氏の画像とともにXで拡散した。 検証する理由 この投稿は1100件以上リポストされ、表示回数は75万回を超えた。「なんてこった」「訪米中止になったの??」というコメントの一方で「流石にソースがないのでちょっと」という指摘もあるため検証する。 検証過程 習近平氏はインドでBRICS首脳会議に出席 習氏は2026年9月12日、インドの首都ニューデリーで開催されたBRICS首脳会議に出席した。インドのモディ首相と首脳会談を行い、経済・輸送面での連携強化などを確認した(ロイター.”中印、経済連携と国境安定化

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は10月24日(土)午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 日本ファクトチェックセンター(JFC) ファクトチェック講師養成講座 10月24日(日)開催分日本ファクトチェックセンター(JFC)による講師養成講座です。 講師養成講座(オンラインで90分)を受講いただいた後、修了課題を提出された方には、教室や職場などで利用可能な教材の提... powered by Peatix : More than a ticket.Peatix 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤っ

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や騙されない人の行動

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)