災害

Will a Major Earthquake Strike Japan in July 2025? No Scientific Basis for Specific Date Predictions [Fact Check]

根津 綾子(Ayako Nezu)

根津 綾子(Ayako Nezu)

Will a Major Earthquake Strike Japan in July 2025? No Scientific Basis for Specific Date Predictions [Fact Check]

Rumors are circulating online that a massive earthquake will hit Japan in July 2025. However, there is no scientific evidence supporting this claim. The Japan Meteorological Agency (JMA) states that “based on current scientific knowledge, it is difficult to predict the exact time and location of an earthquake.”

※これは「2025年7月に日本で大地震が起きる? 日付特定する地震予測は不可能【ファクトチェック】」の英語版です（This is the English version of the article mentioned above）。

Claim:

Claims that a major natural disaster and a massive tsunami will strike Japan in July 2025 are spreading across social media platforms such as X, TikTok, and YouTube ( Examples1、2、3).

The posts have prompted a variety of reactions, including anxious comments such as “Could this be true?” and “Scary,” as well as more rational responses like, “Whether it comes true or not is not the point—what matters is being informed and prepared to respond quickly at any time.”

Verification Process

Origin: A Manga Story

The examples cited (Examples1、2、3) all refer to a manga titled Watashi ga Mita Mirai: Kanzenban (The Future I Saw: Complete Edition) by Tatsuki Ryo. The manga is styled as a dream journal in which the author records dreams she allegedly experienced. Originally published in 1999, it later attracted attention for having "predicted" the Great East Japan Earthquake that occurred in 2011.

In the first section of the manga, “Prophetic Dreams,” the author describes a dream that includes the following details:

  • “The disaster occurs in July 2025.”
  • “The seabed between Japan and the Philippines suddenly erupts.”
  • “Huge waves spread in all directions across the ocean, sending massive tsunamis to countries around the Pacific.”
  • “The tsunami was three times higher than that of the Great East Japan Earthquake that occurred in 2011.”

JMA: “Accurate Earthquake Predictions Are Difficult with Current Science”

The Japan Meteorological Agency has addressed these claims on its website, stating that “based on current scientific knowledge, highly accurate earthquake predictions are difficult.”

In response to the question “Is it possible to predict earthquakes?” the JMA provides the following explanation:

“To predict earthquakes means to accurately specify the time, location, and magnitude of a future earthquake. For example, vague predictions such as ‘a magnitude 5 earthquake will occur somewhere in inland Japan within the next year’ or predictions of small earthquakes (magnitude 4 or less) that occur daily may often come true, but they hold little informational value. For a prediction to be meaningful, it must be specific—e.g., ‘a magnitude 6–7 earthquake will occur directly beneath Tokyo within a week.’ However, based on current scientific understanding, such precise predictions are not feasible. Therefore, in general, information claiming to predict the exact date and location of earthquakes should be regarded as misinformation.” (JMA, “On Earthquake Prediction”)

Impact on Tourism

Although these so-called “prophecies” lack any scientific basis, they have spread internationally—and are already affecting the tourism industry. Reports suggest that tourists, particularly from Hong Kong, are canceling trips to Japan. Airlines have even reduced or suspended flights in response. (Yomiuri Shimbun, June 2, 2025; NHK, June 12, 2025)

Our rating:No Evidence

While the claims that a massive earthquake will strike Japan in July 2025 have gone viral, the current scientific consensus holds that predicting the precise date and location of an earthquake is not possible. Therefore, this claim is deemed unfounded.

Sources & References

Tatsuki, Ryo. Watashi ga Mita Mirai: Kanzenban (Kindle edition). Asuka Shinsha, 2021, pp. 82–86.

Japan Meteorological Agency. “On Earthquake Prediction.” https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/faq/faq24.html#yochi_6 (Accessed June 17, 2025).

Yomiuri Shimbun. “Rumors of 'Big Quake in July' Spark Flight Cancellations from Hong Kong... Based on Manga Prediction, Miyagi Governor Calls It a Serious Issue.” June 2, 2025. https://www.yomiuri.co.jp/national/20250602-OYT1T50019/(Accessed June 17, 2025)

NHK. "Hong Kong Airlines to Cancel Kagoshima and Kumamoto Flights in July and August Due to Drop in Travel Amid Earthquake Rumors." June 12, 2025. https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250612/k10014833471000.html (accessed June 17, 2025).

Fact-checked by: Ayako Nezu
Edited by: Kamome Fujimori, Daisuke Furuta

※This is the English version of the article below.

2025年7月に日本で大地震が起きる? 日付特定する地震予測は不可能【ファクトチェック】
2025年7月に日本で大地震が起きるという言説が拡散していますが、科学的根拠はありません。気象庁は「現在の科学的知見からは、日時と場所を特定した地震の予測は難しい」と説明しています。 ※海外でもこの情報が拡散しているため、英語版の記事も公開しています。 Will a Major Earthquake Strike Japan in July 2025? No Scientific Basis for Specific Date Predictions [Fact Check]Rumors are circulating online that a massive earthquake will hit Japan in July 2025. However, there is no scientific evidence supporting this claim. The
日本ファクトチェックセンター (JFC)根津 綾子

ニュースレター登録（無料）はこちら

判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード（またはこのリンク）からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら。

もっと見る

世界のファクトチェッカーが集結/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

世界のファクトチェッカーが集結/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

6月17-19日の3日間、リトアニアの首都ビリニュスで、世界中のファクトチェッカーが集まる毎年恒例の「GlobalFact」が開催され、日本ファクトチェックセンターからも私を含む2人が参加しました。 対面の参加者は、昨年のリオデジャネイロに続いて約300人。2年前のサラエボ、3年前のソウルの500人規模と比べると減っています。ファクトチェックを支える資金援助が世界的に減っているからです。 ファクトチェックが盛んな欧州で開催されたにも関わらず、参加者が南米開催の昨年と同規模だったということは、国際ファクトチェックネットワーク（IFCN）に加盟している約170団体の経済的な苦境が、さらに深刻になっていることを示しています。 3日間で開催された全体会合や分科会では、リトアニアの地政学的な背景から、ロシアからの影響工作に関する議論が盛んでした。また、年々増加しているAIにうよるディープフェイクにどう対抗するか。逆にAIをどのようにファクトチェックに活用するかも、昨年に続いて人気のセッションとなっていました。 具体的な内容については、順次記事にしていきたいと思います（古田大輔

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
高市首相が英国でサッチャー元首相の写真を見せながら歩いた? 写真は英首相官邸の名物ネコ【ファクトチェック】

高市首相が英国でサッチャー元首相の写真を見せながら歩いた? 写真は英首相官邸の名物ネコ【ファクトチェック】

高市早苗首相が「クリアファイルにサッチャー元首相の写真を入れて歩いていた」という投稿がXで拡散しましたが、誤りです。高市首相が持っていた写真は、サッチャー氏ではなく、英国首相官邸の名物猫です。 検証対象 拡散した投稿 2026年6月16日、「イギリスの方々がドン引きな理由が分かりましたよ！何と高市早苗はクリアファイルにサッチャーの写真を入れてわざと見せてアピールして歩いていたんですよ！イギリスの首相スターマーはサッチャー嫌いで有名なのにクリアファイルにサッチャーの写真を入れて謎の1人行進をして歩いてるんですよ」という画像付き投稿がXで拡散した。 画像には、四角い写真のようなものを手に持ってアピールする高市首相の姿が添付されている。 検証する理由 この投稿は1万件以上リポストされ、表示回数は139万回を超えている。「ウソ情報はいけません」という指摘もあるが、「非常識」「トップと会う時に使うのは不適切」というコメントもあるため検証する。 検証過程 高市首相の英国訪問 高市首相は英国を訪問し、6月14日、スターマー首相と首相官邸で会談した(日テ

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
偽・誤情報対策だけにとどまらない世界の議論/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

偽・誤情報対策だけにとどまらない世界の議論/JFC記事・動画や関連記事【今週のファクトチェック】

ドイツ出張から帰国したばかりでしたが、今度はフィンランドに来ています（その関係で今週もニュースレターの配信が一日遅れてしまいました）。 水曜日から3日間、リトアニアで開催されるGlobal Fact2026に参加するためです。Global Factは年に1回、世界中のファクトチェッカーが集まり、偽・誤情報対策を議論する場です。 近年は影響工作やナラティブ分析など、単純な偽・誤情報を超えて、どのように対処すべきか世界各国の状況を共有する場ともなっています。 長年、ロシア帝国とソ連の支配下にあったバルト3国の一つ、リトアニアはロシアからの影響工作に対して、国を挙げて対応しています。Global Factでは重要な論点となるでしょう。 フィンランドも状況は似ています。世界最高水準のメディアリテラシー教育の状況も首都ヘルシンキで取材する予定です　（古田大輔）。 ✉️日本ファクトチェックセンター（JFC）がこの1週間に出した記事を中心に、その他のメディアも含めて、ファクトチェックや偽情報関連の情報をまとめました。同じ内容をニュースレターでも配信しています。登録はこちら。

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
国連が「気候変動はなかった」と発表? 該当するものはなく、国連担当者も否定【ファクトチェック】

国連が「気候変動はなかった」と発表? 該当するものはなく、国連担当者も否定【ファクトチェック】

国連が「気候変動はなかった」と公表したかのような投稿が拡散しましたが、誤りです。そのような発表はなく、国連気候変動枠組条約（UNFCCC）事務局は、日本ファクトチェックセンター（JFC）の取材に対して「国連はそのような主張をしたことは一度もありません」と回答しています。 検証対象 拡散した言説 2026年6月4日、「国連 気候変動が無かったと公に発表した」と主張する動画付きの投稿がXで拡散した。 検証する理由 6月11日現在、投稿は1.1万回以上リポストされ、表示は65.4万件を超える。 投稿には「実際は2026年5月のIPCC関連で最悪シナリオ（RCP8.5）の撤回を指す」「フェイク（誤情報）です」などの指摘もあるが、「新たな利権が見つかったということでしょうかね」「気候変動に関しては、ズバリ嘘です」など真に受けた反応も多いため、検証する。 検証過程 拡散した動画の内容は 拡散した動画は別の日本語アカウントの動画を引用ポストしている。動画は1分18秒で、英語の番組に日本語字幕が付いている。司会とゲスト出演者と見られる2人の男性が国連の気

By 根津 綾子(Ayako Nezu)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座　申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座　申込はこちら

日本ファクトチェックセンター（JFC）は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は6月27日（土）午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 https://jfcyousei0627.peatix.com 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤った情報を信じてしまうところに問題があります。 JFCが国際大学グロコムと協力して実施した「2万人調査」では実に51.5%の人が誤った情報を「正しい」と答えました。一般に思われているよりも、人は騙されやすいという事実は、様々な調査で裏打ちされています。 JFCではこれらの調査をもとに、具体的にどのような知識

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター（JFC）は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です（2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円）。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター（JFC）はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した2万人を対象とする調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座（YouTube, 記事）は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)
© 日本ファクトチェックセンター（JFC）