地震のたびに拡散する「人工地震説」や「地震予知」は何が間違っているのか 専門家が解説

地震のたびに拡散する「人工地震説」や「地震予知」は何が間違っているのか 専門家が解説

大きな地震が起きるたびにインターネット上では「人工地震だ」とか「予知されていた」「次の地震は〇月〇日」などの情報が拡散します。科学的な根拠はなく、これまでに日本ファクトチェックセンター(JFC)は何度も「誤り」と検証してきました。次の拡散を防ぐために、JFCは東京大学地震研究所/情報学環・学際情報学府の酒井慎一教授に改めて解説してもらいました。

地震予知は可能?

Q「30年以内に地震が発生する確率は何十%」といった長期的な予測は政府も公表します。一方で、大きな地震が起きると「巨大地震は予知されていた」とか「次の地震は〇月〇日」など、日付や場所を特定した「予言」が拡散します。このようなピンポイントの地震予知は現代の科学で可能なのでしょうか。

できません。地震のメカニズムは、今でも多くのことが分かっていません。多くの人はプレート(岩盤)同士が押し合い、跳ね返ったり壊れたりして地震が起こると考えていますが、実際はもっと複雑です。地震は地下にある断層面にそって、岩盤同士が急激にズレることで起こります。断層面はでこぼこしており、触れ合っている岩盤と岩盤が摩擦力で固着しているから、普段は動きません。でも岩盤に力が働いてひずみエネルギーが溜まると、岩盤同士の摩擦力がそのひずみエネルギーに耐えられなくなって、断層面が急激に滑り出す。それが地震です。

酒井教授の説明をもとにJFCがAIで作成

断層面の固着状態は、ひずみエネルギー以外の影響も受けます。たとえば、断層面に水のような流体が入ると断層面が浮いて摩擦力が小さくなり、同じ力でも動きやすくなります。地震の発生は、ひずみエネルギーの増大だけでなく、断層面の固着状態も大いに影響することになります。そのため、地震を予知しようと思ったら、断層面の状態を詳しく確認する必要があります。でも断層面は、地下何十キロという深いところにあるため、今の技術では認知できません。

地下の状況を把握するのは、宇宙より難しいと言われています。火星なら表面を見られるし、物質を採取もできます。けれども、地下は、人類がこれまでに一番深く掘ったロシアのコラ半島超深度掘削坑でも、約13km。温度や圧力などの問題で、それ以上掘るのは難しいのです。

気象現象や動物の行動は地震の予兆?

Qクジラが海岸に打ち上げられたとか、身近な動物が騒ぐことを、大地震の予兆だと主張する人もいます。

地震がなくてもクジラは打ちあがるし、犬は騒ぎます。もし、そのような現象から地震を予知するのであれば、ひとつの事例だけでなく、もっと長期にわたって統計を取り、分析する必要があります。信頼できるデータに基づいた統計処理で、そのような結果をこれまでに見たことはありません。

大きな地震の前兆だとされる、広く多くの人々に認知される自然界(動植物等)の普段とは異なる現象を「宏観(こうかん)異常現象」と呼びます。

宏観異常現象に基づき地震予知ができたとされる世界的に知られている唯一の地震は、中国で1975年に起きた海城地震です。この地域では、地震発生の数か月前からたびたび有感地震が発生する中で、井戸水の水位の変化や家畜の異常行動のような宏観異常現象が多数見られ、行政府の指示で人々を屋外に避難させたために犠牲者が減ったと言われています。ただ、「政府の情報操作があった」という話もあり、正確なところは分かりません。このような宏観異常現象が地震の発生に繋がるのかは、科学的には証明されていません。

Qいわゆる「地震雲」や太陽フレアなど、気象や天体の現象が地震の予兆となることはありますか?

それも科学的に分かっていません。ただ、天体の現象で最も影響がありそうなのは「地球潮汐(ちょうせき)」です。太陽や月の引力によって、地球自体が毎日伸びたり縮んだりして、地面にも力が加わります。それが「最後のひと押し」となって地震が起きるという説があります。

実際に満月や新月の前後に地震が多いという統計結果に基づく研究はあります。でも、満月の日に必ず地震が起きるわけではありません。「今日は満月だから危ない」と予知できるような、単純な関係ではありません。

大地震は人工的に起こせる?

Q大地震が起きると必ずと言っていいほど「HAARP(高周波活性オーロラ調査プログラム)で人為的に地震を起こした」などと主張する「人工地震説」が拡散します。

先程も説明したように地震とは「地下の断層面のズレ」です。人工地震を起こすためには、断層面をズラさなければなりません。

HAARPの詳細を知りませんが、もし地下深くの断層面に影響を与えて、ピンポイントで摩擦(ひっかかり)を壊せるのなら、断層運動を起こせるのかもしれません。けれども、私たちは断層面の正確な位置すら把握できていません。はっきりとわからない断層面を特定して、その断層面の摩擦状態の分布を把握した上で、そのカギとなる部分をピンポイントで壊すことは極めて難しいでしょう。

Q核兵器などを使えば、人工地震を起こせますか?

大地震をゼロから起こすには、途方もないエネルギーが必要です。広島型の原爆ですらマグニチュード6級の地震と同程度でしか地表を揺らすことができません。

地震を起こすことができるとすれば、巨大なエネルギーで揺らすのではなく、今にも動きそうな断層面の摩擦状態に変化を与えて、「断層面を滑りやすくする」ことです。もし、HAARPに断層の摩擦を下げるような能力があれば、小さな力でも地震を誘発できるかもしれませんが…考えにくいですね。

Q人工的な揺れと自然地震の揺れの違いは、エネルギーの大きさ以外にありますか?

決定的な違いは「S波」が出るかどうかです。地震の波には、進行方向と同じ方向に振動するP波と、進行方向に対して垂直に振動するS波があります。ダイナマイトのような爆発現象では、中心から外へドカンと「押す」力しかないため、基本的にP波しか発生しません。S波を作るには「ズレ」の動きが必要です。

自然の地震は断層面が「ズレる」現象なので、P波だけでなく、必ずS波も発生します。つまり、S波が観測されれば自然の地震によるものだと分かります。

ただ観測する場所によっては、断層面の向きによってS波が弱く出る方位もあります。人工地震かどうかを見極めるためには、周辺の複数の観測点のデータから「どこで観測してもP波しか出ていない」ことを確認して初めて、「これは人工的な爆発の可能性が高い」と判断できるのです。

編集:古田大輔、藤森かもめ

(サムネイル画像はAIで生成)


判定基準などはJFCファクトチェック指針をご参照ください。

毎週、ファクトチェック情報をまとめて届けるニュースレター登録(無料)は、上のボタンから。また、QRコード(またはこのリンク)からLINEでJFCをフォローし、気になる情報を質問すると、AIが関連性の高いJFC記事をお届けします。詳しくはこちら。

もっと見る

総務省をかたる国勢調査の偽メールが相次ぐ 繰り返される「なりすまし」【詐欺注意】

総務省をかたる国勢調査の偽メールが相次ぐ 繰り返される「なりすまし」【詐欺注意】

総務省統計局を名乗って「国勢調査ご協力のお願い」などの内容で、別のサイトへ誘導しようとする不審なメールが確認されています。総務省は11月5日にHPで「このようなメールは総務省とは無関係ですので、決して回答を行わないよう、注意してください」と呼びかけています。 直近の国勢調査は2025年10月に実施されたが、2026年に「保存中の国勢調査データが失われる恐れがあります」「国勢調査員 ご訪問の予定について」など、国勢調査や総務省統計局を騙るメールが届いたというXの投稿が複数確認されている(例1、例2)。 日本ファクトチェックセンター編集部員の個人用メールアドレスにも、同様のメールが届いた。 メールの内容は 送信元は「総務省統計局」と記されており、メール本文には総務省統計局のロゴも使われている。 しかし、送信元アドレスは「mail@dnhopk.com」で、政府系で使われる「〜go.jp」とは異なる。総務省統計局が送信した他のメールのアドレスを確認すると「stat_m-news@stat.soumu.go.jp」だった(総務省”統計メールニュース・サービス”)

By リサーチ チーム
高市首相は神戸大学を卒業していない? 大学が卒業を公表【ファクトチェック】

高市首相は神戸大学を卒業していない? 大学が卒業を公表【ファクトチェック】

高市早苗首相の経歴について、「神戸大学卒業」という学歴が嘘であるかのような主張が拡散していますが、誤りです。神戸大は高市氏が首相に就任した2025年10月21日、公式サイトで、高市氏が同大学の経営学部経営学科を1984年3月に卒業したと公表しています。これは首相官邸や総務省の公式プロフィールとも一致します。 検証対象 拡散した投稿 2026年11月6日、「高(市)早苗の経歴はほぼほぼすべて嘘だとバレてきた 神戸大学卒業も名簿にはいまのところ見つかっていない」という投稿がXで拡散した。 検証する理由 11月11日現在、この投稿は2300件以上リポストされ、表示回数は40万回を超えている。同様の疑惑を示す投稿が他にも拡散しているため検証する(例1、例2)。 検証過程 公式プロフィールや関係機関の記載 首相官邸の高市氏のプロフィール覧には「1984年(昭和59年)3月に神戸大学経営学部経営学科(経営数学専攻)を卒業」と記されている。(首相官邸.”高市 早苗")。 高市氏が総務大臣当時の総務省HPにあった略歴にも、1984年3月に神戸大学経営学部

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)
トランプ大統領が中間選挙後、バットを振り回した? 動画はAI生成【ファクトチェック】

トランプ大統領が中間選挙後、バットを振り回した? 動画はAI生成【ファクトチェック】

2026年11月3日の米中間選挙で、トランプ大統領が率いる共和党が敗北したのを受けて、トランプ氏が執務室でバットを振り回して暴れているという動画が拡散しましたが、AIで生成されたもので、誤りです。 検証対象 拡散した言説 2026年11月5日午前0時13分、中間選挙後にトランプ氏が執務室内でバットのようなものを振り回して暴れていると主張する動画がXで拡散した。 検証する理由 11月9日現在、投稿は3400回以上リポストされ、表示は1150万件を超える。 投稿には「どっからどう見てもAI」などの指摘もあるが「そんなに怒っちゃダメだよ」「トランプはとても怒っているように見える、負けを飲み込めていないようだ」など真に受けた反応も多いため検証する。 検証過程 投稿の詳細は 投稿文はヒンディー語で以下の通りだ。 「選挙結果が出た後、トランプは午後2時30分頃に自分のオフィスを破壊しました。トランプの怒りは頂点に達しています。平和のノーベル賞を取った兄貴自身の平和が…ニュースを読む」(X自動和訳) 添付動画は10秒。ホワイトハウスの執務室らしい部

By 根津 綾子(Ayako Nezu)
中国製はMADE IN CHINAではなくPRCと書くようになる? 以前から存在する表記【ファクトチェック】

中国製はMADE IN CHINAではなくPRCと書くようになる? 以前から存在する表記【ファクトチェック】

中国製品であることを隠すために「MADE IN CHINAはMADE IN PRCと書かれるようになる」という投稿がXで拡散しましたが、不正確です。「PRC」はPeople’s Republic of China(中華人民共和国)の略で、中国製を意味する表記として10年以上前から使われています。 検証対象 拡散した投稿 2026年10月3日、「今度からMADE IN CHINA(中国製)はMADE IN PRC(中国製)と書かれるみたい。CHINAと書くと中国製とバレて売れなくなるからで、People Republic of China(中華人民共和国)として、【PRC】らしいです。PRCにご注意を」という投稿がXで拡散した。 検証する理由 この投稿は2万件以上リポストされ、表示回数は312万回を超えている。「有益情報、ありがとうございます」「騙されないように気を付けます」というコメントが多数ある一方、「いやもう数十年前からだよ」という指摘もあるため検証する。 検証過程

By 木山竣策(Shunsaku Kiyama)

ファクトチェック講座

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

JFCファクトチェック講師養成講座 申込はこちら

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、ファクトチェックやメディア情報リテラシーに関する講師養成講座を月に1度開催しています。講座はオンラインで90分間。修了者には認定バッジと教室や職場などで利用可能な教材を提供します。 次回の開講は11月29日(日)午後4時~5時30分で、お申し込みはこちら。 日本ファクトチェックセンター(JFC) ファクトチェック講師養成講座 11月29日(日)開催分日本ファクトチェックセンター(JFC)による講師養成講座です。 講師養成講座(オンラインで90分)を受講いただいた後、修了課題を提出された方には、教室や職場などで利用可能な教材の提... powered by Peatix : More than a ticket.Peatix 受講条件はファクトチェッカー認定試験に合格していること。講師養成講座は1回の受講で修了となります。 受講生には教材を提供 デマや不確かな情報が蔓延する中で、自衛策が求められています。「気をつけて」というだけでは、対策になりません。最初から騙されたい人はいません。誰だって気をつけているのに、誤っ

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

理論から実践まで学べるJFCファクトチェック講座 20本の動画と記事を一挙紹介

日本ファクトチェックセンター(JFC)は、YouTubeで学ぶ「JFCファクトチェック講座」を公開しました。誰でも無料で視聴可能で、広がる偽・誤情報に対して自分で実践できるファクトチェックやメディアリテラシーの知識を学ぶことができます。 理論編と実践編の中身 理論編では、偽・誤情報の日本での影響を調べた2万人調査の紹介や、間違った情報を信じてしまう背景にある人間のバイアス、大規模に拡散するSNSアルゴリズムなどを解説しています。 実践編では、画像や動画や生成AIなど、偽・誤情報をどのように検証したら良いかをJFCが検証してきた事例から具体的に学びます。 JFCファクトチェッカー認定試験を開始 2024年7月29日から、これらの内容について習熟度を確認するJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。誰でもいつでも受験可能です(2024年度中は受験料1000円、2025年度から2000円)。 合格者には様々な技能をデジタル証明するオープンバッジ・ネットワークを活用して、JFCファクトチェッカーの認定証を発行します。 JFCファクトチェッカー認定試験

By 古田大輔(Daisuke Furuta)
JFCファクトチェッカー認定試験

JFCファクトチェッカー認定試験

日本ファクトチェックセンター(JFC)はJFCファクトチェッカー認定試験を開始します。YouTubeで公開しているファクトチェック講座から出題し、合格者に認定証を授与します。 拡散する偽・誤情報から身を守るために 偽・誤情報の拡散は増える一方で、皆さんが日常的に使用しているSNSや動画プラットフォームに蔓延しています。偽広告や偽サイトへのリンクなどによる詐欺被害も広がっています。 JFCが国際大学グロコムと実施した調査では、実際に拡散した偽・誤情報を51.5%の割合で「正しいと思う」と答え、「誤っている」と気づけたのは14.5%でした。 自分が目にする情報に大量に間違っているものがある。そして、誰もが持つバイアスによって、それが自分の感覚に近ければ「正しい」と受け取る傾向がある。インターネットはその傾向を増幅する。 だからこそ、ファクトチェックやメディアリテラシーに関する知識が誰にとっても必須です。 JFCファクトチェック講座と認定試験 JFCファクトチェック講座(YouTube, 記事)は、2万人調査を元に偽・誤情報の拡散経路や騙されない人の行動

By 日本ファクトチェックセンター(JFC)